孫正義氏は投資家に転身へ、ソフトバンクの10兆円ファンド設立の真意

孫正義氏は投資家に転身へ、ソフトバンクの10兆円ファンド設立の真意

2016.11.09

ソフトバンクグループが7日に開催した2017年度第2四半期決算説明会は、孫正義代表の今後の役割、ソフトバンクグループの先行きを示す重要なイベントとなった。話の中心になるのは、米スプリントでも国内の通信事業でもなく、このほど設立を発表した総額10兆円にもおよぶ巨額ファンドである。

巨額ファンドの件で孫正義氏は何を語ったか

退屈だったイベントから一転

ソフトバンクグループの決算説明会は、ここ最近、少々退屈なイベントだった。米スプリントを子会社化して以降、同社の建て直し、その進捗状況が孫正義代表の口から語られ、決算説明会はスプリント事業進捗説明会となっていたからだ。スプリント自体、日本とは遠い話であり、米国企業の決算説明会に参加しているような気分にさえなった。

しかし、今回は違った。スプリントはドルベースで増収増益、ポストペイド携帯電話の契約数は大幅増加、解約率はスプリント史上最良の状態になったと説明された程度だ。再建に向けた道筋が明確に見えたのか、孫代表の興味は別のところに移ったようだ。

ドルベースで売上は反転
様々な経営指標が改善。ポストペイド契約者数が増加(左)し、解約率もスプリント史上最良(右)だという

思い返せば、今回の決算説明会は孫氏の反省の弁から始まっており、それが説明会の方向性を決めたともいえる。それは次のようなものだ。

「最近、いろいろと反省することが多いんですよね。何を反省しているかといいますと、保守的に硬く、小さく、固まっていたのではないかと。これほどテクノロジーの進化、パラダイムシフトが起きているのに、目の前の日常業務に忙殺されていた……」

孫氏は、スプリントの立て直しや日常業務で忙殺されてしまったことを猛省する。"情報革命"に取り組む一人の人間として、テクノロジーの進化をリードする立場になるために、積極的に様々な手を打っていかなければならないとする。

こうした想いから2015年に掲げたのがソフトバンク2.0だ。これは「グローバル事業資産を持つ日本企業から、長期的な視野に立って事業成長の持続性を確保できるグローバル企業へ変革するための取組み」であり、孫氏はその第一弾として英アームへの投資を決めたと話す。

ソフトバンク2.0推進に必要なこと

しかし、ソフトバンクグループが今後も投資を続けていくには、純有利子負債が大きすぎるのも事実。特に英アームの買収では保有するアリババ株等を手放し資金を作ったが、投資総額は240億ポンド。日本円換算で約3.3兆円となり、手持ち資金でまかなえなかった分を借り入れている。その結果、純有利子負債はさらに膨れ上がった。

純有利子負債 EBITDA倍率を数年内に安全圏の3.5倍に

孫氏は保有するアリババ株を手放せば、財務を改善できるというが、アリババに伸び代はまだあり、まだ手放すわけにはいかないという。こうしたいきさつで生まれようとしているのが10月発表の「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」だ。

ソフトバンク・ビジョン・ファンドとは

「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」は、テクノロジー分野に出資するファンドだ。約10兆円という途方もない資金規模を想定している。ソフトバンクは今後5年で2.5兆円を出資。パートナーには、サウジアラビア王国のパブリック・インベストメント・ファンド(PIF)を迎え、PIFが今後5年で4.5兆円を出資する。残る3兆円分のパートナーは現在協議中だという。

ソフトバンク・ビジョン・ファンドで今後5年かけて10兆円を投資

具体的な投資対象は、数百億円以上の案件で、AI・IoTなどを手がける企業が想定されそうだが、ライドシェア事業を展開するUberのような業種・業態も含まれるとし、"情報革命"に該当する企業が全般だ。

これまでソフトバンクを設立し、スプリントの再建にも関わり、事業家としての力を発揮してきた孫氏。そんな同氏が熱っぽく語ったのがこのファンドについてである。

気になるのはスプリント事業が一服したと思われる今、ファンド設立によって、孫氏の役割はどうなるのかということである。孫氏はこれからも事業家として活動していくのか、投資家として手腕を発揮するのか。そのあたりは今後のソフトバンクグループの方向性を見る上でも興味深いところだ。

