新機能タイムフリーは通過点、まだ成長するラジオの最終形態とは

新機能タイムフリーは通過点、まだ成長するラジオの最終形態とは

2016.10.11

いよいよ本日、インターネットでラジオが聴ける「ラジコ」がタイムフリー聴取に対応した。過去1週間分の番組を後から聴けるようになったことで、ラジオ聴取環境は激変したといえるが、ラジコを考案した関西大学の三浦文夫教授によれば、ラジオの進化にとって今回の動きは「フェーズ3まであるとすれば、やっとフェーズ1が終わったくらい」(以下、発言は三浦教授)の段階なのだという。ラジオは今後、どんなメディアになっていくのだろうか。三浦教授への取材をもとに展望する。

3フェーズで展望するラジオの将来

ラジコを考案し、権利者から許諾を得たりシステムを設計したりと実用化に奔走した関西大学社会学部の三浦文夫教授。音楽や映画など、様々な文化とラジオを通じて出会ったと語る三浦教授は、ラジコを進化させることで、「ラジオを新しいメディアとして再規定」しようとしている

ラジコはPCやスマートフォンを通じ、ラジオ番組をネット経由で聴けるサービス。原型が登場したのは、1995年に大阪で開催されたアジア太平洋経済協力会議(APEC)だ。このAPECでは複数の会場をネット回線で結び、様々なアプリケーションを実際に動かしていたのだが、その中にラジオ放送も含まれていた。ネットを使って何をするかについては、産学から集まったメンバーが合宿を行って議論したという。当時、電通に在籍していた三浦教授は、このグループにコンテンツサイドの責任者として参加していた。

大阪での先行実験を経て、2010年に本格的なサービスを開始したラジコ。今では月間ユニークユーザー数が約1,200万人に達する規模に成長している。ラジコはこれまで、放送中のラジオ番組をネットで流す同時(サイマル)配信だったが、タイムフリー聴取に対応したことで、これからは過去1週間分の番組をさかのぼって聴くことが可能になる。番組をSNS経由で知人と共有できる「シェアラジオ」の機能も実装されたことから、今後は若年層を含めたユーザー数の増加に期待できそうだ。

三浦教授は便宜上、ラジコの始まりから将来の展望までを3つのフェーズに分けて説明してくれた。フェーズ1はサイマル放送の確立で、フェーズ2はタイムフリー・シェアラジオの実装。フェーズ3はラジコがさまざまなものと連携する“ラジオのプラットフォーム化”だ。この分け方でいくと、タイムフリー聴取が実証実験として始まった現段階は、フェーズ1が完了し、フェーズ2が緒に就いたところと捉えることができる。まず、フェーズ2でラジオが目指すのはどんな姿だろうか。

フェーズ2で改めて問うラジオの価値

ラジオがネットという新たな伝送路(ラジコのこと)を整備したことで、リスナーの減少に歯止めをかけ、一部ではあるが若年層の新たなリスナーを獲得したのがフェーズ1の成果。フェーズ2はリスナーのみならず、放送局や広告主を含む多くの関係者にとってもラジオの価値を再認識する契機となりそうだ。

タイムフリー聴取対応前のPC版ラジコ。ラジオ本放送との同時配信だったので、選べるのは放送されている番組だけだった

リスナーにとってみれば、タイムフリー聴取でラジオの聴きやすさは大幅に向上する。時間が合わなくて聴けなかった番組でも、これからは移動時間などを利用して好きな時に聴くことができるからだ。タイムフリーであれば、ネットなどで話題となった番組を後から聴くことができるため、ラジオに馴染みのない人がリスナーになる機会も増えると見られる。ラジコは広告を含めてラジオ番組をそのまま放送しているので、広告主にしてみても、自社のCMがより多くのリスナーに届くのは利点といえるだろう。

