儲からないスポーツカーが次々に復活している理由

儲からないスポーツカーが次々に復活している理由

2016.10.01

S660、ロードスター、86、BRZ、GT-R、そしてNSX。新型スポーツカーが次々に登場している。使いにくい、乗り心地が悪いなどの理由で、一時は人気が低迷していたスポーツカーが、なぜ今、見直されているのか。販売台数が望めないにも関わらず、なぜメーカーは次々に新型を出すのか。そこには損得勘定を超えた判断があるようだ。

昨年から今年にかけて、次々に登場したスポーツカー達。写真左はトヨタ86、右はホンダS660
写真左はポルシェ911、右は日産GT-R

販売台数は望めないが…

スポーツカーの新型が続々と登場している。昨年はマツダ・ロードスターとホンダS660がデビューし、今年はホンダNSXが発表。トヨタ86とスバルBRZ、日産GT-Rはマイナーチェンジを実施した。欧州ブランドでも、今年はポルシェの911、ボクスター、ケイマンが相次いで上陸。ロードスターをベースとして開発されたアバルト124スパイダーも公開された。

多くは2人しか乗れず、乗り降りがしにくく、荷物もさほど積めず、燃費だって良いとは言い難い。ゆえに販売台数を多くは望めないスポーツカーに、なぜ今、多くの自動車メーカーが力を入れているのだろうか。

自動運転が普及しても残る“走る悦び”

スポーツカーはスピード、サウンド、ハンドリングなど、走りの楽しさを第一に考えて作られている。その歴史は古い。19世紀末、クルマが実用化されて間もなくレースが始まり、レースに適した車種が作られた。これがスポーツカーのルーツだ。当時はまだスポーツカーとレーシングカーが分かれていなかった。

しかし20世紀になって量産体制が確立し、一般市民に手が届く存在になると、人々はクルマの便利さや快適さに注目した。その結果、セダンやハッチバック、ミニバンなど、実用性を重視したジャンルが次々に登場。こちらがクルマの主役となり、スポーツカーは特別な乗り物になっていく。

ところが21世紀になると、今度は自動運転が話題になり始める。現時点で市販車に搭載されている技術は運転支援システムの域を出ていないが、近い将来ライドシェアやタクシーあたりから自動運転が導入される可能性があることは、「自動車販売にマイナスも? トヨタがあえてUberと組む狙いとは」で記した。

でもすべての人がすべての場で、自動運転を欲するわけではないはず。そこで人の移動や荷物の運搬は自動運転ライドシェア、運転を楽しむときは自家用車という使い分けをする人が出てくる。それなら後者はスポーツカーでいい。最近のスポーツカーは、大多数は女性を含めて多くの人が気軽に扱えるから、運転を楽しみたいという軽い気持ちで選んでも困らないだろう。

このように将来的には、自動運転の実用車と運転を楽しむクルマとの二極化が進むと考えている。となればスポーツカーの役割は重要だし、走りやデザインの魅力が見直され、販売台数が増えていくことも考えられる。そんな未来予想図を自動車メーカー各社は思い描いていて、スポーツカーに注力しているのではないだろうか。

走る広告塔としての機能も

もうひとつ、スポーツカーには走る広告塔としての役割もある。スポーツカーは、走りの性能を高めるべく、最先端のテクノロジーを搭載することが多い。デザインについても、ハッチバックやミニバンではなかなか実現できない、ブランドイメージをピュアに表現した形が実現できる。しかも少量生産なので、尖った技術や造形を取り入れやすい。

売れたほうが良いに決まっているけれど、たとえそれほど数が出なくても、ショールームに飾ってあったり、街や山を走っていたりするだけで、そのブランドの技術やデザインをアピールできる。複数のメーカーから、スポーツカーは儲からないという声を聞くけれど、それでも作って売るのはプロモーションとしての効果を期待しているからだ。

新興国市場の攻略にも欠かせないスポーツカー

その期待は、グローバル市場にも向けられている。日本車であっても、軽自動車枠に収まったS660やダイハツ・コペン以外は、多くが世界を見据えて開発されている。新型NSXは開発までグローバル体制で行われた。

ホンダは米国オハイオ州メアリズビル四輪車工場の隣接地に建設した専用工場で新型NSXを生産する

欧米は長い歴史を持つスポーツカーを文化として捉えている人が多い。その考えは新興国にも波及していて、スポーツカーに対して羨望のまなざしを送っている。スポーツカーを作っているか否かが、ブランドの評価を左右することもある。グローバルマーケットで戦っていく上で、スポーツカーは欠かせない商品なのだ。

増える共同開発、ブランドごとの差別化に工夫

しかし何度も書いているように、スポーツカーは販売台数が見込めない。つまりビジネスとしては旨味があるわけではない。だから単独ではスポーツカーが作れないこともある。そこで最近目立っているのは、複数のブランドが共同開発・生産を行うケースだ。

2012年に登場した86とBRZのペアは代表例だし、124スパイダーはロードスターのプラットフォームを用いて生まれ、日本で生産される。トヨタはBMWとの業務提携の中で、86のひとクラス上、かつてのスープラに相当するクラスのスポーツカーの復活を目指していると噂される。スポーツカーではないが、やはり2人乗りで販売台数が限られていたスマートが、 4人乗り仕様の復活を目論み、ルノーとの共同開発生産を選んだという事例もある。

124スパイダー(写真左)はロードスター(右)のプラットフォームを用いて作られた

ここで大事になるのは、ブランドごとの差別化だ。とくにデザインと走り味は、スポーツカーの肝となるだけに、ここが共通では魅力がぐっと薄れてしまう。しかし86とBRZの顔つきは別物で、ハンドリングの考え方も違うし、124スパイダーはロードスターと違うエンジンを積んでいることに加え、シャシーのチューニングも異なるなど、現行車種に関しては作り分けは絶妙だと思っている。

理想はエンジンもボディもゼロから設計することだろう。でもそうやって、21世紀のスポーツカーにふさわしいテクノロジーやデザインを盛り込んでいくと、フェラーリやランボルギーニ、そして新型NSXのように、価格が2,000万円を超えてしまう。こうなると一般ユーザーに向けたメッセージとはなりにくい。

こちらはプレミアムブランド(NSXは北米などではアキュラブランドとして販売される)としての評価を高めることが目的としてある。つまりスポーツカーの中でも、1,000万円以下と2,000万円以上という二極化が進んでいる。NSXが新型で思い切ったステップアップを敢行したのは、こうした状況が関係しているようだ。

スポーツカーが体現する自動車メーカーの存在意義

走る広告塔としての機能や、新興国市場攻略の旗頭としての存在感。自動車メーカーがスポーツカーに託す役割は多岐にわたるが、自動運転社会の到来を見据え、自動車業界がIT企業とのネットワーキングを急速に進める今こそ、自動車メーカーがスポーツカーを作り続けることの重要性は増しているように思える。

自動運転の分野では、UberなどのIT業界と既存の自動車業界との間で、主導権争いが繰り広げられている。しかしIT企業が走りの楽しさを熟知しているとは言い難い。この点では間違いなく、歴史の長い自動車メーカーにアドバンテージがある。スポーツカーは自動車メーカーが自分たちの存在意義をアピールする、大きな武器でもあるのだ。

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。