LINEモバイルはブレークするか

LINEモバイルはブレークするか

2016.09.05

LINEは5日、かねてより予告していた格安通信サービス「LINEモバイル」を10月1日より正式提供すると発表した。月額500円からという業界最安水準の価格を打ち出したが、競合がひしめく格安通信サービス市場で、LINEモバイルはブレークできるだろうか。

550社超のライバルがいるなかで後発のLINEモバイルはブレークできるか

LINEモバイルのウリは?

LINEが始める格安モバイル通信サービスのLINEモバイル。コミュニケーションフリーを特徴としており、コミュニケーションアプリのデータ通信量をカウントせずに使い放題であることをウリとしている。

具体的には2種類のプランがあり、ひとつはLINEにかかる通信量をノーカウントとする「LINEフリープラン」、もうひとつはLINE、Twitter、Facebookの主要機能に関してのデータ通信量をノーカウントとする「コミュニケーションフリープラン」がある。コミュニケーションアプリを頻繁に使う人にとってはうれしいサービスとなるだろう。

月額利用料金も安い。業界最安値の水準を謳うDMM mobileが1GBのデータSIMプランで月額480円。対してLINEモバイルは、データ通信のみ、1GBのプランで月額500円からとなっており、LINEの通信量がフリーになるなどの特徴と合わせれば、利用者にとってのメリットは大きいだろう。

「LINEフリープラン」でノーカウントになるLINEの機能と料金プラン
「コミュニケーションフリープラン」でノーカウントになるアプリの機能と料金プラン

さらには、クレジットカードほか、LINE Pay、LINE Payカードでの支払いができ、月額基本料の1%がLINEポイントとして貯まったり、LINEユーザーであれば誰とでもデータ容量を送りあうこともできるなど、LINEならではのサービスも提供する。近い将来はLINE MUSICの通信量もフリーとする予定だ。

大手通信会社と同様に年齢認証やID検索も可能。全プランにおいてフィルタリングサービスの無償提供、LINEトーク上でのデータ残量の問合せなどのサービスも提供される

端末も揃えており、1万円のエントリーモデルから全8機種19バリエーションを用意しており、iPhoneはないものの、抜かりなく準備したという印象だ。

SIMと端末のセット購入も可能

誰をターゲットにしているか

それでは、LINEモバイルはブレークできるのだろうか。この当たりを探ると、まだ何とも言えない……ことが見えてくる。

LINEはMVNO参入の意義について、フィーチャーフォンユーザーが多数いることを挙げている。日本国内のスマートフォン普及率はMM総研調査では56.9%(2015年9月末時点)であり、まだ4割強も取りこぼしている層がいると強調する。スマートフォン利用に関する不満として、「月額通信料が高すぎる」「自分に合ったプランがない」「データ通信量制限に毎月悩まされる」といった要因をLINEは挙げ、これらすべてを解消するサービスとしてLINEモバイルを提供したい意向だ。

LINEが指摘するスマホ利用に関する不満

確かに大手通信会社の料金体系と比べればLINEモバイルは圧倒的に安い。コミュニケーションフリーにより、データ通信量の制限の悩みを緩和するプランも用意した。

しかし、他のMVNOと比較すると格段に安いというわけでもない。他のMVNOでも、特定のアプリに関しての利用無制限を謳うプランを提供するところもある。そうした環境下にありながら、かつ、格安SIM、格安スマホという言葉が広まっても、まだ利用者が全体の数%にとどまっているのはなぜか。それを考える必要があるだろう。

それは販路と開通までの手続き、顧客対応が必要だからだ。料金が安くとも、すぐに使えないのは大きな障壁だ。LINEモバイルの販路は当面、ウェブに限定される。SIMの契約では早ければ翌日にはユーザーの手元に届き、MNPの場合はSIM到着後の即日開通もカスタマーサポートへの連絡により可能だというが、移行完了に日数がかかったり、少しでもユーザーに負担が生じるようなシステムでは、やはり不十分といえる。

当面の販路はウェブとなる

他のMVNOでは即日開通を実現したり、ユーザーの不安を対面で聞き取りるために、家電量販店やアンテナショップでの顧客対応を進めてきた経緯があるからだ。

こうして考えると、LINEモバイルにはやるべき課題がたくさん残されている。もちろん、LINEがこれらを課題として認識していないわけではない。家電量販店での対応などを含め検討を進めている。だからこそ、今回の発表会では、自身のサービスを「LINEモバイル 1.0」という言葉を用いて表現している。

認知度の高さを武器に、当初からブレークしてしまう可能性は否定できないが、次なる進化に向けて、顧客対応、サービスの拡充などが求められそうだ。いうなれば、未完の大器、それが現段階におけるLINEモバイルになるだろう。

自動車税制の抜本改正なるか! 消費増税決定でラストチャンス到来?