事業家から投資家へ転身する孫氏

その点について、孫氏は次のように話す。「私はこのファンドの投資の意思決定、それぞれの企業のシナジーを出し合えるように、オーケストラで言えば、自らが演奏するのではなくて、全体のコーディネーションをしていく。そして全体の向かうべき方向やバイオリニストは誰にすべきか、ピアノは誰か、どこで音を鳴らすか、どこでイグジットすべきか、全体をオーケストラするのが役割の中心になっていくだろうと思いますね」。

さらには、自身の采配を右脳と左脳にたとえ、これまで左脳を中心に使ってソフトバンクのモバイル事業、スプリントなどに取り組み、趣味的に右脳を使って投資案件を手がけてきた。時間配分としては、圧倒的に左脳を使ってきたが、今後は右脳を重点的に使っていく。イメージ的には、テクノロジー業界のウォーレン・バフェットとも表現する。

事業家ではなく投資家に――。端的に言えば、"投資家"が今後の孫氏の役割となる。

ソフトバンクグループの立ち位置は?

いまいちわからないのは、事業会社としてのソフトバンクグループの立ち位置だ。資金力はファンドのほうが大きい。孫氏自身もファンドに力を入れていくことになるならば、今後は投資事業がメインに変貌してしまうのかもしれないからだ。

さらには、ファンド設立によって、ソフトバンクグループとファンドの投資に関する線引きが不明なことである。投資という手段がソフトバンクグループから奪われるなら、将来の成長戦略にも影響を及ぼしかねない。

その点について孫氏は次のように説明する。ファンドは設立するが、ソフトバンクグループの投資がゼロにはならない。数百億円規模の投資はファンドで行い、そこでの投資は10数年でイグジットするのが前提となる。一方、ソフトバンクグループとしては、規模は小さくなるが、傘下の子会社が自ら100%合体させていくような投資については、それぞれのキャッシュフローのなかで行っていくというのが今のイメージだとする。投資対象の線引きをしなければ、ソフトバンクがいいとこ取りをするのではないかという利益相反になるため、ファンドを介した投資額について、目下調整している最中だと孫氏は説明する。

ソフトバンクグループは財務改善。数百億円以上はファンド経由で投資へ

諸刃の剣にならないか

ソフトバンクグループが純有利子負債の削減をせざるをえず、ファンドを介した投資で情報革命を推進しようとしていることはわかる。現状のままではアリババ株などを放出して資金を作らない限り、ソフトバンクグループとして巨額投資という手段が取れないということなのだろう。

いずれにせよ、ソフトバンクグループからは、英アームのような巨額買収はなくなるだろう。逆にいえば、ファンドが存在し続ける限り、ソフトバンクグループは巨額投資を行わないことを明言したようにも思える。そのことは、ソフトバンクグループが掲げる「情報革命で人々の幸せに貢献」というビジョンの大きさを狭めかねないのではないだろうか。ファンド経由での投資はいずれイグジットされることになるし、ソフトバンクグループからの投資額はファンドを超えられない。とりうる方法をある程度限定してしまうからだ。投資事業でもビジョンを叶えることができるというのだろうか。

現状を打破するのに、ファンド設立は面白い選択だ。だが、それはファンドが成功を収め、十数年以上も経ったとき、ソフトバンクグループにとって正しい選択だったといえるのか。諸刃の剣に見えてしまう今回のファンドの設立。事業家から投資家に転身する孫氏は、この先どんなビジョンを描いていくのだろうか。

渦中のファーウェイ、スマホ新製品も発売延期が相次ぐ

渦中のファーウェイ、スマホ新製品も発売延期が相次ぐ

2019.05.24

米国政府がファーウェイを輸出規制リストに追加した

ファーウェイ製品の発売延期を決定する事業者が続出

輸出規制は世界経済の混乱を招く事態に……

米国政府がファーウェイを輸出規制リストに追加したことで、米中の貿易摩擦が加速している。5月21日には国内向けにスマホ新製品の発表会を開催したものの、発売を延期する事業者が相次ぐ事態となっている。

