なぜスマートフォンの「実質0円」販売はなくならなかったか

なぜスマートフォンの「実質0円」販売はなくならなかったか

2016.11.18

今年4月に総務省が「スマートフォンの端末購入補助の適正化に関するガイドライン」を打ち出したことを機に、携帯電話キャリアがスマートフォンなどの端末を大幅に値引き、「実質0円」など極端に安価で販売することが事実上禁止された。しかしながら実質0円販売は、数こそ減少したとはいえ現在も継続している。その理由はどこにあるのだろうか。

「実質0円」販売が事実上禁止となった背景

安倍晋三首相の携帯電話料金引き下げ発言をきっかけとして、昨年末に総務省のICTサービス安心・安全研究会が実施した「携帯電話の料金その他の提供条件に関するタスクフォース」。その結果を受け、今年4月に総務省は「スマートフォンの端末購入補助の適正化に関するガイドライン」を打ち出した。

昨年実施された「携帯電話の料金その他の提供条件に関するタスクフォース」の結果を受け、「スマートフォンの端末購入補助の適正化に関するガイドライン」が打ち出された

このガイドラインについて改めて確認しておくと、携帯電話回線の契約と、スマートフォンなど端末の販売を一体化することで、月々の通信料を割り引き、端末価格が大幅に値引きされたように見せる従来の商習慣が、MVNOの新規参入を阻害するなど問題となることから、割引額を適正な額にするべきというものである。これはつまり、キャリアの「実質0円」販売を事実上認めないという総務省の宣言でもあるのだ。

実質0円販売というのは、2年間携帯電話回線を継続的に契約し続けてもらう代わりに、月々の通信料を一定額割り引き、端末の実質負担金を0円にするというもの。現在は携帯電話の普及率が100%を超えるなど飽和傾向にあることから、特に2014年の春頃までは、番号ポータビリティ(MNP)による他社からの乗り換えでユーザーを奪うため、乗り換えユーザーを優遇して端末価格が実質0円をはるかに割り込み、何万円ものお金や商品券がもらえるなど割引販売が過熱化。社会問題として多くのメディアに取り上げられるほど、問題視された。

それゆえ総務省はガイドラインを基にして、高額端末が実質0円を割り込む(つまり購入したユーザーがお金をもらえる)価格や、実質数百円程度になるキャリアの割引・キャンペーン施策を見つけては、次々と行政指導を実施してきた。実際、ガイドラインを打ち出した直後の4月5日には、NTTドコモとソフトバンクに対して行政指導を実施。4月15日にはKDDIに対し口頭注意を実施したほか、10月7日にもやはり、ガイドラインを基に3キャリア(沖縄セルラーを含む)に行政指導を実施している。

こうした総務省の一連の施策によって、実質0円販売は行政から事実上禁止され、携帯電話販売の現場でも高額端末が実質0円、あるいはそれに近い価格で販売されるケースは大幅に減少した。しかしながら、実質0円販売が完全になくなったのかというと、実はそうではない。現在も一部の店舗の店頭で「実質0円」をうたって販売するケースが散見されるのが実情だ。

ガイドラインの"抜け穴"を活用した実質0円販売

なぜ実質0円販売がなくならなかったのかというと、一言で言えばガイドラインに"抜け穴"があったからである。

抜け穴の1つは、キャリアが販売代理店に出す、販売奨励金のあり方である。販売代理店に対して端末購入を条件とした多額の奨励金を出すことは、もちろんガイドラインでも認められていない。しかしながら回線の販売など、直接端末にかかるものではない奨励金に関しては、ガイドラインの対象とはされていなかった。

そうしたことから、回線販売などに対する奨励金を販売代理店に出し、販売代理店がその奨励金を原資として端末の値引きに活用することで高額端末を値引き、実質0円を割り込む価格で販売するケースが多く発生したのである。

「モバイルサービスの提供条件・端末に関するフォローアップ会合」第1回のソフトバンク公表資料より。端末販売にかからない販売代理店への奨励金を活用し、代理店が端末の値引きを実施するケースが多く見られるという