自動車税制の抜本改正なるか! 消費増税決定でラストチャンス到来?

2018.10.17

2019年度の税制改正大綱、消費増税決定で取りまとめも大詰め

高すぎる日本の自動車税制、抜本改正に向け今が正念場?

先行き不安な日本の自動車市場、維持には税制改正が不可欠

安倍晋三首相は10月15日の臨時閣議で、消費増税について「法律に定められた通り、2019年10月1日に現行の8%から10%へと引き上げる」と表明した。これにより、来年10月からの消費税引き上げが本決まりとなり、2019年度の与党税制改正大綱に関する議論も、いよいよ大詰めを迎える。

この消費増税では「軽減税率」が話題となっているが、これを機に、自動車税制についても「自動車関係諸税の軽減」、すなわち、自動車税制の抜本改正が必要なのではないだろうか。2018年12月末にもまとまる来年度の税制改正大綱に、果たして本件が盛り込まれるか。財務省、総務省に与党自民党の税制調査会が加わる綱引きもここからが本番だ。

自動車税の軽減は? 消費増税を前にヤマ場

そもそも日本の自動車税制では、取得、保有、走行の各段階で税金を負担する必要があり、ユーザーにとっては複雑かつ苛重な体系となっている。国際的に見ても、「日本の自動車税制は、世界一高いレベル」(日本自動車工業会会長を務める豊田章男トヨタ自動車社長)だ。これを簡素化し、軽減することを求めるのが自動車関係諸税の抜本改正(抜本見直し)ということである。

2018年9月の記者会見に日本自動車工業会(自工会)会長として臨んだ豊田章男氏は、「日本の自動車税は高すぎる」と繰り返した

自動車業界はユーザーの声を代弁し、長年にわたり自動車税制の抜本的な見直しを要請してきた。しかし、財務省と総務省は、国税・地方税の歳入・歳出バランスを理由に反対してきた。要するに、クルマは安定的な税収を確保できる対象なのだ。

自動車業界にとって、長年の懸案であった自動車関係諸税の抜本改正。来年10月の消費増税にともない、「自動車取得税」の廃止が決まった今、来年度の税制改正大綱に、より深く踏む込むことができるかどうかが問われている。まさに、ラストチャンスだ。税制改正大綱の取りまとめが本格化する11月がヤマ場となる。

「東京モーターフェス2018」(2018年10月6日~8日、東京・お台場の特設会場にて)でマツコ・デラックスさんとスペシャルトークショー(10月6日)を行った際にも、豊田社長は日本における自動車税の高さを問題視していた

9種類もの税金を払う日本の自動車ユーザー

日本の自動車ユーザーには、3段階で9種類もの税金が課せられている。まず、クルマを取得する(購入する)段階で自動車取得税(地方税)と消費税(国・地方税)を負担する必要があるが、これは二重課税であった。自動車取得税は、かねてから業界が廃止を要請してきたものだが、これまで黙認されてきた経緯があり、ようやく消費増税のタイミングでの廃止が決まった。

日本で自動車を買う人は、複雑で苛重な税体系に直面することになる(以後、スライドは全て自工会調べ)

保有段階では自動車重量税(国税)を支払う。これは旧・道路特定財源で目的税だったが、今では一般財源化され、課税根拠を失ったにも関わらず現存しているものだ。次に、排気量に応じて毎年課税される自動車税(地方税)と軽自動車税(地方税)がある。さらに利用段階では、燃料課税として揮発油税(国税)、石油ガス税(国税)、地方揮発油税(国税)、軽油引取税(地方税)、消費税(国・地方税)を負担する。

これらを合わせて自動車関係諸税という。2018年度の当初予算で見た場合、自動車ユーザーの税負担は年間8.4兆円に達する。つまり、国の租税総収入の約1割を負担していることになるのだ。

