グーグルの新スマホブランド「Pixel」が変えるモバイルの行き先

グーグルの新スマホブランド「Pixel」が変えるモバイルの行き先

2016.10.07

グーグルは10月4日、米サンフランシスコでプレスイベントを開催し、グーグルブランドのスマートフォン「Pixel」を発表した。

Pixelは5インチ、Pixel XLは5.5インチのスマートフォンで、32GBモデルと128GBモデルを揃えるAndroidスマートフォンだ。予約サイトは日本語化されているが、米国など海外での発売となり、米国キャリア経由での販売は最大手のVerizonとなる。

価格は5インチ・32GBモデルで649ドルとiPhone 7 32GBと同等。Google Storeでの販売には、iPhoneのように月々27ドルの分割払いのプランも用意しているほか、同時に発表された布張りの新しいVRゴーグル「Daydream View VR」を無料で手に入れることができる。

iPhone対抗を印象付ける手堅いスペックのスマートフォン

Pixelは、価格、サイズ構成、そしてデザインから、iPhoneを強く意識していることがわかる。ディスプレイには解像度1920×1080ピクセル(Pixel XLは2560×1440ピクセル)のAMOLEDを採用し、背面はメタルケースとガラスのツートンで高級感を感じさせる。ただ、iPhoneでは廃止されたアンテナラインとヘッドフォンジャックは、Pixelには備わっており、iPhoneより1.5mmも厚い8.6mmだ。

グーグルブランドのスマートフォン「Pixel」(画像:Google Official Blogより)

プロセッサにはSnapdragon 821とメモリ4GBを搭載している。このプロセッサは、高速な2コアと低速な2コアの組み合わせ。また5インチモデルでも2770mAh、5.5インチモデルでは3450mAhのバッテリーを搭載し、15分で7時間の使用時間を確保する急速充電機能を備える。

グーグルが強調しているのは、Pixelのカメラの性能だ。DxOMark Mobileのスコアでは、iPhone 7を上回り、スマホで最高となる89を獲得し、HDR+やレンズぼかし効果、360度フォトなど、iPhone 7で実現する以上の撮影機能を誇る。

また、フル解像度の写真やビデオを無制限に保存できるGoogleフォトの専用プランを用意して、端末の空き容量を気にせず写真を撮影することが可能としている。ちなみにGoogleフォトアプリでは、写真のバックアップと空き容量の確保を、他のAndroidデバイスやiPhoneで行うことができる。

iPhoneからの乗り換えを促す機能として、LightningケーブルでiPhoneとGoogle Pixelを直接接続して電話帳や写真のデータを転送する機能を備えた。

重要な「Made by Google」というキーワード

筆者にとってのGoogle Pixelの第一印象は、価格が高すぎるというものだ。アップルのiPhone 7と価格を合わせているが、久々の復帰となるグーグルブランドのスマートフォンに、iPhoneと同じ価格を掲げるほどのブランド力があるかと言われると、大きな疑問が残るからだ。

これまでグーグルは、サムスン、LGなどをフィーチャーするAndroidスマートフォンの標準的なデバイス「Nexus」シリーズを発展させてきた。PixelはNexusシリーズを引き継いだシリーズと位置付けられるが、Nexusとの違いは、デバイスメーカー名を「Google」としている点だ。

Google Pixelは、同時に発売がアナウンスされた音声コマンドデバイス「Google Home」、連携可能なWi-Fiルーター「Google Wifi」、前述のVRゴーグル「Daydream View」、そしてストリーミングデバイスChromecastシリーズとともに、「Made by Google」のデバイス群を構成する。

Google Home
Google Wifi
Daydream View

グーグルは引き続き、Androidを他のメーカーでも利用して欲しいし、現状考えうる代替プラットホームは存在していない。そうした中で「Made by Google」シリーズには2つの意味があると考えている。

1つ目は、グーグルが、プラットホームとしてエンドユーザーの体験に直接関与を深めていく姿勢の表れだ。

前述のように、これまでグーグルは、OSやクラウド上のサービスを通じてユーザーと対話しており、その間を取り持つのはウェブブラウザか、Androidスマートフォン・タブレットを作るデバイスメーカーだった。デバイスメーカー間でも競争があり、デバイスそのものや、独自の機能で差をつけていくことになる。

