フェイスブックが「WhatsApp」の収益化に本腰? 機能がダブるメッセージアプリの位置づけ

フェイスブックが「WhatsApp」の収益化に本腰? 機能がダブるメッセージアプリの位置づけ

2016.09.12

フェイスブック傘下のメッセージアプリ「WhatsApp」は、Facebookアプリとの間で、データの連携を行う規約変更を行った。2016年1月に年間1ドルの利用料を廃止しており、フェイスブック流の収益化に向けて加速することになる。一方で、WhatsAppのデータ共有は、ユーザーやプライバシー団体から早くも反対の声が上がっており、WhatsAppをフェイスブックに売却した創業者らは頭を抱えているかもしれない。

フェイスブックに買収されたワッツアップ

ワッツアップは2009年創業のインスタントメッセージプラットホームを提供する企業だ。1通ごとに料金がかかるSMSのかわりに、年間1ドルの使用料で広告なしで無制限にメッセージのやりとりができる、クロスプラットホームのスマートフォン向けアプリとしてWhatsAppは人気を博した。

フェイスブックが買収したWhatsAppアプリ

2009年を振り返ると、iPhone 4が登場し、Androidデバイスも充実し始めた頃。しかしBlackBerryやWindows Mobile(現在のWindows Phone)、Nokiaといった、複数のスマートフォンプラットホームが乱立しており、その垣根をまたぐメッセージサービスとして重要度が高かった。現在、月間ユーザー数は10億人を超えている。

フェイスブックがワッツアップを220億ドルで買収したのは2014年2月。当時の従業員は55人。ワッツアップの売上は1020万ドルに対して、1億3800万ドルの赤字企業だった。しかし、買収発表後、フェイスブックの株価は20%の上昇があった。

今回の規約変更のインパクト

フェイスブックのワッツアップ買収後、2016年1月に前述の1ドルの年間使用料の廃止し、4月にはユーザー間のエンドツーエンド暗号化を実施するなど、機能面、サービス面での変革が進んできた。そして今回、Facebookアプリとのデータ共有を含む規約変更が発表された。

FacebookとWhatsAppとのデータ共有によって、電話番号などの情報をFacebookと共有することになる。これによってユーザーは、WhatsApp上での知り合いかもしれない他のユーザーを見つけやすくなるなどのコミュニケーション上のメリットが得られるとしている。

その一方で、WhatsAppはこれまでのプライバシー方針を変えないことを買収後にも明言してきたことから、その方針が変わってしまうのではないか、という懸念が拡がっている。同社のブログでは2012年にも、広告に対して「人々の知性を冒涜する」との痛烈な批判を行ってきた。

しかし親会社となったフェイスブックは、人々のデータを使った広告の最適化を行い、収益を伸ばしてきた企業だ。前述の通りエンドツーエンド暗号化によって、WhatsAppもFacebookもメッセージの中身について知ることはできないとしている。

今後、ユーザーからの利用料収入の代わりに導入されるとみられる、企業向け有料アカウント。ユーザーと企業がWhatsApp上でつながっているかどうかというデータは、フェイスブックにとっては、非常に精度の高い行動や趣向のデータとなり得る。フェイスブックが今後、メッセージングとSNSの両面を通貫する企業向けのサービスを用意することは容易に想像できる。

買収後のFacebook中での位置づけとは

2016年4月に行われたフェイスブックの開発者向け会議F8では、ボットの利用なども可能なFacebook Messengerのプラットホーム化について、その説明に多くの時間を割いてきた。

Facebook Messengerも、個人間、そしてグループでのメッセージのやりとりが可能なアプリであり、WhatsAppとその役割が重複する。ただし、WhatsAppの方がその月間ユーザー規模が大きかったことから、フェイスブックによる買収については、特に疑問を挟む必要はないだろう。