元はといえば目的税だった自動車重量税も、一般財源化した今は課税根拠を失っている

「クルマは税金を取りやすい」という非論理的根拠

日本で自動車税制が創設されたのは1940年のこと。当時は戦費調達が目的だったが、戦後は都道府県の一般財源とされた。その後、日本のモータリゼーションが進む中で、道路整備を目的とした道路特定財源として、1968年に自動車取得税、1971年に自動車重量税ができる。これらについて国は、「道路整備5カ年計画」の財源を確保するため、本則税率を上回る「暫定税率」として引き上げて恒常化し、2009年に道路特定財源制度が廃止となったにも関わらず、今でも継続しているのだ。

何しろ、「クルマは税金を取りやすい」という理由で、これだけ複雑で重い税制が続いてきたということである。過去には「物品税」という名で賦課されていたこともあった。物品税とは「奢侈税」、つまり、クルマは「ぜいたく品」という観点からの課税だ。

日本の保有段階における自動車税負担を、国際的に比較するとどうなるのか。自工会の豊田章男会長がいうように、世界で最も高いのだろうか。排気量1,800ccクラスで13年間使用した場合で比べると、車体課税は英国の約2.4倍、ドイツの約2.8倍、米国の約31倍となり、自動車先進国の中では確かに大幅に負担が大きい(自工会調べ)のが実情だ。

保有段階の税負担を比べると、日本が国際的に見て圧倒的に高いと自工会は主張する

日本経済に大きな影響を与える自動車税制の今後

国や地方自治体にとって、自動車諸税の税収は安定的に大きな額になる。多くの非論理性を抱えながらも、“取りやすい税”として、抜本改正に至らないまま続いてきたというのが実態といっていい。しかし今回、消費税10%への引き上げが来年10月に本決まりとなり、「二重課税」だった自動車取得税の廃止も決まった。この機に乗じて自動車諸税の見直しを一気に進めないと、またぞろ「クルマは取りやすい」の論理で続いていくことになりそうだ。

豊田章男氏は自工会会長として臨んだ2018年9月の会見で、「日本の自動車税制をまずは国際レベルとすること、それには軽自動車をベースとした税体系にすべきだ。自動車業界が大転換期を迎える中で、過度な税金をやめ、モビリティ(としてのクルマ)に接するために買いやすくしていくのが、経済全体の流れとなる」と強調した。確かに、日本の自動車需要は、今後の超高齢化社会、人口減に加え、若者の価値観多様化やカーシェアリングの台頭なども考慮すると、現状の年間500万台ラインから大幅に縮小することも予測できる。

一方で、米中貿易戦争に代表される保護貿易の強まる中、自動車産業にとって、自国生産を維持することは重要な命題となっている。そのためにも、自国市場の活性化は不可欠だ。また、地方においてクルマは、生活インフラとしての重要な役割を担う。

つまり、国内自動車市場を維持していくことは、日本にとって、単に自動車メーカーの業績を左右するだけの問題にとどまらず、雇用の維持や地方の生活を守るためなど、多面的な理由で重要なのだ。

そんな自動車市場の将来を考えるためにも、来年度の税制改正大綱論議がヤマ場を迎える11月に、自民税調を中心とし、自動車税制の抜本改正に踏み込めるかどうかには注目したい。宮沢洋一自民税調会長は以前、消費増税の経済への悪影響を抑えるため、自動車に対する減税の拡充を検討するとの考えを示してもいる。

自工会の豊田章男会長も9月の会見で、「とにかくユーザーの声を広く拡散していく。ぜひともユーザーが快適で、よりクルマを買い求めやすい税体系に」と力を込めていた。これまで、苛重で不合理な税負担を強いられてきた納税者(自動車ユーザー)が声を上げることで、ユーザーファーストの抜本改革に結びつくかが焦点だ。

電気自動車は“和風”なクルマ? 日産に聞くEVデザインの未来

森口将之のカーデザイン解体新書 第5回

電気自動車は“和風”なクルマ? 日産に聞くEVデザインの未来

2018.10.17

電動化時代の自動車デザインを日産のデザイナーに聞く

クルマを何にたとうべき? 動物的だった自動車の今後

日本人の感性とEV、相性はいかに

世界中の自動車ブランドがEV(電気自動車)の開発に注力している。しかし、その多くはエンジン車をリファインし、サブブランドを与えることで済ませているのが現状だ。これが真のEVデザインなのだろうか。この分野のリーディングカンパニーである日産自動車で、これまでに多くのEVを手掛けてきたエグゼクティブ・デザイン・ダイレクターに話を聞いた。

日産のグローバルデザイン本部でエグゼクティブ・デザイン・ダイレクターを務める田井悟(たい・さとる)氏

EVならではのデザインとは?