また販売代理店が、ごく短期間の期間限定キャンペーンによる割引によって、実質0円販売を実現するケースも多く存在する。こちらもガイドラインで明確な規制がなされているわけではないことから、特に土日など週末に限定キャンペーンを打ち出すことで、端末の実質0円を割り込む販売をするケースが多く見られるようだ。

キャリア自身が直接端末を値引くキャンペーンを実施したり、回線販売に割引を乗せるたりすることなどは、もちろんガイドラインでも厳しく制限されている。だがガイドラインの抜け穴を突く形で、販売代理店を経由した割引、あるいは販売代理店独自の割引がなされ、実質0円やそれを割り込む販売手法が現在でも展開されているわけだ。

性格が異なるものまで踏み込む総務省

もっともガイドラインでは、その取り組み状況や進捗などについて定期的にフォローアップを実施するとしている。それゆえ、先のタスクフォースから約1年が経過した10月13日から11月7日にかけて、ICTサービス安心・安全委員会は「モバイルサービスの提供条件・端末に関するフォローアップ会合」を実施。発覚した抜け穴を塞ぎ、実質0円の禁止を徹底するための方策について議論を進めていた。

総務省では先のガイドラインなどの成果を確認し、フォローするための「モバイルサービスの提供条件・端末に関するフォローアップ会合」を10月より実施していた

だが一方で、その実質0円禁止の徹底に向けた総務省の対応に関して、ユーザー側から疑問を抱く声も出ているようだ。それを象徴しているのが、10月7日に3キャリアが行政指導を受けたケースである。これは主に、特定のユーザー向けに配布された割引クーポンと、他の割引や特典などを組み合わせた場合、実質0円を割り込むケースがあったことから、各社に行政指導がなされたわけだ。

しかしそのクーポンの中には、キャンペーンなど直接的な販売促進のために配布したものではないものがいくつか含まれていた。そうしたケースに対しても規制がかけられてしまうことに、疑問の声が上がっているわけだ。

例えばNTTドコモが「不適正な端末購入補助」として是正を「要請」されたケースの場合、同社のクレジットカード「dカードGOLD」の会員向けに配布されていた「ケータイ購入ご優待券」を用いた端末割引で、一部実質0円を割り込むケースがあったことが問題視されている。しかしながらこのケータイご優待券は、年会費が必要なdカードGOLDの会員の会費を原資とした会員特典として、前身の「DCMX GOLD」の時代から配布されていたもの。キャリアの直接的な割引キャンペーンとは明らかに性格が異なるものだ。

「モバイルサービスの提供条件・端末に関するフォローアップ会合」第1回のNTTドコモ公表資料より。「dカードGOLD」会員向けのクーポンを使用した場合、一部に実質0円を割り込むケースがあったとのこと

またKDDIの場合は、販売促進のためダイレクトメールとして配布するクーポンだけでなく、株主優待によるクーポンなども配布しているが、それらを複数枚組み合わせることで、実質0円を割り込むケースが発生することが問題視された。その結果、総務省から「口頭注意」を受け、一部のクーポンを減額したほか、株主優待の内容も変更するなどの対応が迫られている。だがダイレクトメールによるクーポンはともかく、株主優待のクーポンは明らかに販売促進とは性格が異なるものであることから、そうした部分にまで規制が入ることには、やはり疑問を抱く向きがあるようだ。

総務省のこだわりはユーザーのためになっているのか

実質0円販売の撲滅を図りたい総務省は、その手を緩めることなく規制強化に向けてまい進する構えを見せている。だが、2014年頃のキャッシュバック合戦のように、実質0円販売があまりに過熱することには問題があるだろうが、撲滅に向けてまい進することが真にユーザーのためになるかどうかに関しては、疑問を呈する声も少なくない。そもそも総務省の一連の取り組みは、安倍晋三首相の発言にある通り携帯電話料金を引き下げるためにあるはずなのだから、実質0円販売の撲滅が、本当に携帯電話の料金引き下げにつながっているのかどうかを、ユーザー側もしっかり見届ける必要があるだろう。

「クラロワリーグ」プレイオフの波乱、大会システムもeスポーツ発展の課題か

「クラロワリーグ」プレイオフの波乱、大会システムもeスポーツ発展の課題か

2018.11.20

「クラロワリーグ アジア」のプレイオフが開催

世界一決定戦への出場権を手にしたのはどのチームか?