ちなみに、フェイスブックは、ユーザーの平均年齢が圧倒的に低いSnapchatアプリについても、およそ3000億ドルで買収提案を行っていたことから、メッセージングプラットホームを全方位で押さえようとしていたことが分かる。現在、Snapchatの月間ユーザー数は既にTwitterより大きい、1億5000万人を超え、企業向けアカウントによる独自の収益化にも着手している。

F8 2016では、WhatsAppとFacebook Messengerが1つのスライドで紹介される場面があった。プレゼンテーションに立ったフェイスブックのマーク・ザッカーバーグCEOは、WhatsAppについては「One-to-One」(1対1)、Messengerを「Small Group」(小グループ)とし、その位置づけの違いを強調した。

WhatsAppについては「One-to-One」(1対1)、Messengerを「Small Group」(小グループ)とし、その位置づけの違いを強調
WhatsAppとFacebook Messengerの送信メッセージ数の違いなどを説明するも機能面ではあまり違いはない

ただし、WhatsAppもグループメッセージが可能だし、Messengerでも1対1のメッセージが主流であり、機能面の差はなくなりつつある。Messengerだけで企業とのコミュニケーションを取ることも可能になった。

WhatsAppがMessengerのように、企業向けにアカウントを解放する際、どのように差別化するのか注目すべきだ。あるいは、複数のチャネルを生かしながら、双方でサービスが提供できるようにするだけかもしれない。

メッセージングビジネスの競争はどうなるか?

メッセージング市場は、2016年以降、さらに競争が激化することになる。2016年夏に、日本発のLINEが日米市場で株式公開をした。センスの良いコミュニケーションとビジネスが世界でいかに受け入れられるかに注目が集まる。またグーグルは、新しいメッセージングアプリAlloをリリースする予定だ。人工知能Googleアシスタントを搭載している点が売りで、新たな賢いメッセージング体験に期待が集まる。

グーグルは新メッセージングアプリAlloを近々リリース予定。画像認識を行い即座に返信可能なスマートリプライ機能を備える

アップルは、iPhone・iPad・Macでやりとりができる独自のメッセージサービスiMessageで、開発者やクリエイターがiMessage向けにアプリの機能やスタンプを販売することができるようにした。

iPhoneに新たなアプリを入れなくても、電話番号だけで利用できるサービスのプラットホーム化は、Androidユーザーを全て無視したとしても、手強い相手となる。特にアップルは、2016年初頭、テロ犯のiPhoneのロック解除でFBIと論争を巻き起こし、個人のプライバシーを重視する方針を強調した経緯がある。

LINEの乗っ取りや、グーグル、フェイスブックによる個人利用活用を前提とした広告モデルの存在と一線を画す「iMessageならではの特徴」として、アップルは今後もプライバシーを争点にしていきたい考えだ。

乱立状態のメッセージング競争だが、あまり「一つのサービスに集約されていく」という考えを持たなくても良いかもしれない。例えば、若者がInstagramやFacebookよりも、Snapchatを好んで使っている理由は、ネットワーク上に「親がいないから」。

米国では世代ごとにサービスを使い分ける様子が顕著であり、フェイスブックが「自社のMessengerもWhatsAppも保持したい、Snapchatも欲しい」と考える理由でもある。そのため、WhatsAppもMessengerも、並列したメッセージングチャネルとして、同じビジネスモデル、すなわち企業ユーザーへの課金を行っても驚きはない。

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

藤田朋宏の必殺仕分け人 第1回

「選択と集中」が進みすぎた、日本の科学技術への投資

2018.11.15

ちとせグループCEOの藤田朋宏氏による新連載

巷を賑わす”ヘンな出来事”の問題点を、独自の解釈で洗い出す!

第1回は、「日本の科学技術投資」について

バイオベンチャー企業群「ちとせグループ」のCEOを務める藤田朋宏氏による新連載。“手段と目的の違い”によって生じた「ヘンな出来事」の問題点を、独自の視点で語ります。第1回は、「日本の科学技術投資」について。日本の科学技術への投資の問題点とはいったい何なのでしょう?

