「スティーブ・ジョブズを追放した男」が語るイノベーションの条件

「スティーブ・ジョブズを追放した男」が語るイノベーションの条件

2016.11.11

今や伝説となったアップルの故スティーブ・ジョブズ氏だが、かつてジョブズ氏と蜜月の関係でアップルを率い、そしてジョブズをアップルから追放した男がいたのをご存じだろうか。アップルの3代目CEO、ジョン・スカリー氏だ。そのスカリー氏が来日し、特別講演を行った。巨大企業のCEOを歴任した人物が語るこれからのイノベーションの条件とはどのようなものか。

ジョン・スカリー氏(ワークスアプリケーションズ主催「COMPANY Forum2016」にて)

ペプシとアップルを世界的企業に引き上げた経営者

ジョン・スカリー氏といえば、古いアップルファンの間では一種の伝説とも言える人物だ。Macの販売を前にプロの経営者を探していたジョブズ氏が、マイケル・ジャクソン氏を起用した広告や比較広告という手法でコカ・コーラとの「コーラ戦争」を制したスカリー氏を「このまま一生砂糖水を売り続けるか、一緒に世界を変えるか」という口説き文句で引き抜き、アップルのCEOに据えた逸話は非常に有名だ。

その後、ジョブズ氏とのコンビでMacを売り出すも、手綱を握りきれないジョブズ氏を追放し、単独でアップルの経営に乗り出す。Macの販売を軌道に乗せるとともに、将来のアップル製品のビジョンとして「Knowledge Navigator」を発表したり、PDAの元祖である「Newton」の開発を推進したり、IBMとアップル、モトローラとの共同で「PowerPC」プロセッサの開発と採用を進めたりするなど、ジョブズ追放後のアップルを世界的なコンピュータ企業に育て上げた。しかし、業績の悪化もあってCEOを解任され、その後は兄弟とともに投資コンサルタント会社を経営している。

スカリー氏は、IT系のメディアなどからは技術的素養がないこと(ジョブズ氏もその点は大差ないのだが)やいくつかの失策を挙げて低い評価を受けることもあるが、前述したKnowledge NavigatorやNewtonといったビジョンはむしろ現代のITシーンを正確に予見していたと言える面もある。何より、ペプシ、アップルという世界有数の企業を相次いで率いた手腕と経験は並大抵のものではないはずだ。

スカリー氏が登壇したのは、ワークスアプリケーションズ主催の「COMPANY Forum2016」の特別セッション(9月28日開催)と、翌29日のキーノートである。日本にはイノベーターと呼べる優秀な人物がたくさんいるものの、世界で勝負できるイノベーションはほとんど起きていないが、イノベーションを起こす条件についてスカリー氏はどう見ているのか。

顧客中心主義にマインドセットを切り替える

スカリー氏は近著のタイトルでもある「ムーンショット(Moonshot=月面探査ロケットの打ち上げ)」という言葉をとりあげ、「これはもともとジョン・F・ケネディ大統領が1960年代中に月に人類を送り込み、無事地球に帰還させるという野心的な目標を挙げ、成功させたことから、ムーンショットが"将来を描く、斬新で困難な、壮大な目標や挑戦"を表す言葉になった」と話す。「シリコンバレーでは世界が一変するような、影響力が非常に高いイノベーションを意味する言葉でもある」という。

そして現代のムーンショットを成立させる技術として、スカリー氏が挙げるのが、クラウドコンピューティング、IoT、ビッグデータ、モバイル機器だ。これらを活用して新しいビジネスを作り上げていくべきだと説く。

スカリー氏によれば、これまでのビジネスが前年の売上からビジネスプランを立てて予算を積み上げていくものであるのに対し、これからのビジネスは顧客を中心に、顧客が何を求めているかを考えて作る「カスタマープラン」を中心に構築していくべきだという。

というのも、これまでと違って顧客は、それぞれがインターネットを通じて自分の意見を発表することができ、またある製品に対しての意見を検索することができるようになっているからだ。顧客自身が市場を左右するパワーを持ち始めているのだ。