田井氏の入社は1982年。当然ながら、しばらくはエンジン車に関わっていたのだが、最近はEVに携わることが多いそうで、市販車「リーフ」のほか、過去3回のモーターショーのコンセプトカーも手掛けたという。こうした経歴を持つ田井氏にまず聞きたかったのは、「EVならではのデザインはあるのか」という点だ。

 

インタビューは銀座四丁目の交差点にある「NISSAN CROSSING」で実施。展示してあった「ニッサン IMx KURO」(画像)は、日産が2017年10月の「東京モーターショー」で世界初公開したコンセプトカー「ニッサン IMx」に、“黒”をテーマとするデザインの変更を施した車両だ(画像提供:日産自動車)
こちらが2017年の東京モーターショーで撮影した「ニッサン IMx」

EVはエンジンとガソリンタンクを持たない代わりに、モーターとバッテリーを搭載する。タンクとバッテリーの形状は自由度が高いが、モーターはエンジンに比べて大幅に小さく、トランスミッションも不要だ。ここまで機能的な部分が変われば、それに合わせて形状も変わるべきだろう。「フォルム・フォローズ・ファンクション」(形は機能に従う)という言葉もある。

EV「日産リーフ」(2017年にフルモデルチェンジを受けた2代目)

しかし、市販されているEVの多くは、ハイブリッドを含めたガソリン車やディーゼル車に近いカタチをしており、中には顔つきを変えてサブブランドを名乗っているだけの代物もある。この状況を田井氏はどう考えているのか。

「確かにEVは、エンジン車とはメカニズムの内容も配置も違います。バッテリーは床下に積むことになりますが、逆にエンジンからの排気管を通す必要がないので、フロアを平らに作りやすいですし、モーターはエンジンよりはるかに小さいので、全長に対して広いインテリアが作れます。2015年の東京モーターショーに出展した『TEATRO for DAYZ』など、箱型ボディとの相性も良いと考えています」(以下、発言は田井氏)

箱型ボディの「TEATRO for DAYZ」(画像提供:日産自動車)

さらに田井氏は、EVがシェアを伸ばしつつあるSUVにふさわしいメカニズムであることも指摘した。前述のように、EVではバッテリーを床下に積むので、車高に余裕がある方が広いインテリアを生み出しやすい。それでいて、重心は低くなるので走行安定性はスポイルされない。現状でリーフは前輪駆動だが、ハイパワーな車種では前後にモーターを積む4WDになるとのことだった。

「ニッサン IMx KURO」もSUVのカタチをしている

大変革の自動車業界、過渡期を迎えるクルマのデザイン

ただし、田井氏は同時に、現在がEVデザインにとって過渡期であることも付け加えた。リーフでいえば、旧型はフロントグリルをなくすなど思い切ったデザインを取り入れたが、その試みには賛否両論があったという。この経験から、従来の自動車から離れ過ぎるとユーザーは付いてこないことが分かったそうで、現行型はグリルがあるような意匠を施すなど、トラディショナルなカッコ良さを目指す方向にしたという。

こちらが世界初の量産型EVとなった初代「日産リーフ」(画像提供:日産自動車)

EVの良さは乗れば分かると思うので、まずは乗ってもらうことを心掛けた。それが、新型リーフのデザインアプローチだ。しかし田井氏には、将来的には全く違うデザインにしたいとの考えもあるそう。頭の中はその方向に振り切れているけれど、伝統的なクルマのスタイリングを好む人が多いことも理解しているため、状況を見ながら少しずつ歩みを進めていきたいとのことだった。

現行型「日産リーフ」にはグリルのような意匠を施した

自動運転についての言及もあった。EVと自動運転が制御面で相性が良いことは、筆者もさまざまな開発担当者から聞いているし、高速道路で前車や車線を検知してアクセル、ブレーキ、ステアリングを自動制御するリーフの「プロパイロット」は、きわめて滑らかな制御であることを確認してもいる。

さらに、人間が運転しない完全自動運転の普及が衝突安全性対策を見直すきっかけとなれば、クルマのカタチも大幅に変わるだろうと田井氏は予想する。運転席が後ろ向きになったり、フラットになったりという仕掛けは、自動車会社としては勇気がいるものの、数年先には現実になっているかもしれないという。