シェアラジオは新規リスナー、とりわけ若年層にリーチするうえで効果がありそうな機能だ。今は少数派と思われる若いラジオファンにしてみれば、自分の好きな番組を、SNSで友人とシェアできるのは面白い仕組みに映るだろう。「若い人にとって(ラジオが)身近なものになる」というのが三浦教授の見立てだ。ラジコであればPCやスマホの画面も活用できるので、例えば番組をシェアする際に、好みの画像を添付できるような仕組みも検討中だという。

独自の番組制作がますます重要な時代に

ラジコは現在地の放送しか基本的には聴けないが、月額350円(税別)で「ラジコプレミアム」に加入すれば全国の放送をエリアフリーで聴くことが可能になる。エリアフリーとタイムフリーが組み合わさることで、ラジオ放送局が番組制作の力を発揮する余地は大いに拡大すると三浦教授は語る。

ラジオが後から聴ける今、「例えばデスメタルしか流れないような」コアな番組を、一般的にラジオを聴く人が少なくなる深夜から朝方にかけての時間帯に放送することも真剣に検討すべきアイデアだ。それが地方局で放送されていたとしても、エリアフリーであればリスナーの住んでいる地域は関係ない。「思いっきり振れている番組」を制作することで、固有ファンを獲得できるチャンスが全国の放送局に訪れたのだ。ラジコでは無料アカウント登録の導入も検討中とのこと。アカウントを作ることができれば、リスナーは自分の好きな番組を集めた「プレイリスト」をラジコ上に作成することが可能になる。

タイムフリー化により広告費が増えれば、放送局は今よりも多くの資金を番組制作に投入するようになるはずだ。この資金は既存番組のブラッシュアップにも使えるし、とがった新番組の制作にも使えるだろう。番組が面白くなればリスナーが増えて、ラジオの広告媒体としての価値は更に向上する。ラジコのタイムフリー対応をきっかけに、ラジオ業界が上昇スパイラルに突入するイメージが描けるわけだ。

ラジオ番組の面白さが求心力となり、多くのリスナーが集まるようになれば、今度はラジコが外に向かって広がるフェーズ3が始まる。ラジオのプラットフォーム化とは、どのような将来像なのだろうか。

ラジオのプラットフォーム化、位置情報の活用も重要に

ラジコは現時点でも多くのラジオ局が参加するプラットフォームと捉えることが可能だが、三浦教授がフェーズ3で思い描いているのは、ラジオを核として、音楽、スポーツ、地域社会といったさまざまなものがラジコと連携する姿だ。

例えば音楽であれば、ラジコで流れている楽曲について、アーティスト情報を知らせたり、ダウンロードサイトへのリンクを貼ったりする感じがイメージしやすい。ラジオは元来、リスナーが新しい音楽に出会う場所としての機能を持っていたメディアだ。フェーズ2で沢山のリスナーがラジコに集まれば、ラジオで未知の音楽に出会い、音源を購入したり、ライブに足を運んだりする人が増える可能性も出てくるだろう。

ラジコが外部との連携を図るとき、キーになる要素の1つが位置情報だ。ラジコは起動している人の現在位置に合わせたラジオ番組を配信しているため、当然ながらPCやスマホの位置情報を把握している。この位置情報がラジオのプラットフォーム化に役立つ。

例えばサッカーの観戦に出かけたとき、ラジコに「スポーツモード」のような機能があれば、サッカーの音声中継に加えて、選手の情報などをラジコ経由で配信することが可能だと三浦教授は語る。位置情報がつかめているので、そのサッカー場にいるラジコ保有者にだけ選手情報を流すことができるのだ。例えばライブ会場であれば、アーティストの情報やライブのセットリストをラジコに送ることも可能だろう。

タイムフリー対応後のラジコ(画像はPC版)では、番組表を見て過去1週間分の放送から聴きたい番組を選べるほか、番組名や出演者などのキーワード、日付、地域などから過去番組を探せる機能も使用可能だ