ファーウェイはスマホ新製品を発表したが、販路の多くで発売延期に

スマホ世界シェア2位に躍り出るなど、破竹の勢いで成長してきたファーウェイだが、果たして打開策はあるのだろうか。

世界シェアは再び2位に、国内でも攻勢に

ファーウェイはスマホ世界シェアでアップルと2位争いを繰り広げている。年末商戦シーズンにはアップルが2位に返り咲いたものの、2019年第1四半期にはファーウェイが前年比50%増となる5900万台を出荷したことで、再び2位に戻る形になった。

新製品発表会に登壇したファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波氏

スマホ市場が伸び悩む中で、なぜファーウェイは劇的な成長を遂げたのだろうか。2018年後半から米中貿易摩擦が報じられる中、買い控える動きもある一方で、世界的な露出の増加によって、製品を手に取ってみる人が増えたことが背景にあるとファーウェイは見ている。

国内でも順調に伸びてきた。依然としてiPhoneはシェアの半数近くを占めるものの、直近1年間で最も売れたAndroidスマホはファーウェイの「P20 lite」だという(BCN調べ)。コスパの良さが高く評価されているのが特徴だ。

2019年夏モデルでは、NTTドコモがフラグシップ「P30 Pro」を、KDDIは「P30 lite PREMIUM」の取り扱いを発表。MVNOやオープン市場には「P30」と「P30 lite」を投入するなど、あらゆるセグメントに向けて最新ラインアップを一挙投入する予定だった。

ベストセラーの後継モデルとして期待される「HUAWEI P30 lite」

だが、こうしたファーウェイの快進撃に待ったをかけたのが、米商務省が発表した輸出規制リストへの追加だ。

複数の企業が取引を停止、国内で発売延期も相次ぐ

米商務省が5月15日にファーウェイを輸出規制リストに追加したことで、米国の製品やサービスをファーウェイに対して輸出することが同日より規制された。米国製の半導体やソフトウェアなどを利用できないのは大きな痛手だ。

その後、重要なサービスにファーウェイ製品を用いる企業向けに90日の猶予期間が設けられたものの、これからどうなるかは不透明な状況だ。グーグルやクアルコムなど米国企業をはじめ、米国技術に大きく依存している英Armもファーウェイとの取引を停止すると報じられている。

国内では早いものでは5月24日からP30シリーズのスマホが販売される予定だったが、大手キャリアやMVNO、量販店などが相次いで発売延期や予約停止を発表。既存のファーウェイ製品については販売が続いている状況だ。

NTTドコモが今夏発売予定の「HUAWEI P30 Pro」は予約受付を停止
KDDIの「HUAWEI P30 lite PREMIUM」の発売を延期した

ファーウェイは米国に頼らず必要な部品を調達する構えも見せているが、ファーウェイ包囲網は世界的に広がりつつある。OSであるAndroidはオープンソース版を自由に利用できるものの、グーグルのサービスがなければ海外展開は困難だ。

独自のKirinプロセッサーを有しているとはいえ、Armのライセンスがなければ開発継続は不可能とみられる。スマホ以外にも基地局などの通信インフラでファーウェイのシェアは高く、輸出規制が長引けば世界的に混乱を招きそうだ。

関連記事
マツダが新型車「MAZDA3」を発売! ブランド戦略の成否を占うクルマに?

マツダが新型車「MAZDA3」を発売! ブランド戦略の成否を占うクルマに?

2019.05.24

「MAZDA3」はハッチバックとセダンの2タイプ

まるで歩いているような運転感覚を目指したと開発主査

狙うは中~高価格帯? プレミアムブランド化の試金石

マツダは「アクセラ」の後継モデルとなる新型車「MAZDA3」(マツダ・スリー)を発売した。ボディタイプはハッチバック(マツダは「ファストバック」と呼称)とセダンの2種類、価格は218万8,100円~362万1,400円。マツダにとっては新世代商品群の先陣を切るクルマであり、マツダブランドがプレミアム化路線に舵を切っていけるかどうかの試金石となる商品でもある。

