【RIZAPグループ】 M&Aも「結果にコミット」 美容・健康を軸に周辺領域へ拡大

【RIZAPグループ】 M&Aも「結果にコミット」 美容・健康を軸に周辺領域へ拡大

2016.11.10

【RIZAPグループ】 M&Aも「結果にコミット」 美容・健康を軸に周辺領域へ拡大

 マンツーマンのトレーニングジム「RIZAP」(ライザップ)を運営するRIZAPグループ<2928>。もともとは健康食品の通信販売会社としてスタートしたが、「結果にコミットする」というCMで一躍有名になり、美容・健康事業が急成長している。現在では高い知名度を背景に広告宣伝費をかけずとも会員が集まる好循環が生まれている。RIZAPで稼いだ資金を原資に積極的なM&Aにも取り組んでおり、時価総額は1000億円を突破した。「自己投資産業ナンバーワン」をめざすRIZAPの躍進の背景を分析した。

【企業概要】 絶大なブランド力、高収益率が加速

 RIZAPグループは、健康食品の通信販売を目的に2003年に設立され、現在は美容・健康関連事業、アパレル事業、住関連ライフスタイル事業、エンターテイメント事業を営んでいる。

 美容・健康関連事業は、『結果にコミットする』というCMで一躍有名となった「RIZAP」により予想を大きく上回る成長を見せている。その源泉は、他のフィットネスジムに比べ高収益率を誇り、その資金力を元に積極的に広告宣伝を行うことで新規の顧客を大幅に増加させてきたことにある。広告宣伝効果により「RIZAP」ブランドの認知度が高まったことや利用者の満足度が高いこともあり、2014年頃から多額の広告宣伝費を投入せずともリピート客(例えば2か月コースから1年コースへの変更)や既存顧客からの紹介による新規顧客が増加している。売上高に占める広告宣伝費の割合が低下したことにより、高収益率を更に加速させている。


 なお、認知度の高い「RIZAP」ブランドを活用するため、2016年7月、持株会社であった健康コーポレーションの美容・健康事業を新設分割した上で社名を「RIZAPグループ」に変更している(新設分割した会社の社名は「健康コーポレーション」)。

 時価総額が1,000億円を超え、海外店舗も増加させ業績絶好調のRIZAPの経営目標は「自己投資産業グローバルNo.1ブランドをつくる」ことである。自己管理に対する意識が高い顧客をターゲットに、美容・健康、アパレル、ライフスタイル、エンターテイメントなどの分野において多面的なサービス展開により更に業容の大幅な成長を見込んでいる。RIZAPでは、対象とする顧客のニーズを徹底的に分析した上で新規事業を立ち上げている。RIZAPの子会社が運営する「RIZAP GOLF」や「RIZAP ENGLISH」はいずれも問い合わせが殺到し3ヵ月以上の待ち状態が続いているとのことで、まさに顧客のニーズを的確に捉えた事業展開を行っているといえる。

【経営陣】 瀬戸社長は20代で起業、設立3年で株式公開

 RIZAPを創業した瀬戸健社長は1978年生まれ。2002年から個人事業としてパソコン販売を始めた。2003年に資本金900万円で健康コーポレーションを設立した。設立からわずか3年後の2006年に札幌証券取引所アンビシャス市場に株式を上場。M&Aにも積極的で多くのグループ会社の役員も兼任する。現在38歳と若い。経営陣に助言する経営諮問委員に、元経済財政担当大臣の竹中平蔵氏やシティグループ証券前副会長の藤田勉氏、一橋大学大学院特任教授の伊藤邦雄氏ら大物を招き、コーポレートガバナンスを強化している。

【株主構成】 高い創業オーナー比率、意思決定迅速に

 RIZAPの筆頭株主は瀬戸健社長が代表取締役を務める資産管理会社のCBM。第2位が瀬戸健社長本人で、第3位は瀬戸早苗氏(2016年6月の株主総会で健康コーポレーション取締役を退任)。3者を合計すると7割近くに達する。上場してもなお、創業オーナー社長が高い持ち株比率を維持していることから、トップダウンによる意思決定の速さがRIZAPの急成長の一因になっているとみられる。

【M&A戦略】 上場企業株、割安に取得 周辺事業に進出

 RIZAPは美容・健康事業を軸に考えており、M&Aについても美容・健康事業の拡大、または美容・健康事業とのシナジーをテーマにM&Aを実施してきた。M&Aにより美容・健康事業を拡大させる一方で、美容・健康事業とのシナジーが見込めない会社については積極的に株式譲渡をしている。2007年に3社、2008年に3社、2013年9月に1社、2015年5月に1社の株式を外部に譲渡した(下表の青色部分参照)。

 RIZAPのM&Aは、基本的には株式買収金額が比較的小さいことが特徴である。しかし2016年に入り10億円を超えるM&Aを4件実行しており、年々大型化しているのは注目すべきである(表の橙色部分参照)。

 株式買収金額が最も大きかったのは2007年に子会社化した弘乳舎(36億円で買収)であるが、2013年にアスラポート・ダイニングに株式全てを25億円で売却している。買収金額が多額になる見込の会社の株式は100%取得せず経営権を支配できる50%超を取得するにとどめているケースが多い。

