集約進む日本の自動車メーカー、ホンダは自主独立を維持できるか

集約進む日本の自動車メーカー、ホンダは自主独立を維持できるか

2016.11.09

トヨタ自動車とスズキが提携を検討すると発表したことで、日本の自動車メーカーはトヨタ、日産自動車、本田技研工業(ホンダ)の3グループへと集約が進んだ感がある。トヨタとルノー・日産連合は共に“1,000万台クラブ”へのチケットを手にしているが、気になるのは販売台数500万台規模のホンダの立ち位置だ。このまま自主独立路線を維持していけるのだろうか。

ホンダは自主独立路線を維持できるのか

3陣営に集約される日本勢

日産による三菱自動車への資本参加、トヨタとスズキの提携検討入りと、ここへきて日本の自動車業界の再編・集約が急速に進んでいる。

トヨタとスズキの提携が実現すると、国内自動車業界はトヨタグループ(ダイハツ工業、日野自動車、富士重工業、いすゞ自動車、マツダ、スズキ)、日産・ルノーに三菱連合と、外資を親会社とする三菱ふそう(独ダイムラー)、UDトラックス(スウェーデン・ボルボ)、ホンダに色分けされる。

乗用車メーカーで見ると、トヨタグループ、日産(ルノー)・三菱自連合、ホンダの3陣営に集約されるということだ。つまり、ホンダだけが独立する形となるわけで、ホンダが今後どう動くのか、その去就が注目されることになる。

新たな自動車再編の背景

なぜ、ここへきて日本の自動車メーカー再編の動きが進んでいるのか。その背景には、世界自動車再編が「環境対応」へと規模を求め、国境を越えた合従連衡へと発展した2000年代初頭から十数年を経て、さらに厳しくなる環境規制がある。自動運転やコネクティッド・カーといった新技術の登場も再編を加速させている。

規模の大きな自動車メーカーであっても、単独で全方位の研究開発テーマに取組むのは難しく、先端技術の投資を分担するための提携が広がっているということである。もちろん、それは自動車メーカー間の提携だけでなく、IT(情報技術)やAI(人工知能)分野など、異業種との幅広い提携も模索されている。

それにしても、日本の自動車業界はいまや欧米の自動車業界と肩を並べ、世界の自動車をリードする立場を強めている。その中にあって日本自動車メーカーは乗用車8社、トラック4社の12社メーカー体制がここまで生き抜いてきた。

だが、その業界構図の中身を見ると2000年代以降は大きく変化しているのだ。ここへきて再編が加速し、特に乗用車は3陣営に集約されようとしている。その中で自主独立を貫いてきたホンダの“孤立”が目立つことになったのだ。

日産も規模を手に入れた

日産のカルロス・ゴーン社長は三菱自に34%を出資し、三菱自を傘下に収めたことで「ルノー・日産連合に三菱自を加えて世界販売1,000万台規模となる」と胸を張った。トヨタや独フォルクスワーゲン(VW)、米GMの「世界販売1,000万台クラブ」に対抗できるルノー・日産・三菱自連合をゴーン社長は手に入れたのだ。

21世紀初頭の世界自動車大再編では「400万台クラブ」で世界400万台規模を持たないと生き残れないと言われた。これは根拠のない数字だったが、ある程度の規模がないと、環境対応のエコカー(電動車)開発への先行巨額投資ができないからというのが理由とされていた。

今では、これが1,000万台クラブということになるが、ゴーン日産社長も「規模拡大が第一ではなく、グループ間シナジーを最大限生かすことだ」とし、1,000万という数字にこだわっているわけではないという考えを示している。

 ホンダの2015年の世界販売は464万台。世界自動車メーカーとして7位にランクされる。伊東前社長体制で「4輪車世界600万台体制確立」を狙ったが、世界6極による現状の生産能力年570万台規模に対して需給ギャップが生じている。

また、昨年、伊東体制から代わった八郷隆弘社長は“調整型”で、「拡大構成路線を見直し、チームホンダでホンダらしさを改めて打ち出す」方針を掲げている。前期決算までは、度重なるリコール問題やタカタのエアバッグ問題で品質費用が巨額となり、業績が低迷。同業他社が軒並み最高益を計上する中で大幅な減益となり、「ホンダの独り負け」と揶揄される流れだった。

