【アドウェイズ】携帯→スマホ、静止画→動画 M&Aでネット業界の変化に先手

【アドウェイズ】携帯→スマホ、静止画→動画 M&Aでネット業界の変化に先手

2016.11.22

【アドウェイズ】携帯→スマホ、静止画→動画 M&Aでネット業界の変化に先手

 アドウェイズ<2489>が積極的なM&Aを繰り返し、インターネット広告市場で事業を拡大している。「ガラケー」と呼ばれる従来型の携帯電話向け事業を売却する一方、スマートフォン向けや海外向けサービス、ウェブ動画の技術を持つ企業を相次ぎ買収した。資本業務提携先の伊藤忠商事とも連携し、アジアの広告事業にも注力する。変化の激しいネット業界で時代の先手を打つアドウェイズのM&A戦略を読み解く。




【企業概要】 スマホ向け広告配信が主力、アプリ・コンテンツも展開

 アドウェイズは国内最大級のアフィリエイトサービスの運営をはじめ、スマ―トフォン向けの広告配信サービスやスマートフォンアプリ向け効果測定システムを主力とし、アプリ・コンテンツの企画・開発・運営など多彩な事業を展開している会社である。2001年に設立し、2006年に東証マザーズに上場している。海外拠点は、アジア、北米地域など11カ国。昨今では、アジアを中心にスマートフォン向け広告事業に注力している。

 事業のセグメントは 、広告事業、アプリ・メディア事業、海外事業に分けることができる。

 広告事業は、スマートフォンアプリ向け広告サービス「AppDriver」、モバイル向けアフィリエイト広告サービス「Smart-C」、PCサイト向けアフィリエイト広告サービス「JANet」を中心に、インターネット上で事業展開を行う企業に対して、インターネット広告を総合的に提供している。

 アプリ・メディア事業はスマートフォン向けアプリ開発の他、士業向けのポータルサイト等のメディアの運営等を行っている。

 海外事業は、中国・香港・台湾・韓国・米国・シンガポールにおいて、現地企業と各国における外国企業を対象として、インターネットマーケティングの総合支援サービスを提供している。

 またそれら3事業に加え、インターネットを活用した中古品買取販売といった新規事業にもチャレンジしている。

【経営陣】 岡村社長が2000年に創業

 岡村陽久社長は2000年にアドウェイズの前身となるインターネット専門の広告配信ネットワークサービスを目的としたアドウェイズエージェンシーを個人事業として創業。2001年に大阪でアドウェイズを設立し、代表取締役社長に就任。40歳。

【株主構成】 伊藤忠商事が第2位株主、業務提携も

 創業者の岡村陽久社長が今も20%近い持ち株比率で筆頭株主となっている。第2位の伊藤忠商事は2007年からアドウェイズと資本業務提携している。中国や東南アジアなどの海外展開を強化するため、2011年に伊藤忠商事が出資比率を20%に引き上げ持分法適用会社となった。2014年に伊藤忠が持ち株の一部を売却し、持分法適用会社から外れている。

【M&A戦略】 情報媒体の潮流変化に合わせ買収活用

 ユーザーに利用される情報媒体の潮流が変わる中、主力の広告事業の拡大に向けて、巧みにM&Aを活用している当社の戦略を読み解きたい。

モバイル(従来型携帯電話)向け広告の強化

 はじめのM&Aは2008年8月に子会社化したトイビィー・エンタテインメント(商号はアドウェイズ・エンタテインメントに変更)。エンタテインメントコンテンツの企画製作会社で、人気の韓流スター等の携帯キャリアの公式サイト等、延べ100サイトを運営しており、映画の企画開発も行っていた会社である。

 トイビィーが持つ公式モバイルサイト(ユーザー課金型)の運営ノウハウ及びエンタテインメントコンテンツの企画開発力と、アドウェイズが持つ一般サイト(広告収入型)のノウハウを融合することにより、アフィリエイト広告における競合他社との差別化、利益率の向上などシナジー効果を得られると判断したようだ。(なおその後スマートフォンの普及に伴い、従来型携帯電話向けビジネスを行っていた当社を2012年5月に他社に売却するに至っている。)

SNSやスマートフォン向け広告への注力

 2011年7月には、元々アドウェイズのモバイル広告事業の責任者が独立して設立したラビオンソーシャルを子会社化した。ソーシャルゲームを始めゲームコンテンツの提供に実績があり、スマートフォンアプリ「小悪魔キャバ嬢らいふ」を開発するなど、多くのコンテンツ開発・運営ノウハウを保有している会社である。