アップルやグーグル、フェイスブックといった企業はすでにこうしたカスタマープランへの移行を済ませており、こうした会社は広告を打たなくても顧客が口コミで知名度を上げてくれる。ビジネスプランだけでなく、広告プラン自体もこれまでとは全く異なるものになるわけだ。そして、人工知能の発展によりこれまでとは情報や技術の進化の速度が比べものにならないくらい早く変化していくことを指摘し、顧客の需要や要求もこのスピード感に合わせて素早くなる「緊急性の時代」が訪れるとした。

スカリー氏はこうした新時代に対応できる能力を持つ人々を「適応型イノベーター」(Adaptive Innovator)と定義した。この言葉はスカリー氏の近著『ムーンショット』でも中心に取り上げられている単語で、適応型イノベーターに必要な能力として「点と点を繋げていく力」を挙げ、テクノロジーをアシスタントとして使いこなし、関連性の高い情報を発見し、結びつけ、一つに仕上げていく視点の必要性を説いた。

また、組織には組織の枠を取り払い、必要なときに必要な人材がコラボレーションできる新たな組織作りの必要性を説いた。

そのためには専門性の高い知識を持つことだけでなく、物事を大きく引いて大所高所から見下ろして網羅的に把握し、そこからまた細部に向かって単純化していく「ズーミング」という手法を紹介。日本企業ではこうした考え方が向いているのではないかと結論付けた。

日本でも適応型イノベーションは可能か

では、イノベーションを起こせるのはどんな人材なのか。その問いに対し、スカリー氏は、ダーウィンの進化論は「強いものが生き残る」のではなく「環境の変化に適応できるものが生き残る」だと指摘、社会の変化に適応していける「適応型イノベーター」がそれに当たるという。

スカリー氏によれば、ジョブズ氏やイーロン・マスク氏、ジェフ・ベゾス氏らといった突出した天才たちはそれまでの社会常識などを打ち壊して新しい時代を創出する「破壊的イノベーター」であり、彼らの世界観は特殊で、誰にでも真似ができるものではないという。これに対し、適応型イノベーターは誰にでもなれるものであり、破壊的イノベーターの考えたことを現実世界に当てはめて実現していくものだとしている。

「日本で適応型イノベーションを起こせる企業は現れるか」という問いに対し、日本にもジョブズが尊敬していたソニーの故盛田昭夫氏などのイノベーターが存在していたし、ユニクロなどの適応型イノベーションを起こした会社があること、ソフトバンクの孫正義会長のような人材がいることを指摘。日本には優秀な人材が揃っているが、イノベーションを起こしにくいのは会社組織が古く、古い組織は「ノー」は言えるが「イエス」が言いにくいことが原因ではないかと分析した。そして企業や組織の中でもリスクをとって新しいことを試してイノベーションを起こすことはできる、日本は実行よりコンセンサスが大事というが、イノベーションでコンセンサスを起こすことが大事ではないかと指摘した。

特別セッションの後、スカリー氏に個別インタビューする機会を得た。一問一答形式でその内容を紹介しよう。

――これまでジョブズなど、多くの経営者やイノベーターと一緒に仕事をされてきたと思いますが、現在の適応型イノベーターの代表例としてはどんな人物を挙げられますか?

現在、投資家、アドバイザーとして多くのプライベートカンパニーのCEOと仕事をしています。その中でインスピレーションをかきたてられるイノベーターということであれば、ゼータインタラクティブのデビット・スタインバーグがその一人です。彼は様々な企業から事業を買収し、10億ドル規模のマーケティング企業に育て上げました。

適応型イノベーターになる条件ほか20年後の世界についても言及してくれたスカリー氏

――日本は適応型イノベーターが力を発揮しにくい環境ではないかと思いますが、ご存知の範囲で日本の企業家・実業家の中で適応型イノベーターと呼べる人はいますか?

ユニクロの柳井社長を挙げます。ユニクロは機能的な素材を取り入れ、現在は世界的ブランドに発展しています。ニューヨークの5番街で最も栄えている店舗が2つあるのをご存知ですか? 1つはApple Store、もう一つがユニクロです。

また、ソフトバンクの孫正義会長も、彼が若い頃からよく知っています。

――これから起業を考える若い人たちや学生は、適応型イノベーターになるためにはどのようなことに気を配っていればいいのでしょうか。また、適応型イノベーターを見分けるにはどうすればいいのでしょうか?