盛り上がりを見せる一方で、大会システムには疑問も

11月11日にお台場フジテレビの湾岸スタジオにて、「クラロワリーグ世界一決定戦」への出場権をかけた「クラロワリーグ アジア」のプレイオフが開催された。

波乱の展開を見せたプレイオフ

プレイオフには、「クラロワリーグ アジア」の地域で分けた3グループ(日本、韓国、東南アジア)のなかで、もっとも成績が優秀だった各1チームと、それぞれの地域で2番目に成績の良かった3チームがワイルドカードを争い、そこで勝ち抜けた1チームの合計4チームが出場する。

今回、日本からはPONOS Sports、韓国からはKING-ZONE DragonX、東南アジアからはBren Esports Sが1位通過し、ワイルドカード争いによって韓国のSANDBOXが出場した。

プレイオフ初戦の組み合わせは、抽選によって決められた。その結果、KING-ZONE DragonXとSANDBOXによる韓国勢が対戦し、PONOS SportsとBren Esportsが対戦。韓国対決を制したKING-ZONE DragonXと、日本のPONOS Sportsを破ったBren Esportsが決勝へコマを進めた。

日本代表のPONOS Sportsは、初戦2試合目の3ゲーム目に痛恨の反則負け。まさかのストレート負けを喫してしまう。クラロワリーグ世界一決定戦2018は、日本の幕張メッセで行われるので、開催国枠として、PONOS Sportsの出場は確定していたが、「プレイオフ初戦敗退」という結果で出場することは予想していなかった。

決勝では、KING-ZONE DragonXがBren Esportsを下し、見事、世界一決定戦への切符を獲得した。

プレイオフを制したKING-ZONE DragonX
開催国枠で世界一決定戦へ出場するPONOS Sports

疑問が残ったプレイオフのシステム

下馬評では圧倒的にPONOS Sports有利であったにも関わらず、こういった結果になるのはワンデイトーナメントならでは。ただ、そもそもプレイオフの出場に関するシステムには、疑問が残る結果だったと言えるのではないだろうか。

なぜなら、クラロワリーグ アジアのリーグ戦で、PONOS Sportsは11勝3敗という文句なしの成績で1位を獲得しており、東南アジアのBren Esportsも10勝4敗という好成績を残している。韓国1位のKING-ZONE DragonXは7勝7敗と5割の勝率だった。

東南アジア1位通過のBren Esports

日本、韓国、東南アジアで順位を分けているが、クラロワリーグ アジアでは、すべてのチームと総当たりで対戦し、同じ国や地域のチームのみ2回対戦する仕組みになっている。したがって、別の国や地域との対戦により、勝ち越すことなく1位になってしまうこともあり得るわけだ。

今回のクラロワリーグ アジアにおいて、韓国チームはいずれも振るわず、2位以下はすべて負け越している。ワイルドカード枠を獲得したSANDBOXは5勝9敗。この成績は日本で最下位だったDetonatioN Gamingや、東南アジアで最下位だったKIXと同じだ。クラロワリーグ アジア全体の順位で見てみるとPONOS Sportsが1位、Bren Esports 2位、KING-ZONE DragonXが6位タイ、SANDBOXが8位タイである。

東南アジア3位のAHQ ESPORTS CLUBは8勝6敗と、KING-ZONE DragonXよりも好成績を残している

やはり勝率5割で、リーグ戦順位が6位のチームがクラロワリーグ アジア代表として、世界一決定戦へ出場することに対して、違和感を覚えてしまうのは仕方ないだろう。

プロ野球のクライマックスシリーズでも、3位のチームが日本シリーズに出場することについては賛否両論があり、長年話し合われてきた事案だ。その結果、上位チームにアドバンテージをつけることで、とりあえずの折り合いが付けられている。