マツダが発売した「MAZDA3」。左がセダン、右がファストバック

新世代商品群の口火を切る「MAZDA3」

マツダは2012年に発売したSUV「CX-5」を皮切りに、「新世代商品群」(マツダにとって“第6世代”にあたる商品群)のラインアップを拡充してきた。今回のMAZDA3は、同社にとって“第7世代”にあたる商品群の幕開けとなるクルマだ。このクルマから、次の「新世代商品群」が始まる。

開発主査を務めたマツダ 商品本部の別府耕太氏によれば、MAZDA3で目指したのは「マツダブランドを飛躍させる」こと。そのために、クルマとしての基本性能を「人の心が動くレベル」まで磨き上げ、「誰もが羨望するクルマ」に仕上げたとのことだ。MAZDA3は「徹底的な人間研究」に基づいて作ったクルマであり、乗れば「まるで自分の足で歩いているような」運転感覚を味わえるという。その人馬一体の感覚は、助手席と後部座席でも体感できるそうだ。

コックピットの設計では、誰もが適切なドライビングポジションを取ることができることにこだわったという

マツダの新世代車両構造技術「SKYACTIV-VEHICLE ARCHETECTURE」(スカイアクティブ ビークル アーキテクチャー)が相当に進化している様子だが、その違いは素人でも分かるくらい、劇的なものなのだろうか。この問いに別府氏は、「走り出して交差点を曲がる10mくらい、低速域のシンプルな動作でも動きの違いが分かってもらえると思う。動きを滑らかにした。その一言に尽きる」と自信ありげな様子。進化の度合いは「テレビがアナログからデジタルに変わったくらい」とのことだった。

「MAZDA3」の滑らかな運転感覚は少し走るだけで分かると別府開発主査は話す

MAZDA3が搭載するエンジンは4種類。ガソリンは直列4気筒直噴エンジンの1.5Lと2.0L、ディーゼルは直列4気筒クリーンディーゼルターボエンジンの1.8L、そして、マツダが独自技術で開発した新世代ガソリンエンジン「SKYACTIV-X」の2.0Lだ。このうち、1.5リッターガソリンエンジンはハッチバックのみの設定となる。

1.5Lガソリンエンジンと1.8Lディーゼルエンジンは5月24日販売開始。2.0Lガソリンエンジンは5月24日予約受注開始、7月下旬販売開始予定だ。「SKYACTIV-X」は7月に予約受注を開始し、10月に売り出す計画(画像はファストバック)

どのエンジンを選ぶかで当然、価格帯も違ってくる。1.5Lは218万8,100円~250万6,080円、2.0Lは247万円~271万9,200円、1.8Lディーゼルは274万円~315万1,200円、SKYACTIV-Xは314万円~362万1,400円だ。ちなみに、同じグレードだとセダンとハッチバックの間に価格差はないが、バーガンディー(赤)の内装が備わるハッチバックのみの特別なグレード「Burgundy Selection」は、同一グレード内で最も高い価格設定となる。上に記した価格帯は同グレードを含めたものだ。

1.5Lガソリンは最高出力111ps(6,000rpm)、最大トルク146Nm(3,500rpm)、2.0Lガソリンは同156ps(6,000rpm)/199Nm(4,000rpm)、1.8Lディーゼルは116ps(4,000rpm)/270Nm(2,600rpm)。「SKYACTIV-X」の数値はまだ判明していない(画像はセダン)

182万5,200円~331万200円だったアクセラと比べると、MAZDA3の価格設定からは高価格化の印象を受ける。この点について、MAZDA3のマーケティングを担当するマツダ 国内営業本部の齊藤圭介主幹は、「アクセラでは低~中価格帯の市場にアプローチしていたが、MAZDA3では中~高価格帯へとステップアップしたい」との考えを示した。

セダンは「凛」、ハッチバックは「艶」

デザイン面では、マツダが第6世代商品群で取り入れた「魂動」というコンセプトをさらに深化させた。チーフデザイナーを務めたマツダ デザイン本部の土田康剛氏は、「引き算の美学」で「日本の美意識を表現したい」と考えたという。