「ニッサン IMx KURO」の車内は自動運転を見越した近未来的なものだ

“動物的ではない”ダイナミズムを目指す

エンジン車のスタイリングの中には、動物からインスピレーションを受けたものが多い。そうなった背景には、疾走する様子が動物を連想させるというほかに、エンジンの構造的な理由もあるのではないかと筆者は思っている。

例えば、名車といわれるジャガー「Eタイプ」はこんな格好をしている

エンジンは空気をシリンダー内に吸い込んだところに燃料を噴射して点火させ、ピストンを押し下げて回転運動を生み出し、燃焼によって発生したガスを排出する(直噴方式の場合)。これは人間を含めた動物が呼吸し、活動する様子と似ている。このエンジンがないわけなので、EVのデザインに、動物的なラインは似合わないと筆者は思っていた。これについては田井氏も似たような考えだった。

「EVでは、動物的ではないダイナミズムの表現を目指そうと思っています。昨年の東京モーターショーで世界初公開したコンセプトカー『IMx』はその方向でデザインしました。モーターは、回り始めで最大トルクを発揮しますが、動物の走りではこうはなりません。EVならではのモダンでクールな路線にしたいと思いました。長年クルマと親しんできた方よりも、若い人たちの方が入っていきやすいのではないかと考えています」

動物ではない何かがクルマのデザインをインスパイアする時代になるのだろうか(画像は「ニッサン IMx KURO」)

EVは“和風”自動車!?

取材場所のショールーム「NISSAN CROSSING」には、今年のジュネーブ・モーターショーで日産が公開したコンセプトカー「IMx KURO」が展示してあった。ボディカラーをIMxのパールホワイトから深みのあるダークスモーキーグレーに変更したこともあって、エッジを強調したフロントフェンダーやサイドのキャラクターラインが際立っていた。次世代のクルマであることがひと目で分かる。隣に置かれたリーフとの共通部分が多いことも理解できた。

直線とエッジが際立つ「ニッサン IMx KURO」の側面

IMx KUROは自動運転技術も搭載しているが、合計12個のカメラはルーフ後端など目立たない場所に仕込まれてある。また、グリルやルーフにはイルミネーションが入るが、ここは自動運転時と手動運転時で色が変わる。クールでありながら、周囲とのコミュニケーションを大切にしようという姿勢に筆者は好感を抱いた。

インテリアには一転して和のイメージが漂う。インパネやドアトリムは黒ベースの中にウッドパネルを張り巡らせている。注目は、そのパネルに細かいスリットを何重にも刻み、中にLEDを並べているところ。ここには、外の景色を映し出すことができる。こういった意匠には、安全性を高めるという目的もあるが、障子のように外が透かして見える和の雰囲気も織り込んだとのことだ。

内装は和の雰囲気。自動運転時には、ハンドルはインパネに格納される

お気付きの読者もいるだろうが、黒いパネルは漆器、グレーのフロアは枯山水の砂紋、シートのヘッドレストは組木がモチーフとなっている。

フロアは枯山水がモチーフ
ヘッドレストは組木だ

日産は、1999年にルノーとアライアンスを結成した。それがIMxやIMx KUROのインテリアに展開された「ジャポネスク」につながっているのだろうか。田井氏に尋ねると、筆者の予想は一部あたっていたが、それ以外にも和風を取り入れている理由があった。

「アライアンスを組んでからは、確かに日本ならではの動き方や作法などを意識するようになりました。外国人スタッフも日本をリスペクトしてくれる人が多いですし。ただ、それとは別に、EVは“和風なクルマ”だとも思っています。動物的なデザインは、狩猟民族といいますか、西洋のものだという風に感じますが、日本人は物事をフラットに捉えることができます。この思考は未来的かもしれません」

EVは“日本の伝統的な感性や美意識を表現しやすいクルマ”と語った田井氏

インタビューの中で田井氏は、平らな床だけでなく、非対称のシートや遠くにあるインパネなども「日本の美」を連想させる要素だと話していた。それらはモダンかつクールであり、EVにもつながる雰囲気を漂わせていた。

これからのEVのカタチは、日本が主導していくのかもしれない。日本の美とEVの親和性について語る田井氏の言葉を聞いて、未来のカーデザインが楽しみになった。

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