今回のプレイオフでは、上位チームにアドバンテージがなく、一発勝負だったのも、それまで戦ってきた3カ月間が水泡に帰するような印象を受ける。場合によってはSANDBOXが優勝することもあり、その場合は大幅に負け越したチームがアジア代表チームとなってしまうわけだ。

また、トーナメントの組み合わせは抽選により決定したのだが、こういったトーナメントの場合、初戦は1位通過のPONOS SportsとワイルドカードのSANDBOX、2位通過のBren Esportsと6位タイ通過のKING-ZONE DragonXの組み合わせになるのが一般的ではないだろうか。今回の組み合わせだと、初戦に事実上の決勝戦と言えるカードが発生してしまい、強豪がつぶし合うという結果にもなっている。4チームのトーナメントなので、今回はシードという概念はないのだが、強豪が初戦に当たらないように、シードによるブロック分けをするのは多くのスポーツや競技で使われている常套手段だ。

クラロワリーグは、アジア以外に、北米、欧州、ラテンアメリカ、中国の4つの地域でリーグが開催されている。すでに地域分けされているなか、クラロワリーグ アジア内で、さらに3つの地域に分ける必要はあったのだろうか。今回の結果はそこにも疑問が大きく残った。

リーグ戦での結果のみで出場権を与えるだけでも十分だという考えもある。ただ、プロ野球のクライマックスシリーズがそうであるように、プレイオフを実施することは、リーグ終盤の試合が消化試合にならなくなる施策でもあり、最後に盛り上がる山場を作れるという利点もあるのだ。したがって、プレイオフ自体を廃止する必要はないのだろうが、その出場資格においては、一考の余地があると思われる。

順当に考えれば、国や地域は関係なく、クラロワリーグ アジアのトータル順位1~3位がプレイオフ出場確定で、ワイルドカードをプレイオフ出場権のあるチームを除いた国や地域の最上位3チームによる争奪戦にすれば納得いくのではないだろうか。今回に限ってはPONOS Sportsが開催国枠で出場できることが確定していたので騒動にはならなかったが、他の国で開催され、アジアリーグで1位を取った日本のチームが出場権を獲得できなかったとなれば、騒ぎになってしまう可能性もあるだろう。

クラロワリーグは今年から始まったばかりで、まだいろいろな点で整っていないというのは十分わかる。ただ、今回のプレイオフの件は、システムを見直す良い機会となったのではないだろうか。次への糧とし、ファンにも選手にも納得のいくシステムの改善を期待したい。

明朝体でもゴシック体でもない書体

1969年(昭和44)、写研から「タイポス」という書体の文字盤が発売された。ひらがな、カタカナ、記号で構成された「かな書体」。桑山弥三郎氏、伊藤勝一氏、長田克巳氏、林隆男氏の4人による「グループ・タイポ」(*1)がデザインした書体である。

グループタイポ編『typo1〈普及版〉』表紙(グループタイポ/初版は1968年7月、普及版は1970年2月)

橋本さんは振り返る。

「写植が普及し、広告やポスターなどさまざまな媒体に使われるようになった昭和30~40年代、本文用の明朝体やゴシック体とは違う、新しい書体が求められるようになりました。そんななか、初めて登場した『新書体』がタイポスでした。発売されるや、爆発的に売れました」

タイポスは、時代にいくつもの新しい風を吹きこんだ書体だった。

まず1つ目に、そのデザインの新しさだ。タイポスは、明朝体とゴシック体のどちらでもない、その中間を目指してつくられた「ニュースタイル」の書体だった。(*2)

誕生のきっかけは1959年(昭和34)、武蔵野美術学校(現・武蔵野美術大学)の3年生だった桑山弥三郎氏と伊藤勝一氏が、卒業制作でタイプフェイスデザインをやりたいと考えたことだった。

