携帯キャリアの20GB大容量データサービスは何を変えるか

携帯キャリアの20GB大容量データサービスは何を変えるか

2016.10.04

iPhone 7/7 Plusの発売を機に、大手キャリア3社が相次いで、月額6,000円で20GBもの高速通信容量が利用できるデータ定額サービスを開始することを発表した。従来標準と呼ばれていた5GBの4倍もの容量が手軽に利用できるサービスの登場によって、スマートフォンの利用のされ方はどう変わると考えられるだろうか。

新iPhoneを機に月額6,000円で20GBのプランが登場

総務省や公正取引委員会など、行政が端末の大幅値引き販売に厳しい目を光らせるようになった中で迎えた、今年の新iPhone商戦。それだけに、iPhoneを取り扱う大手3キャリアは、今年の新機種「iPhone 7」「iPhone 7 Plus」の価格に関しては、昨年と大きく変わらない価格設定をしており、価格の値引きや、端末の下取り合戦を繰り広げる様子は現在のところ見ることはできない。

しかしながら今年、料金とは別の部分での競争が起きているようだ。それは高速データ通信容量に関する競争である。その競争を仕掛けたのはソフトバンクで、同社はiPhone 7/7 Plus発表直後の9月8日に、新しいデータ定額サービス「ギガモンスター」を発表したのだ。

ギガモンスターは、月額6,000円で20GB、月額8,000円で30GBの高速通信容量が利用できるサービス。データ定額サービスでは従来"標準"とされてきた「データ定額 5GB」が月額5,000円で高速通信容量が5GBであったことを考えると、ギガモンスターではそれに1,000円プラスするだけで、4倍もの高速通信容量が利用できるようになるのだから、お得感は非常に高いことが分かる。

iPhone 7/7 Plusの発表に合わせてソフトバンクが打ち出したのが、高速通信容量が20GB、月額6,000円から利用できる「ギガモンスター」だった

そして、ギガモンスターに追従する形で、auは「スーパーデジラ」、NTTドコモは「ウルトラパック」と、相次いで他のキャリアも同様のデータ定額サービスを提供することを発表。これらサービスの提供によって今後、大手キャリアのデータ定額サービスにおける通信容量の標準が、5GBから20GBへと大きく変わろうとしているわけだ。

一連のキャリア施策の影響は、「格安SIM」などで知られるMVNOにも及んでいる。実際、MVNOの1つであるイオンモバイルは9月29日、20GB以上の大容量プランの値下げを発表。基本料なども含めれば元々キャリアより安価な値段設定ではあったのだが、相対的に価格差が縮まったことを受け、値下げするに至ったと考えられる。

大容量プランはiPhoneを好む若い世代向けの施策

しかしなぜ、ソフトバンクはギガモンスターによる高速通信容量増大を打ち出すに至ったのだろうか。その理由を考えると、iPhone 7/7 Plusの発売というのが、大きなポイントになるといえそうだ。

iPhoneは日本で最も人気の高いスマートフォンであるが、中でもiPhoneに強いこだわりを持ち、iPhoneを欲している人達は誰なのかと考えると、それは若年層、中でも女子を主体とした学生層ということになる。

iPhoneのブランド力と価値は、特に若い世代であるほどiPhone高いとされているのに加え、この世代は同調圧力も強いことから、皆と同じiPhoneを持つことが重要となっているようだ。最近では女子高生などの間で、iPhoneは「iPhone」、それ以外のスマートフォンは「スマートフォン」と明確に区別して呼ぶという話も耳にするほどで、そうした傾向からも若い世代におけるiPhoneの人気が絶大であることをうかがわせる。

しかもiPhoneに強いこだわりを持つ若い世代は、スマートフォンを積極的に利用する傾向が強い。中でも最近伸びているのが動画サービスの利用だ。「YouTube」などは古くから若い世代に人気を集め、YouTuberらも若い世代から大きな支持を得て人気となった経緯がある。さらに最近では「ツイキャス」「LINE LIVE」など誰でも利用できるライブストリーミング系サービスの利用が拡大しているほか、「AbemaTV」など若い世代にターゲットを合わせた動画ストリーミング系のサービスも登場している。