まずは何よりも強い好奇心を持つことです。何にでも熱意を持って接してください。情熱に対して正直であること、インスピレーションを大切にすることです。

多くの成功した人たちと会ってきましたが、彼らが共通して言うことは、本当に大切なことは学校では学べなかったということです。実際に仕事をしてみてわかることはたくさんあります。

――あなたは30年前に現在のことをかなり正確に予見していましたが、20年後、30年後はどのような社会になっていると思いますか?

将来については非常に楽天的に考えています。今、中国、インド、アフリカ、南アメリカ、米国など、世界中で若い起業家たちと話をしています。彼らがやがて産業や政府のリーダーになるのです。彼らの資質の高さを考えれば、どんな難しい問題でも解決できると思っています。

昔、アップルのMacの開発室で、ビル・ゲイツやスティーブ・ジョブズが大義について語っていたことを思い出します。彼らはお金のことは一切話していませんでした。彼らが語っていたのは世界をどうやって変えるかでした。ジョブズはこのとき「知の自転車」、ゲイツは「知のツール」という言葉を使っていました。彼らはパーソナルコンピュータによって、知的労働者に力を与え、世界を変えたいという崇高な大義を持っていたのです。

お金ではなく、何を解決するかを先に考えるべきです。顧客が解決策に満足すれば、お金は後からついてきます。

スカリー氏に学ぶべきこと

ジョン・スカリー氏はペプシやアップルのCEOとして多くの成功や失敗を経験してきたが、それらの体験を生かして若い起業家と協業するのが楽しくて仕方がないという感じだった。また、専門知識はなくとも、広い見識をもってテクノロジーの本質を理解し、それを誰にでもわかるように翻訳して伝えるという点においては際立って優れた人物であることも感じさせられた。

スカリー氏が提唱する適応型イノベーターというのは、新しい技術を組み合わせたり改良してまったく新しいものを作り上げる日本人に向いたスタイルだとも思われる。国内では何かと閉塞的で悲壮感が漂っているが、スカリー氏のアドバイス通り、日本人の強みをもう一度再評価し、小さな分野にとらわれず、大きな視野で市場を眺めなおしてみることで、新たな突破口が見出せるのではないだろうか。

あなたが頼んだからやったんですよ!

企業戦士に贈る「こむぎのことば」 第3回

あなたが頼んだからやったんですよ!

2019.05.22

「こむぎこをこねたもの」が企業戦士にエールを送る連載

頼まれた仕事をやったのに怒られるという理不尽に遭遇したら……

上司から頼まれた仕事をやって、翌日持って行ったら「何でそんなことをやっているんだ」と怒られた……。まさに「これぞ理不尽」という出来事です。

自分の言ったことを忘れてしまっている人、いますよね。

仕事をやらなくて怒られるのは仕方がないですが、頼まれたことをしっかりやったのに怒られるなんて、たまったものではありません。

口頭での指示ではなく、メールやチャットなどの履歴に残るやり取りであれば、このようなストレスも軽減できるかもしれませんが、徹底するのはなかなか難しいものです。

「今日のあの人」は「昨日のあの人」と同じ人ではないかもしれない。今日頼まれたことを、明日の相手が覚えているとは限らない。諸行無常の世の中です。

どうにかして理不尽な仕打ちをしないよう変わってほしいものですが、他人をコントロールしたり、変えることができないのもまた事実。自分の言ったことを忘れて信頼関係を崩すのも、自分の発言に責任を持とうと心がけるのも、その人自身の問題です。

あなたがまずできるのは、その上司と同じことをしないように、自身の行動を正すことでしょう。

また、相手もたくさんの仕事を抱えていて、たまたま頼んだことを忘れてしまっていただけかもしれません(だからといって怒るのはやりすぎですが……)。人間、何もかも完璧にこなすことはできませんから、あなたに頼まれた仕事ですよと伝えたうえで、たまたまのミスには寛容でありたいものです。

しかし、そうは言っても「仏の顔も三度まで」。あまりに同じことが重なるようなら強く指摘したほうがいいかもしれません。

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2019.05.22

「就活ルール廃止」で就活はどう変わる?

「20代の転職相談所」運営会社の社長に直撃!

