過熱するチキン戦争~本家のKFC、ローソンが食う あの大手商社もコンビニシフトへ

過熱するチキン戦争~本家のKFC、ローソンが食う あの大手商社もコンビニシフトへ

2016.11.27

過熱するチキン戦争~本家のKFC、ローソンが食う あの大手商社もコンビニシフトへ

 もうすぐ師走。12月25日のクリスマスまであと1ヶ月を切りました。みなさんはどのように過ごす計画でしょうか?一昔前のバブルの時代は豪華なレストランに行ったり、高級ホテルに宿泊したりして過ごす人も多かったと聞きますが、時代は変わりました。派手な支出は控えて、自宅や友人宅でホームパーティーを開く人も多いのではないでしょうか。

 そんな中で、クリスマスに欠かせない食べ物といえば、フライドチキンです。最近ではケンタッキー・フライド・チキン(KFC)に代表される専門店だけでなく、ローソンやファミリーマートなどのコンビニエンスストアもフライドチキン市場に参入。クリスマスの食卓を巡る競争が激しくなっています。

 そこで編集部では、KFCとローソンのフライドチキンを購入して価格や味を比較してみました。

 まずやってきたのは本家のKFCです。サンタ姿のカーネルサンダースおじさんをあしらったクリスマス予約受付中の赤い垂れ幕が目を引きます。オリジナルチキンの販売価格は1ピース250円。登録飼育農場でハーブ原料を飼料に育てた国内産ハーブ鶏を使用し、店舗で手づくりしている伝統のフライドチキンです。

 次に訪れたのはローソン。ローソンではレジ横の揚げ物カウンターで1個130円とお手軽なLチキや、黄金チキンを190円で販売しています。黄金チキンはミルク風味を下味に加えたまろやかな余韻と15種類のスパイスとハーブの華やかな香りが特徴。2016年バージョンは10月18日から販売を始めました。

 ここでクイズ。購入したチキンをお皿に並べてみましたが、どちらがケンタッキーで、どちらがローソンかわかりますでしょうか?

ローソンに値ごろ感、特典も付けて攻勢

 見た目はほとんど変わりませんよね。クイズの答えは上がローソンの黄金チキン。下がケンタッキーのオリジナルチキンです。

 違いがあるとすれば、1つは衣の厚さ。ケンタッキーの方が薄く感じました。味については、人それぞれ好みの分かれるところですが、国産鷄を使っているケンタッキーはさすがの飽きのこないおいしさです。ローソンは少し濃い目の味付けで、ごはんのおかずやお酒のおつまみとしても良さそうです。

 ローソンは鹿児島産桜島どりを使った黄金チキン(和風)=価格は220円=を11月22日に発売したほか、クリスマスに向けて6本入りの黄金チキンBOXの予約受付を開始しました。通常価格1140円のところ、事前に予約すると1000円に。さらにコカ・コーラ850ミリリットル1本の引換券を贈呈するという特典も付けました。

 ファミリーマートも12種類のスパイスハーブを配合し、店内で調理する「ファミマプレミアムチキン」(1本190円)が12本入った「プレチキパーティーセット」を特別価格の2100円で販売を始めています。

 これに対してKFCはオリジナルチキン5本、チキンテンダー4本、ナゲット10個をセットにしたクリスマスパックSパック(2690円)や1本1060円のローストレッグなどクリスマスの特別メニューを投入して対抗します。ただ価格面ではローソンやファミリーマートに比べて割高感もあります。

苦戦するKFC、売上高伸び悩む 

 かき入れ時の12月に向けて激しくなるコンビニ対KFCのチキン戦争。これまでフライドチキンといえば「ケンタッキー」がほぼ市場を独占してきただけに、コンビニの参戦で、業績面でも影響が現れています。

 KFCの直営店とフランチェイズチェーン(FC)店を合計した売上高の推移を見てみましょう。2010年3月期の1550億円をピークに2014年3月期は3割減の1076億円まで落ち込みました。コンビニなどとの業態を超えた競争激化に危機感を募らせたKFCは、チキンはすべて「国内産」であることを訴求するなどブランド力の強化に躍起です。その結果、2016年3月期は前期比5.7%増の1162億円に回復しましたが、2016年4~10月は全店平均売上高がわずか0.1%増と再び苦戦を強いられています。