外部との連携で広がるラジオ経済圏

三浦教授は位置情報とラジコの広告を組み合わせる方法についても考えを巡らせている。例えば位置情報を活用し、ある地点を通過する人にだけ、ラジコ経由でクーポンを配るといった使い方だ。ラジオでは地域に根ざした広告をよく耳にするが、ラジコならば更にきめ細かく、リスナー各人(の位置情報)に合わせた広告を流すことができそうだ。

ラジコがどういった分野と、どの程度の連携を行うかについてはさまざまなアイデアが浮上している様子。ラジコが発信する情報がユーザーの購買行動に繋がったり、ラジコ発のイベントに人が集まったりすれば、そこから新しいビジネスモデルが生まれてくる可能性がある。ラジオ広告費が減少基調にあったのは間違いないが、これからは広告費と周辺ビジネスを足し合わせた“ラジオ経済圏”の規模を見ていく必要がありそうだ。

周辺ビジネスを含めた商圏の広がりに可能性

ラジオ広告費は近年、最盛期の半分程度となる1,200億円台で推移している。これを従来型の手法、つまりは放送局が手売りでラジオCMを獲得する方法で盛り返すのが難しいというのは、ラジオ関連の取材を進めている時によく耳にした話だ。しかし、ラジコ独自の広告枠が整い、プラットフォームとしてのラジコに連携する周辺ビジネスのマネタイズが上手くいくようになれば、ラジオが以前の勢いを取り戻すどころか、3,000億円を超えるビジネスに成長するのも夢ではないというのが三浦教授の見立てだ。

ただし、三浦教授が考えるラジコは、誰でも参加できるプラットフォームではない。ラジコはネットラジオなので、聞き手の属性を把握して広告を打つことも可能だが、広告ならば何でもアリというわけにはいかないというのが三浦教授の考え方だ。ラジオが長年の放送実績で培ってきた信頼感や、これまでに構築してきたリスナーとのつながり。更には災害時の緊急情報などを放送する社会インフラとしての側面などを考えると、ラジオが信頼性を重要視するのは当然の話だ。

ラジオの信頼性を背景とするラジオCMには、企業のブランディングに役立つ部分がある。一方でネット広告は、リスナーの属性に合わせた効果的な情報発信が可能だ。両者の良い所を上手くチューニングし、ハイブリッドな仕組みを確立する必要があると三浦教授は指摘する。それは広告に限った話ではなく、プラットフォームとして連携相手を選ぶ際にもラジコは信頼性を重視する。これはラジコに参画する側にとって参入障壁ともいえる側面だが、ラジコのユーザーにとっては安心感につながる要素でもある。

10月11日の昼前にタイムフリー聴取に対応したPC版ラジコを早速チェック。確かに前日放送分の深夜番組を聴くことができた。「シェア」ボタンを押すと、facebookおよびtwitterで番組を共有したり、URLをコピーしたりするという機能が立ち上がる。「通知を予約」ではカレンダーアプリに放送予定を追加できるようだ

ラジオを核に拡張し続けられるか

ラジコがフェーズ3へと進むことで、ラジオを中心とするエコシステムは相当な広がりをみせる可能性がある。しかし、求心力となるラジオ放送は信頼性を担保するので、誰もが参加できる仕組みとはならない。このような在り方を三浦教授は「里山のようなプラットフォーム」と表現する。さまざまなプレイヤーに開かれた、多様性のあるプラットフォームでありつつも、里山のように人の手(参加者を選ぶラジオ放送の目)が加わることによって、「美しさ」が保たれるメディアをラジコは目指していく。

三浦教授がラジコを作ったときに大事にしたのは拡張可能性だ。実際にタイムフリーに対応したり、プラットフォーム化を目指したりできるのも、ラジコに拡張の余地があったからだということができる。このままラジコが拡張を続けていけば、放送とネットが融合した、独特のプラットフォームとして存在感を発揮することも夢ではないだろう。

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。