才能と“伸びしろ”に投資する、日本サッカー協会

先日、クアラルンプールに出張したときのこと。宿泊先のホテルが偶然にもサッカーの日本代表と同じだった。「日本代表」と言っても、同じホテルに泊まっていたのは本田や長友ではなく、U-16アジア選手権に参加している若い選手たち。

そこで彼らを見ていて、ふと考えた。日本サッカー協会の「選手への投資」は、実は凄く効率がいいのではないか。どうしてそう思ったのか、順を追って説明したい。

ホテルに置いてあったU-16アジア選手権のバナー

チェックインを済ませ、「部屋の準備があるから、ちょっとだけそこで待っていて」と指示するホテルマンに従い、ひとりロビーに放置されている間、何となしに選手の情報を調べてみた。それから一時間半。23名の選手一人ひとりの顔だけでなく、利き足まで覚えるくらいの時間が経っても、僕はまだロビーで放っておかれたままだった。まぁ、東南アジアではよくあることなので、腹は立たなかった。

ところで、「過去のU-16日本代表がその後、何度も日本代表に選ばれる割合はどれほどだろうか」と疑問に感じ、調べてみたところ、各年20数名の代表選手のうち、現役で活躍している選手は約1人であることが分かった。確かに16歳の段階では身体の発達に差があるし、試合で活躍できるかは運の要素も絡む。コーチとの相性やケガの問題もあるだろう。

そうは言っても、16歳の時点で日本代表に選ばれるだけのポテンシャルを持つ選手のうち、その数%しか将来も活躍できる選手がいない、という事実には驚いた。実際、長谷部、本田、岡崎、長友……など、この10年で活躍している選手たちの多くは、16歳時点ではそこまで期待されていなかった選手ばかりだ。

ではなぜ、そういった選手が後に日の目を浴びられたかというと、それは彼らにも「チャンス」を与えられていたからだろう。日本サッカー協会は、16歳時点で選抜したトップ選手だけに集中投資するだけではなく、同年代の他の有望選手にもしっかりとチャンスを与え続けられるような仕組みをつくれたのだと思う。

際立って目立つ選手だけではなく、将来の伸びしろがありえる選手にも、最低限のチャンスは回ってくることで、未来のトップ選手の育成が図れる。そうやって日本サッカー協会はこれまで、世界に通用するような選手を輩出してきた。

「科学技術に投資せよ」ではなく、予算配分の再考を

前置きが長くなってしまったが、ここから本題に入りたい。

先日、京都大学特別教授の本庶佑先生がノーベル賞を受賞したというニュースが流れた。「自分がバイオテクノロジー業界で働く人間だから」というのは関係なく、本庶先生と周りのチームの方々の長年にわたる科学に対する貢献が認められたこと、その事実に接した関係者の気持ちを想像すると、とても嬉しい気持ちになった。

ノーベル賞メダル(レプリカ)

 

近年、日本人のノーベル賞受賞が続いている。彼らのような日本の科学業界の仕組みをよくわかった方々は、これまで数多くのご苦労をされてきたことだろう。しかし、1つ残念なこともある。能力はもちろん、人格的にも優れたそういった先生方が、ノーベル賞受賞のタイミングでマスコミに発表する一世一代のコメントが「日本国の科学技術投資、科学技術教育のあり方についての憂い」であることだ。

僭越ながら、先生たちのコメントを解釈すると、よくニュースで取り上げられるような「科学技術にもっとお金を使え」ということではなく、その先にある「国家予算の配分」についての指摘をしていると認識している。

誰がなんと言おうと、日本の科学技術投資の選択と集中は年々進んでしまっているのが現状だ。しかし、先生方のいうような「選択と集中が進みすぎている」という指摘に対して、「日本にはもうお金がないのだから科学技術にばかり投資できない」と答えがずれてしまっている。