「美しい書体は読みやすさを生み出すと考え、かな特有の毛筆の流れをできるかぎり排除して、幾何学化、モダン化を図ろうとした」と、かつて桑山氏は語っている(*3)。

文字の骨格そのものを改革し、ふところを大きくして、明るい字面をつくった。かな特有の文字の曲線はできる限り水平垂直に近づけ、視線がスムーズに移動できるようにデザインされている。卒業制作としての発表はかなわなかったものの、桑山・伊藤両氏は卒業後さらに研究を続け、長田氏、林氏を加えてグループ・タイポを結成。1962年(昭和37)、第12回日宣美展に「日本字デザインの提案」として入選を果たしたのが、「タイポス」の誕生へとつながった。

「いままでの活字にはなかった書体をつくるということが、『タイポス』のデザインの前提にあったのだと思います。当初からファミリー展開することを考えて設計されたアドリアン・フルティガー氏による欧文書体Universのように、しっかりとした設計思想のもとでつくられていました」

数字で表す書体

1969年(昭和44)に写研から発売された「タイポス」は35、37、45、411の4種類だ。

「それまでウエイトを表していたL(細)やM(中)、B(太)のような概念的な言い方ではなく、タイポスは数字で表す書体でした。感覚的に書かれた文字ではなく、もっとデジタルっぽくつくられた書体なんです」

上から、タイポス35、タイポス37、タイポス45、タイポス411

タイポスの書体名についている数字は、横線と縦線の太さを表している。文字を入れる枠を100目のマスと考えたときに、「35」であれば横線3の縦線5、「37」なら横線3で縦線7、「45」は横線4で縦線5、そして「411」は横線4で縦線11というように、線の太さを表しているのだ。

アドリアン・フルティガー氏が欧文書体Universで「ファミリー」という考え方を書体デザインに打ち出したことに影響を受けながら、タイポスはそのさらに先を行くファミリー展開を考えた。

「ゴシックのように線幅が均一ではなく、明朝体のように横線が細くて縦線が太い。けれども、明朝体のようなウロコや打ち込みはない。むしろグループ・タイポは、明朝体やゴシック体のような既存の書体の枠を打ち破り、『タイポス』という提案そのものを認識させるための書体をつくったといえるのではないでしょうか。ニュースタイルのデザインで、既存の石井明朝体の漢字などと組み合わせると、おおきく印象が変わり、モダンな表情の組版になった。『タイポス』の登場以降、ニュースタイルの書体が次々と登場していきました。時代が変わるきっかけをつくった書体といっていいと思います」

写研の発行した書籍『文字に生きる』では「タイポス」の特徴を次のようにまとめている。

〈一、    従来の漢字とかなの大きさと比較して、かなが大きく、このため字間が均等となり、上下、左右のラインがそろって、きれいに見える。
〈二、    曲線をできるだけ垂直、水平な線に近づけた。このため、視線の移動がスムーズになる。
〈三、    毛筆のなごりである不必要なハネを取り除いた。このため、すなおな書体となった
〈四、    濁点の位置を一定にし、垂直にした。このため縦、横のラインを強めるのに役立っている。〉

文字を12のエレメント(=要素/てん、よこせん、たてせん、むすび、さげ、わ、まわり、あげ、はね、かえり、かぎ、まる)に分け、そのエレメントによる文字構成を示したのも新しい手法だった。

デザイナーが書体をデザインする時代へ

タイポスが吹きこんだ新しい風の2つ目は、「デザイナーがデザインした書体」であるということだ。タイポスの登場前、日本では、書体といえば活字書体で、「職人がつくるもの」だった。それが、デザイナーが設計したタイポスが登場し、注目を集めたことで、「日本語でも、新しい書体をデザインできるのだ」という意識を、デザイナーに芽生えさせることになった。

そして3つ目に、かな書体だったということ。(*4) 日本語で新しい書体をつくる場合、漢字まで含めると、少なくとも約3000字は必要とされた。金属活字でこれをつくる場合は、使用サイズすべての母型が必要だったため、つくらなくてはならない文字数はその数倍にふくれあがった。