ようやくホンダが反転攻勢の気配

「元気のないホンダ」とか「ホンダがヘンだ」との見方が大勢を占めるなかで、同社は今期からようやく反転攻勢への気配を示している。先頃のホンダの今期中間連結決算発表では、今年4~9月の営業利益が前年同期比22.5%増の4,949億円となった。円高の影響があったものの、日本、北米、中国などで新型車が好調で、コストダウン効果もあり大幅な増益となった。

2016年度通期見通しは、営業利益が29.1%増の6,500億円を見込み、前回予想から500億円上方修正している。各社が円高で大幅減益となる中、ホンダは為替差損を吸収する形で増益に転じている。これには品質費用の引当てが前期までにほぼ済んだことも影響している。

米国や中国では新型シビックなどの好調が販売。米国生産の新型NSXを復活させ、国内でも新型フリードを投入するなど、八郷体制発足から1年を経過してようやくホンダの反転攻勢が描かれてきたのか。

発売後1カ月で累計受注台数が約2万7,000台と好調な新型フリード

「ホンダ孤立化」。日本の乗用車メーカー構図が3陣営に集約され、ホンダだけが単独になることで従来のホンダ自主独立経営方針も限界か、とささやかれる。

なぜホンダは自主独立路線を貫いてきたのか。それは創業者本田宗一郎以来の「ホンダらしさ」の追求にある。初代本田宗一郎氏の「技術は人間のために、独力で技術開発にこだわる」反骨精神が、これまでホンダには脈々と受け継がれてきた。歴代の社長は、ホンダの「本家」ともいうべき本田技術研究所社長経験者で「突っ張った」トップばかりだった。

もちろん、ホンダがどことも提携してこなかったわけではない。かつて国内ではフォードと提携し、フォード車販売ネットワークを構築。クライスラーとはジープタイプの販売で提携していた。国内ではいすゞと乗用車業務提携の関係もあった。海外では英ローバーと資本提携したこともあったが、この提携で苦い経験をして懲りたこともホンダの自主独立路線に繋がっている。

ホンダらしさ復活前提に異業種提携も含め方向転換か

「最近のホンダは変わったな」と、長年にわたりホンダをウォッチしてきた筆者は感じる。本田技研工業と本田技術研究所が両輪となり、2輪、4輪、汎用エンジンのみならず、最近ではロボットから小型ジェット機まで、独自の立ち位置を示してきたホンダ。しかし最近では、大企業病ともいうべき官僚体質的な面が見えるようになった。つまり、ホンダがただの大人の会社になったような感がする。やはり改めて「ホンダらしさ」を復活すべきだろう。

ようやく業績面で反転攻勢の兆しが見えるなかで、創業者の本田宗一郎氏以来のチャレンジ精神を前面に出していくこと、何といっても、本田宗一郎氏の技術屋というよりやんちゃな職人気質の「魂、熱意、チャレンジ」が引き継がれてきたのが「ホンダらしさ」なのではなかろうか。

ホンダの研究開発費は2017年3月期で6,900億円と過去最高水準にある。これはトヨタに次ぎ日産を上回るが、利益規模を見るとホンダの負担は重い。本田技術研究所という存在は、埼玉・和光に先端技術研究部門を置くなど独自の技術にこだわってきた。

先頃の中間決算発表では、「全て単独という時代ではない。双方にとってウイン・ウインの関係なら積極的にやるべきだと思っている」と倉石誠司副社長は提携について答えている。

「全て単独という時代ではない」と語った倉石副社長

すでに米GMとは燃料電池車で提携しており、共同開発で2020年をめどにFCV新車を投入する予定。米シリコンバレーに研究開発拠点を置いているし、9月には東京・赤坂にAIの研究開発拠点を新設する。

最近のホンダの動きで注目されたのが、ソフトバンクとAI分野で手を組んだこと。ホンダは7月22日、ソフトバンクと共同で人工知能技術「感情エンジン」をモビリティに活用するための研究を始めると発表している。これは、自動車に人の感情を読み取る「感情エンジン」を搭載しようというもので、ホンダとソフトバンクが共同研究で手を握るというのも注目される。

ホンダが連携強化への経営スタンスに切り替えていく中で、世界販売でも1,000万台クラスに復活してきた米GMとの提携拡大に進めるのか。それともソフトバンクとの提携のような異業種連携を進めるのか。新たな展開に入ってきたといえよう。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。