 また、上場会社の株式は時価を大きく下回る価格で買収している。2014年1月のゲオディノス(売上8,370百万円)をTOBにより子会社化した際の1株あたり純資産が556円に対し公開買付価格は178円である。2015年2月の夢展望(2013年東証マザーズに上場)の買収もその典型である。アパレル業界全体の業績が低迷しており、アパレル商材を扱う同社の業績も悪化していたが、2012年に同社が金融機関と締結したシンジケートローンのコベナンツ(財務制限条項)に記載されている「2期連続経常損失を計上した場合に借入を一括返済する」ことが現実化したことで同社の資金繰りが悪化した。同社の資金援助に唯一手を挙げたRIZAPが相当有利な第三者割当増資により同社を子会社化するという結果となった。なお、その後、RIZAPが親会社になるという期待から同社の株価が急伸、その結果、同社の株主全体に大きな利益をもたらしている。

 M&Aを推し進める一方で、新たな収益基盤を創造するため、下表のように産学提携、共同研究や各分野のリーダー企業との提携も進めている。今後はM&Aだけでなく業務提携も増加することが予想される。

【財務分析】 美容・健康事業が成長牽引 財務の健全性維持

 業績推移を見ると、リーマンショック時に売り上げが落ち込んでいるが、その後は順調に増加している。新中期計画「COMMIT 2020」によると、2017年3月期に売上高1,000億円、2021年3月期までに売上高3,000億円を目標としている。

 セグメント別の売上推移を確認すると、やはり美容・健康事業が牽引していることが分かる。食品関連事業は、2007年に(株)弘乳舎を子会社化し事業を営んできたが、今後さらに美容・健康事業を軸に業容を拡大するにあたりグループ内シナジーが希薄であるという理由で、2013年に弘乳舎の全株式を売却することで撤退となった。

 食品関連事業撤退の代わりに、住関連ライフスタイル事業及びエンターテイメント事業が美容・健康事業との協業を進めている。住関連ライフスタイル事業は、高機能やデザイン性に富む商品に満ちたライフスタイルを提供するという点でRIZAPにおける重要な事業領域の一つとして位置付けている。2013年9月にイデアインターナショナルを子会社化し、2014年2月にはイデアインターナショナルが同じく子会社の日本リレント化粧品を吸収合併するなど業容の拡大を図っている。また、2016年2月に注文住宅やリフォームを手掛けるタツミプランニング、2016年5月にインテリア小物雑貨及び生活雑貨の販売を手掛けるパスポートを子会社化したことで、更なる商材の拡大を図っている。

 エンターテイメント事業は2014年1月にゲオディノス(2014年1月にSDエンターテイメントに商号変更)を子会社化したことで開始し、美容・健康事業との協業を進めている。

 RIZAPの自己資本比率は最近では20%前後を推移している。2006年にM&Aを本格的な開始にともない有利子負債が大幅に増加したことで自己資本比率は低下したが、毎期の利益の積み上げにより自己資本比率は上昇している。しかし2013年3月期以降、総資産の急激な増加により自己資本比率は減少している。総資産の急激な増加は、売上の増加に伴う当座資産(簡便的に現預金+売上債権で算出)が大幅に増加していること、及びM&Aによる資産の増加が要因である。

 2016年3月期に自己資本比率が大幅に増加しているが、これは2015年6月にドイツ銀行が新株予約権を総額26億円で行使したことで株主資本が増加したことが要因である(なお、新株予約権が行使されなかったと仮定した場合の2016年3月期の自己資本比率は19.22%で、2015年3月期に比べ微増している)。M&Aにより総資産が増加しているが利益の増加に伴い株主資本も増加しており、結果として財務健全性は維持されている。

 2017年3月期では第1四半期において業績予想を上方修正している。「COMMIT2020」に掲げた「売上1000億円、営業利益100億円」を達成できれば、RIZAPの財務健全性はさらに安定したものとなるであろう。

 一方で、積極的なM&Aに伴い、2016年6月末時点でのれんが54億円に膨らんでいる。RIZAPは2017年3月期から会計基準に国際会計基準(IFRS)を適用した。IFRSではのれんの定期償却が不要となり、損益計算書上は営業利益のプラス要因になる。しかし、買収先の収益が悪化した場合、のれんの減損処理を迫られるリスクもある点には注意したほうがよいだろう。

【株価】 高い利益成長で急上昇 足元は上値重く

 業績拡大に伴い、RIZAPグループの株価は大幅に上昇している。11月2日時点の株価は863円と3年前の約8倍に跳ね上がった。2017年3月期の業績予想をベースに計算した予想PER(株価収益率)は約18倍。スポーツクラブ運営のセントラルスポーツ(約13倍)やルネサンス(約12倍)を大きく上回る。RIZAP事業の高いブランド力に基づく収益力や成長性が投資家に評価されているようだ。

 もっとも足元では株価の上値は重くなっている。さらに上値を追うには、RIZAP事業が好調なうちにここ1~2年で買収した子会社の業績を成長軌道に乗せることが課題になりそうだ。

【まとめ】M&Aさらに積極化の公算 買収子会社の成長が重要に

 RIZAPグループの急激な成長は、多額の広告宣伝費の投入によるブランド力の増大とM&Aによるものであることは明らかである。創業者持株比率が以前高いこともあり資金調達の余地は大きいため、豊富な資金力を背景に今後もM&Aを活発に行っていくことも考えられる。ただ、最近では資金の移動を伴わない業務提携も増えてきている。「RIZAP」ブランド力が高まったことで広告宣伝費の投入が抑えられていることと同様に、これまで買収した子会社を成長させることにも力点を置くことが重要となってくる。今後は、蒔いた種をいかに刈り取るかについても注目していきたい。

 この記事は、企業の有価証券報告書などの開示資料、また新聞報道を基に、専門家の見解によってまとめたものです。

まとめ:M&A Online編集部

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。