「社会人デビューは30歳からでいい」の真意とは

2021年、「就活ルール」が廃止されます。

これにより、現行の「3月に採用広報を解禁」「6月に選考解禁」「10月に内定交付」といった取り決めがなくなり、通年採用が実施されるようになります。

――しかし、この件について「就活に混乱をもたらす」といった報道もしばしばなされています。実際、就活を控える学生からは「具体的に何が変わるのかイメージが湧かないので、どう動けばいいのかわからない」といった不安の声も聞こえてきました。

「就活ルールの廃止」は、これからの就活をどう変えるのでしょう。そして、就活を控えた学生は今、何をすべきなのでしょうか。

1万人を超える若者の転職・就職を支援してきた20代向けの転職支援サービス「20代の転職相談所」などを運営するブラッシュアップ・ジャパン 代表取締役の秋庭洋さんに、「就活ルール廃止で変化すること」について聞くと、話は「20代のキャリア論」にまで及びました。

ブラッシュアップジャパン 代表取締役の秋庭洋さん。1967年大阪生まれ。リクルート勤務、人事コンサルティング企業の役員を経て2001年9月にブラッシュアップジャパンを設立。就職・転職支援サービス「いい就職ドットコム」「20代の転職相談所」を運営しているほか、関西学院大学、武蔵野大学でキャリア開発科目の講師を務めるなど、若年層の雇用のミスマッチ解消に取り組んでいる

「就活」を取り巻く環境が急変している

――本日は「就活ルールの廃止」が、就活生にとってどのような影響をもたらすのか、ということを聞きたくて伺いました

秋庭:なかなか壮大なテーマですよね。3日間くらいかけて話してもいいですか? (笑)

――そこをなんとか1時間ほどでお願いします! 

秋庭:話せるかなぁ (笑)。

まぁ結論から先に申し上げますと、「『就活ルールの廃止』によってこれまでの就活が大きく変わるわけではない」というのが、私の考えですね。

そもそも、これまでの就活ルールを定めてきた一番の理由は、選考のスケジュールを定めることによって「採用活動の足並みを揃えること」でした。でも、実際にはその決まりを全社が必ずしも順守しているわけではなく、それはあくまで強制力のない「紳士協定」に過ぎなかったわけです。

2020年卒の就活スケジュール早見表 (出典:マイナビ2020)

――たしかにそれは、私が就活する際にも経験しました(筆者は2016年に就活を経験)。3月よりも早い段階で、大々的に「選考」とは言わずに「面談」という形で振るいに掛ける企業があったり

秋庭:正直、そういう企業は多いですよね。経団連に加盟する企業の中でもフライングするところがあり、これまでのルールはあまり意味をなしていなかったとも言えます。

そもそも、経団連に加盟している企業は1400社ほど(経団連加盟企業は2018年5月31日時点で1376社)で、日本の全企業数のほんの数パーセントにすぎないということも知っておきべきことです。

――何故今になって就活ルールが廃止されるのでしょう?

秋庭:現在の就活状況において、そのルールがあるために「不利な立場に追いやられていた企業」が多くあったことが大きな要因の1つです。

就活を取り巻く環境は、ここ数年で大きく変化しました。少子化が進み、人材の確保が難しくなっていくことに加え、人材採用のグローバル化が進んでいます。多くの企業で人手が不足し、明らかに今、就活生は「売り手市場」にいます。

そうした状況で、 “そもそも経団連に加盟していない”新興のIT企業や、外資系企業などは、ルールに縛られることなく、早期から採用活動を行うことができていたんです。いわゆる「青田買い」ですね。

一方で、経団連に加盟する企業は「ルールを順守している」フリをしなければならず、大っぴらに学生とは接触することができません。つまり、優秀な人材獲得の競争で遅れをとることになります。そこで、仕方なく「採用を前提としないインターンシップ」という建前のもと、就活前の大学生と接触せざるを得ないという、おかしな状況に陥っていたわけです。

「就活ルール廃止」の影響を受けるのは、一部の人だけ?

――具体的に、2021年からの就活はどのように変化するのでしょうか?