セダンでは「凛とした伸びやかさ」で「大人に似合う成熟した」クルマを志向。ハッチバックでは「色気のあるカタマリ」をコンセプトに据えた。「セダンはあえて枠にはめて、ファストバックでは枠を外した」というのが土田氏の表現だ。周囲の景色や光を映し出すMAZDA3のエクステリアは、マツダが2017年の東京モーターショーで発表したコンセプトカー「VISION COUPE」(ビジョンクーペ)で印象的だった「リフレクション」(反映)を体現しているようだ。

「MAZDA3」では全8色のエクステリアカラーが選べる。「ポリメタルグレーメタリック」(画像、2019年1月の東京オートサロンにて撮影)はファストバック専用の新色だ

MAZDA3のエクステリアはスタイリッシュだし、ハッチバックの方はクルマの“肩”の部分が張り出していないので、アクセラに比べ室内が狭くなっていそうに見える。そのあたりについて別府氏に聞いてみると、「人にとっての空間は、部位によって多少の加減はあるが、現行(アクセラ)に対してほぼ同等。視覚的に、室内空間が狭そうに感じたとすれば、それはマツダのデザイン手法により、スタイリッシュさ、前後の伸びやかさ、力強さといったようなものを実現できているためとご理解いただきたい」との回答だった。

荷室については、ファストバックは基本的に「アクセラ スポーツ」(アクセラのハッチバック)と同等で、セダンは容量が拡大している。セダンの方は、アクセラよりも80mm延びた全長の大部分をトランクルームの容量拡大に充てたそうだ。

2輪駆動(FF)のハッチバックで比べると、ボディサイズは「アクセラ」が全長4,470mm/全幅1,795mm/全高1,470mm/ホイールベース2,700mm、「MAZDA3」が同4,460mm/1,795mm/1,440mm/2,725mm。フロントヘッドルームなどの数値を見比べると、数ミリ単位でMAZDA3の方が狭くなっているようだが、開発主査によれば「ほぼ同等」だという

MAZDA3には他にも多くのトピックスがあるものの、全ては書ききれないので、あと2点ほど挙げておくと、まず、このクルマは同社で初めてのコネクティッドカーとなる。車両自体の通信機能でマツダのサーバーと交信することで、24時間体制のサポートが受けられるのだ。例えば「アドバイスコール」という機能では、車両トラブルの際の初期対応から修理まで、幅広いサポートを受けることが可能。コネクティッド機能には使用料がかかるが、最初の3年間は無料だ。

もうひとつ、マツダが強調していたのが「静粛性」と「サウンドシステム」、つまり、MAZDA3車内の「音」に関する部分だ。このクルマはアクセラに比べ、静粛性と「音の伝わる時間と方向のリニアさ」が大幅に向上している。スピーカーは低音域、中音域、高音域それぞれに用意し、最適な場所に配置した。

高音域スピーカーは人の耳に近いドア上部、中音域スピーカーは乗員の体の横、低音域スピーカーは車室外のカウルサイドというところに配置。マツダ社内には「MAZDA3」を「走るオーディオルーム」と呼ぶ人もいるとのこと

MAZDA3の販売目標は、全世界で年間35万台。日本では月間2,000台を目指す。ボディタイプの内訳はファストバックが7割、エンジン構成は1.5Lガソリンが10%、2.0Lガソリンが40%、1.8Lディーゼルが20%、SKYACTIV-Xが30%を想定する。ちなみに、アクセラは2018年(暦年)で約38万7,000台が売れていて、その内訳は最も多い中国が11万7,000台、その次が北米で9万1,000台だった。

グレードにもよるが、MAZDA3は同クラスの輸入車であるフォルクスワーゲン「ゴルフ」やメルセデス・ベンツ「Aクラス」などと肩を並べるか、あるいはそれらを凌駕しかねない価格となる。直列6気筒エンジンの復活を宣言するなど、プレミアム化路線に舵を切ろうとしているマツダとすれば、ゴルフやAクラスなどの市場にMAZDA3で乗り込みたいところだろう。一方、1.5Lのガソリンエンジンでは、若年層に訴求できるかどうかもポイントとなりそうだ。

関連記事