結果、OSのカスタマイズが進み、Android特有のバージョンの断絶問題が起きたり、同じメーカー間での体験の差異が広がっていた。Google Pixelは、ユーザー体験をいまいちど、グーグルの手元に引き戻していく初手として考えることができる。

デバイス生産国の問題も

2つ目は、どの国のデバイスか、という問題だ。

現在、米国発の主要スマートフォンは、アップルのiPhoneしかなくなってしまった。モトローラは中国レノボに買収されており、サムスンやLGといった人気のあるAndroidスマートフォンは韓国勢だ。日本のメーカーは米国において、廉価版でしか生き残れていないし、カナダのブラックベリーやフィンランドのノキア(買収されて米マイクロソフト傘下)も、Android・iOS主体のモバイル市場において、存在感は消えてしまった。

米国議会や政府は、中国の通信機器大手であるファーウェイやZTEに対して「安全保障上の潜在的な脅威」と指摘してきた。米下院では、スパイ行為やサイバー戦争に利用される可能性があるとして、ルーターやスイッチの購買を避けるべきだと2012年に報告している。特に、ZTE製Androidスマートフォンには、メンテナンス用とはいえバックドアが仕掛けられていたことがわかっている。

産業面、安全保障面で中国製の通信機器に対して神経をとがらせている政府や議会の反応は、米国大手企業の調達にも影響を与える。特にアップルは、唯一の米国メーカーとしてビジネス市場の拡大を狙っており、2016年3月にはFBIの捜査への協力を拒否してまで、ユーザーのプライバシーを守る姿勢を見せたのもそのためだ。

エンタープライズ市場を意識する際、Androidに、主要な米国製のデバイスが必要となっている点を補う目的を見出すことができる。

これからのモバイル体験を作るのは?

さて、Pixelの1つ目の目的、ユーザー体験のグーグルによる深い関与について話を戻す。グーグルがこのタイミングで自社デバイスを打ち出した背景には、いよいよ人工知能を主体とした新しいユーザー体験づくりに着手しようとしているからだとみている。

グーグルは機械学習のオープンソースプロジェクトに関与し、また日本でも話題になった囲碁のAI、AlphaGOの人間との対戦は、人工知能の存在と有効性を表す非常に良いデモとなった。こうした研究開発レベルでの充実とは裏腹に、我々はまだ、人工知能が何かということ、そしてそれが我々の生活に、良くも悪くも、どのような影響を与えうるのか、ということを理解していない。

グーグルは、同社のプラットホームの優位性をアピールしようとした際、人工知能がどのように役立つのか、理解を深める「体験」から作り出さなければならない。Pixelは、そうした新しいユーザー体験を伝えるわかりやすい役割を担っている。

グーグルが5月の開発者会議で発表した人工知能を用いたアシスタント「Google Assistant」は、Pixelからすぐに呼び出すことができ、音声や文字による対話型で情報を調べたり、タクシーやレストランの予約などを行うことができるようになる。

Google Assistantを搭載したチャットアプリの「Allo」。画像認識を行い即座に返信可能なスマートリプライ機能を備える

グーグルはサードパーティーの開発者がGoogle Assistantに対応できるSDK「Actions on Google」を12月から公開する予定だ。

これまで、スマートフォンは、アプリの形で、ユーザーの新しい体験を作ってきた。インターフェイスはタッチスクリーンであり、視覚的なフィードバックを得ながら利用するスタイルだ。そのため、デバイスの使い勝手やサイズはより重要であった。

Google AssistantのSDKがどのようなものになるか。アマゾンや、限定的な公開にとどまっているアップルのSiriとの比較はこれから明らかになるだろう。いずれのアシスタントサービスも、声と対話型が主となるインターフェイスであり、人工知能に機能と情報を与えることが、開発者の役割になっていく。

すでにスマートフォンそのものの機能面、デザイン面での進化も峠を越えていることは、iPhoneを見ても明らかであり、次の発展の方法の模索が始まっている。Google Pixelは今後、新たなモバイル進化の道筋を、より意識させる存在になるだろう。

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「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。