そうした動画サービスを若い世代が積極的に利用すると、問題となってくるのが高速データ通信量を多く消費してしまうことである。若い世代は自宅のWi-Fi利用を利用する上で制限があることも多いため、データ定額サービスの高速通信容量を消費して動画を視聴することが多いようだ。

それゆえ、毎月の高速通信容量をオーバーしてしまい、通信速度が低速になってしまうことを恐れる傾向も強くなってきているという。かつてモバイルでのデータ通信が従量制だった頃、通信のし過ぎで高額な料金が請求される「パケ死」という言葉が使われていたが、最近ではその「パケ死」が、毎月の高速通信容量上限を超えてしまうという意味に変化し、若い世代の間で頻繁に使われるようになってきている。

そうした若い世代の動向を意識し、ソフトバンクは若い世代に人気のiPhone新機種が発表されたタイミングで、従来より大容量のプランが安価に利用できるギガモンスターを発表するに至ったといえそうだ。ちなみにソフトバンクは今年1月、25歳以下の若い世代を対象に、毎月6GB分の高速通信容量を36カ月間プレゼントする「ギガ学割」を展開しているが、ギガ学割はギガモンスターの提供に向け動向を探るためのキャンペーンだったと見ることができるかもしれない。

1月12日に発表された当時の「ギガ学割」。若い世代向けに向け36カ月間、高速通信容量をプレゼントするキャンペーンであった(後にプレゼントされる容量は倍増されている)

大容量通信のカジュアル化は動画の利用拡大に

新iPhoneの発表に合わせて、ギガモンスターをはじめとした大容量のデータ定額サービスが登場したことは、iPhoneを積極利用する若い世代にとって朗報であることは確かだ。では高速通信容量の大容量化によって、何が大きく変わると考えられるかというと、やはりスマートフォン上で利用するコンテンツやサービスということになる。

特に大きく変わるのは、通信容量が大きい動画に対する意識である。例えば2時間の映画1本を視聴する場合、(画質や内容によって違いはあるが)標準的な画質であればデータ容量は約1.5~2GBとされている。これをストリーミングで視聴する場合、高速通信容量が5GBの場合は2、3本程度しか視聴できないが、20GBの場合は10本以上の視聴が可能になる。映画が10本以上視聴できるとなれば、動画の利用に対するためらいも薄くなり、スマートフォンで動画サービスを利用する人がより拡大する可能性が高まってくるだろう。

ソフトバンクのギガモンスター発表会資料より。5GBの時は高速通信容量を気にして使う人が多かったが、20GBになるとその障壁も取り払われると考えられる

動画を視聴するユーザー層の拡大だけでなく、動画の質や内容の変化にもつながってくる。直近で言えば、最近人気が高まっている360度動画のやり取りがより手軽にやり取りできるようになることでより人気が高まるだろうし、1Gbpsを超える通信速度を実現する、次の世代の通信技術「5G」の時代を見通せば、4K動画のストリーミング視聴も視野に入ってくることは確かだ。

そして大容量通信のカジュアル化は、コミュニケーションの形を大きく変える可能性も秘めている。最近ではテキスト主体のコミュニケーションから、「Instagram」に象徴されるように、写真主体のコミュニケーションへと変化しつつある。

だが高速通信容量が大幅に増えることにより、今度は写真から動画へと、さらにコミュニケーションのスタイルが変化することも、十分考えられるのだ。先に触れた通り、現在でも動画のライブ配信サービスなどが若い世代から人気を獲得しているが、今後はよりパーソナルな形での動画のやり取り、例えばテレビ電話に類するようなサービスが、より広まると考えられそうだ。

もっとも最近では、スマートフォンをそれほど積極的に利用しないユーザー向けに、1~3GB程度と高速通信容量は少ないものの、価格が非常に安いMVNOのサービスも人気が高まってきている。現在はスマートフォンとフィーチャーフォンというハードの違いによってユーザーのモバイルの利用スタイルが分裂してきているが、今後は同じスマートフォンを使いながらも、高速通信容量の違いによって利用スタイルが大きく分裂してくるようなことも起きてくるかもしれない。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。