 一方、ローソンはフライドチキンやサンドイッチなどを含むファーストフードの売上高が右肩上がりに成長しています。2009年にフライドチキン「Lチキ」を発売。2013年にはローソン史上最高品質のフライドチキン「黄金チキン」を投入しました。2016年2月期は前期比9.3%増の4505億円と2010年2月期と比べて5割近く高い水準にあります。単身世帯の増加によって自宅で揚げ物を調理するのではなく、身近なコンビニでチキンなどの揚げ物を購入する人が増えていることが背景にあります。

 こうした市場環境の変化を受けて、あの有名な大手商社も投資戦略の見直しに動きました。

三菱商事もKFC離れ、ローソンを子会社化 

 ケンタッキーやピザハットを経営する日本KFCホールディングスと、ローソンの両社の大株主にもなっている三菱商事です。

 日本ケンタッキー・フライド・チキンは1970年、三菱商事と米国のケンタッキー・フライド・チキンコーポレーションとの折半出資により設立されました。1988年には年間売上高1000億円を達成するなど急成長を遂げ、1990年に東京証券取引所第2部に株式を上場しました。2007年に米国のKFCコーポレーションが株式を売却し、三菱商事が親会社になりました。

 ところが2015年11月、三菱商事は日本KFC株の一部売却を発表。持ち株比率は約66%から約38%に低下しました。三菱商事はこれまで穀物や飼料、KFC 登録飼育農場で育てられた国内産 100%の若鶏の生産に至るまでをサポートし、ケンタッキーの成長を支えてきました。KFCの開示資料によると三菱商事は株式売却後も「大株主として引き続き当社の事業をサポートする意向である旨の連絡を受けている」としていますが、影響力の低下は避けられません。

日本ケンタッキー・フライド・チキンの沿革
1970年 米国のケンタッキー・フライド・チキンコーポレーションと三菱商事が共同出資で設立
1990年 東京証券取引所第二部に株式上場
1991年 ピザハット事業を開始
2007年 三菱商事が株式の過半数を取得し親会社に
2014年 日本KFCホールディングスに商号変更し、持ち株会社体制へ移行
2015年 三菱商事が一部株式を売却、出資比率は約38%に低下

 一方、ローソンは1975年にダイエーの100%子会社として設立されました。2000年に三菱商事と業務提携。2001年、ダイエーの業績悪化に伴い売却したローソン株を三菱商事が取得し、30%超を保有する筆頭株主になりました。三菱商事で外食事業を担当していた新浪剛史氏を2002年にローソンの社長に就任させるなど、資本と人との両面で経営への関与を強めてきました。

 そして2016年9月、とうとう三菱商事はローソン株をTOB(株式公開買い付け)により出資比率を33%から50%に引き上げ子会社化すると発表したのです。KFC株の売却から1年もたたないうちの出来事です。

ローソンの沿革
1975年 ダイエーの100%子会社として設立
2000年 三菱商事と業務提携
2001年 ダイエーが株式を売却、三菱商事が筆頭株主に
2002年 三菱商事出身の新浪剛史氏がローソン社長に就任
2009年 フライドチキン「Lチキ」を発売
2013年 高品質フライドチキン「黄金チキン」を発売
2016年 三菱商事がTOBでローソンを子会社化

 三菱商事がローソン株の取得に投じる代金は1440億円。ちなみにKFC株の売却代金は133億円です。三菱商事はKFC株の売却と同時にKFCに派遣していた役員の1人を辞任させており、人的な面でも関係性が薄れることが予想されます。

 三菱商事の投資戦略の見直しにチキン戦争がどこまで影響を与えたのかは不明ですが、フライドチキンなど外食専門店の成長鈍化、専門店の需要を食って成長するコンビニという、消費市場の変化が少なからず投資判断に影響しているのではないかと推測できます。

 ローソンを子会社化した三菱商事が自社の調達網を活用してローソンのフライドチキンに国産鶏を本格的に供給しはじめたら――。消費者にとっては朗報ですが、100%国内産を打ち出すケンタッキーにとって、ますます手ごわいライバルとなりそうです。

文:M&A Online編集部

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新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。