写植機のレンズを通して文字を拡大縮小できる写植では、金属活字に比べれば新書体がつくりやすい状況ではあったが、それでも数千字である。けれども、両がなと記号だけであれば約150字程度で済む。しかも日本語では、文章の6割前後をかなが占めるため、ひらがなとカタカナのデザインが変わるだけで、紙面の印象を大きく変えることができた。

1972年(昭和47)には、石井ゴシックと組み合わせて使うことを想定した「タイポス」44、66、88、1212が発売された。社外のデザイナーがデザインした書体を写研が文字盤化し、写植書体として販売するという流れを最初に実現したのが「タイポス」だった。(つづく)

(注)
*1:グループ・タイポ:1959年(昭和34)、武蔵野美術学校の同級生だった桑山弥三郎氏(1938-2017)、伊藤勝一氏(1937-)、林隆男氏(1937-1994)、長田克巳氏(1937-)で結成。学生時代から開発していた「タイポス」が1969年(昭和44)写植文字盤として発売され、一世を風靡。1974年(昭和49)、有限会社に改組。2007年、桑山氏・伊藤氏のディレクションによって、タイポス漢字書体の原字をタイプバンクがデジタルデータ化。2008年、タイプバンクより「漢字タイポス」OpenTypeフォントが発売された。

*2:タイポスは、明朝体でもゴシック体でもないあるカテゴリーをつくった。カテゴリー名について、小塚昌彦氏はかつてこんなエピソードを書いている。
〈「タイポス」はタテとヨコの線幅(太さ)比を変えることによって、明朝風にもゴシック風にも展開できるが、もっぱらヨコが細くタテが太いものが多く使われていた。他にも同様なコンセプトの書体もかなり発表されたこともあり、在来のタイプフェイスのどこにも属さない、あるカテゴリーを作ったといえるのである。タイポグラフィ研究科、故佐藤敬之輔氏から「コントラスト体」ではどうかと提案があったこともあるが、未だ名案がないままになっている〉
(小塚昌彦「東西活字講座4 新しい時代へ」『たて組ヨコ組』No.23(モリサワ、1989) P.20

*3:筆者による桑山氏への聞き取りから(2008年9月5日)

*4: 2008年、タイプバンクより漢字も含む「漢字タイポス」OpenTypeフォントが発売された。

話し手 プロフィール

橋本和夫(はしもと・かずお)
書体設計士。イワタ顧問。1935年2月、大阪生まれ。1954年6月、活字製造販売会社・モトヤに入社。太佐源三氏のもと、ベントン彫刻機用の原字制作にたずさわる。1959年5月、写真植字機の大手メーカー・写研に入社。創業者・石井茂吉氏監修のもと、石井宋朝体の原字を制作。1963年に石井氏が亡くなった後は同社文字部のチーフとして、1990年代まで写研で制作発売されたほとんどすべての書体の監修にあたる。1995年8月、写研を退職。フリーランス期間を経て、1998年頃よりフォントメーカー・イワタにおいてデジタルフォントの書体監修・デザインにたずさわるようになり、同社顧問に。現在に至る。

著者 プロフィール

雪 朱里(ゆき・あかり)
ライター、編集者。1971年生まれ。写植からDTPへの移行期に印刷会社に在籍後、ビジネス系専門誌の編集長を経て、2000年よりフリーランス。文字、デザイン、印刷、手仕事などの分野で取材執筆活動をおこなう。著書に『描き文字のデザイン』『もじ部 書体デザイナーに聞くデザインの背景・フォント選びと使い方のコツ』(グラフィック社)、『文字をつくる 9人の書体デザイナー』(誠文堂新光社)、『活字地金彫刻師 清水金之助』(清水金之助の本をつくる会)、編集担当書籍に『ぼくのつくった書体の話 活字と写植、そして小塚書体のデザイン』(小塚昌彦著、グラフィック社)ほか多数。『デザインのひきだし』誌(グラフィック社)レギュラー編集者もつとめる。

■本連載は隔週掲載です。