秋庭:そうですね。これからの新卒採用のスタイルは、スポーツにたとえるならば「プロ野球型」から「Jリーグ型」に近いものになると思います。これまで経団連が定めていたルールは、「フライングはダメ」「抜け駆けもダメ」というプロ野球のドラフト会議のソレに近いものでしたが、外資系企業の手法はJリーグのソレに近いものでした。

前者は採用対象者に接触する時期や選考の方法など、最低限のルールが存在しますが、後者はまったくの自由競争。極端なことを言えば、「学生という身分で働いてもらっても構わない」とすら考えている企業もあります。

これまでの日本における就活の現場は、両者が混在していた状態でした。それが就活ルールの撤廃で、前者のルールがなくなる、と捉えるとよいでしょう。

ただ、ここで考えるべきは、一口に「学生」「企業」と言っても、本当はもっと細分化して見ていく必要がある、ということです。あくまで今お話ししたのは、就活生全体の1~2割にあたる極めて優秀な「トップリーグ」にいる学生を取り巻く話です。またはそういう学生を是非とも採用したい、と考えている企業の話だけといえます。

実際には、残り7~8割の一般学生や一般企業においては、「就職戦線が早期にスタートして長期化する」ということ以外、さほど大きな影響はないと思います。

ただ、多くの学生が入社を希望する「人気企業」の採用活動がひと段落しないことには、就職戦線はいつまでたっても終息しません。そういう意味においては、トップリーグの採用戦線が「いつ始まるか」よりも「いつ終息するか」の方が重要なポイントだとも言えるでしょう。

しかし、たとえスタート時期が早くなっても、終息する時期はおそらくこれまでとあまり変わらないと思います。いくら通年採用といっても、卒業の直前まで人気企業が採用数を確保できずに採用活動を継続している、なんてことはまずあり得ないでしょうから。

就活は「プロ野球型」から「Jリーグ型」へ

20代をすべて「就職活動期間」にあててもいい

――ルールが廃止される2021年以降に就活を始める学生は、どういう考えを持って就活に向かうべきなのでしょう?

秋庭:まず伝えたいのは、「就活の長期化」をネガティブに捉える必要はないということです。むしろもっと「就活がもっと面白くなる」とポジティブに捉えてほしいと思っています。

当たり前のことですが、時間が増えれば、できることが増えます。現行の就活ルールでは、限られた時間の中で就職先を決める必要がありました。就活が長期化することで、例えば、インターンシップに使える時間が増えます。実際に興味がある会社で働いてみることで、そこにどういう社員がいて、どういう社風なのかを実際に自分の肌で感じることもできるでしょう。その情報を得た上で、入社するか否かを判断できるわけです。

就活の長期化は、企業と就活生のミスマッチの減少にもつながりそうです

――それでは最後に、就活を控えた学生にアドバイスをお願いします

秋庭:これは就活生に関わらず、すでに就活を終えた学生や、社会人になったばかりの方々にも共通することですが、「20代でイキナリ自分に合った仕事や職場など見つからない」という考えを持ってほしいと思います。20代全部を使って就職活動をする、そんな気持ちで行動すれば良い、というのが私の考えです。

たとえ正社員として企業に勤務していても、それは「長いインターンシップにすぎない」といった感覚で、いろんな業界・仕事・人・価値観に触れてください。

そこで感じたことを踏まえて、いよいよ30歳で社会人デビューする。その考えを持っていれば、多少の失敗があっても、「いい勉強になった」程度に捉えられます。そして、30代で軸足を確かにできる場所を見つけて、迷いなくスタートダッシュを切れたら大成功、くらいに考えるといいのではないでしょうか。

「一度入った会社でなんとか成功しないといけない」と考えると、窮屈でしょう。転職をけしかけるつもりは毛頭ありませんが、「転職は大変」「せっかく入った会社を辞めていいのか」という考えに固執しすぎる必要もありません。

「人生100年時代」という言葉もあります。たった数年でも、世の中の「働く」を取り巻く環境は大きく変わります。働き始めれば、自身の考え方も変わることでしょう。ガチガチにならず、気楽な気持ちで、「20代の就職活動」に向かって行ってもらえれば、と思います。

――ありがとうございました

「20代でイキナリ自分に合った仕事や職場など見つからない。社会人デビューは30歳からでいい」
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