 また同様のヒットアプリ開発会社の買収は続き、2013年12月にコパンの発行済全株式の内90%を取得し子会社化している。現在300万ダウンロードを突破した「古の女神と宝石の射手」などスマートフォン向けゲームアプリを提供している会社である。

 両社が持つコンテンツ開発のクリエイティブ力や運営ノウハウ、そして当社が持つ広告プラットフォームを融合し、スマートフォン市場に向けたサービスの拡充を志向したと考えられる。

海外向け広告の拡大

 海外事業の拡大にもM&Aを利用しており、2015年3月に中国などへの海外配送代行事業「楽一番」を行うトロピックスメディア(現・楽一番)の株式を取得し、子会社化した。海外配送代行事業を通して、当社の強みである「CHANet」「SmartDriver」などのアジアをネットワークするPC・スマートフォン対応アフィリエイトサービスや、アジアを中心とした世界10カ国の拠点を活かし、マーケティングデータを蓄積・分析・活用する取り組みを行っていくとのことだ。また今後は台湾、香港、韓国、東南アジア、欧米へと地域を拡大していくようだ。

新領域への着手

 2016年8月にはweb動画技術を保有するMist Technologiesを子会社化している。ユーザー間で動画データの配信を行うことにより混雑時のサーバ負荷を軽減することが出来るP2P型CDN(コンテンツデリバリーネットワーク)「MistCDN」や、モバイル・PC上でよりリッチな動画再生を実現するHTML5プレイヤー「Mist Inline Player」、モバイル・PCのブラウザ上で360度動画を再生するHTML5プレイヤー「360 VR Player」など、現在のweb動画における先端の技術を保有している会社である。

 当社が持つスマートフォンアプリ向け広告効果測定システム「PartyTrack」や、コンテンツ型アドネットワーク事業「Oct-pass」を行っている子会社のBulbitとMist Technologiesの持つ技術を連携し、全世界対応型のアドプラットフォームを開発・提供を目指すとのことだ。

【財務分析】 売り上げ拡大も、販管費増で利益伸び悩む

 スマートフォン向け広告市場の拡大を背景にアドウェイズの売上高は右肩上がりに成長している。しかし、2016年3月期の営業利益は6億8700万円と前期比35%の減益となった。海外事業の拡大に向けて人員増など販管費の増加が響いている。

 事業別にみると、広告事業が連結売上高の8割を占めている。注力する海外事業の売上高は韓国・台湾などで増加し、2016年3月期に68億円と全体の17%を占める規模まで成長している。今後は東南アジアなどでも事業の拡大が期待できそうだ。

 財務指標をみると、自己資本比率は60%前後の高い水準を維持している一方、自己資本利益率(ROE)が1%台に急低下している。これは2016年3月期に純利益が大幅に減少したことに加えて、手元資金が100億円超に膨らんでおり、資本効率が低下している。今後は配当や自社株買いなどの株主還元の強化や、M&Aなどの成長投資で現金の有効な使い道を示す必要がありそうだ。

【株価】 資本効率の低下を嫌気、低迷続く

 アドウェイズの株価は2013年末に一時3000円台に乗せたが、その後は下落基調が続き、直近では500円前後に低迷している。株式市場がアドウェイズに期待するのは利益をともなった成長である。積極的なM&Aや投資は売上高を拡大させる一方、営業利益やROEが思うように上がっていないことが株価低迷の背景にある。

【まとめ】 臨機応変なM&A 投資効率の改善に期待

 アドウェイズは「PC→モバイル(従来型携帯電話)→SNS→スマートフォン」、「国内→アジア」、「静止画→動画」というように、時代の変遷に合わせて自社広告サービスの展開先、及び展開するための技術・ノウハウをM&Aにより獲得している。今後も情報媒体の流行が変わるタイミングで買収を仕掛け、あるいは時に売却をしながら、臨機応変に主力の広告事業の展開先を変化させていくことだろう。しかし、積極的な買収は売上高を拡大させる一方、利益の増加に十分に結びついていない。手元資金も積み上がっており、投資効率を一段と意識した経営に期待したい。


 この記事は、企業の有価証券報告書などの開示資料、また新聞報道を基に、専門家の見解によってまとめたものです。

まとめ:M&A Online編集部

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。