これこそが、日本の科学技術投資における問題ではないだろうか。

日本にはびこる「選択と集中こそが正解だよ病」

随分前からずっと不思議なのだが、そもそも「選択と集中こそが正解である」なんて、誰がいい出したのだろう。「選択と集中」の戦略で物事をうまく切り抜けられるようなことは、本当に生きるか死ぬか、背水の陣を敷いている時くらいだと思うのだ。

今の日本の「選択と集中こそが正解だよ病」はなかなか根深く、そもそもの目的を実現することよりも「選択と集中」を行うことそのものが目的になっているんじゃないかと感じることが多い。

今の日本で行われている多くの意思決定の場面で、サッカーの例で例えると、U-16日本代表を選んだ人のメンツを潰さないということが、強い日本代表をつくることよりも優先されてしまっているように思う。

そのため、16歳の時点で選んだ選手だけに集中投資し、16歳の段階で選ばれなかった他の選手のポテンシャルに賭けることもしないというような「選択と集中が正解である」という間違えた進め方で意思決定が行われているようなことが多いように感じる。

サッカー選手の育成でも、科学技術の投資でも初期の段階で選抜してそこだけに集中投資するという戦略を繰り返せば繰り返すほど、全体としての力は落ちる一方になるのではないか。歴代のノーベル賞受賞者の先生方も、そういうことを言いたかったのではないかと思う。

手段であるはずの「選択と集中」が、目的となっている?

私は、「16歳の段階で、将来素晴らしいサッカー選手になる人物を見分けられる」なんて言葉は、伸びしろのある選手に対しておこがましいと感じる。これは科学技術の研究にも同じことが言える。「その研究が将来素晴らしい成果を残すかどうか見分けられる」なんて言葉は、科学者に対しておこがましい。

もっと言ってしまえば、どの研究が将来化けるかの判断は、16歳のサッカー選手の成長を言い当てることより遥かに難しいだろう。なぜならば、サッカーという競技のルール自体は変わらないが、科学と言う競技はルール自体を決めているので、科学研究の将来性をあらかじめ予測するのは16歳のサッカー選手の将来性を予測するより難しいためだ。

そんな中、日本サッカー協会が幅広い底上げに力を入れ、紆余曲折も有りながらも右肩上がりの成長を維持できているにも関わらず、日本の科学技術投資は過剰な「選択と集中」を強めるが故に、科学技術力の相対的な低下を招いているように感じる。

その差はいったい何か? これは1つの仮説でしかないが、日本サッカー協会の強さの秘訣は、会長の独断で物事を決められる側面が強い組織であるために「目的」がハッキリしている点にあるのではないだろうか。

その一方で、日本の科学技術投資のような“数多くの人の善意の組み合わせの上になり立っている意思決定機構”では「選択と集中を進めることが正解である」という、本来手段の一つである価値観が「目的」となってしまっているように感じる。

本来考えるべきは、「日本の科学技術をどうするべきか」ということであるにも関わらず、その手段と目的が逆転しまっているのではないだろうか、と思うのだ。

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

2018.11.14

音楽に特化した「YouTube Music」が日本でスタート

有料会員になれば、広告なし再生やオフライン再生が可能

YouTube Premiumでは、オリジナルコンテンツの配信も開始

仕事や作業をする際、周りのノイズをカットして集中するために、音楽を聴くという人は多いだろう。わかる。よくわかる。フロアが騒がしいと作業に全く集中できない。周りで仕事している人がいるということがわからないのだろうか、と疑問に思うが、まぁそれは置いておいて、パソコンで作業する場合、手軽に好きな音楽を聴けることから、YouTubeで音楽を聴くという人も多いのではないだろうか。

そんなYouTubeユーザーに朗報である。11月14日、Googleは音楽に特化したストリーミング再生サービス「YouTube Music」を日本でローンチすると発表したのだ。

好みやシーンに応じて楽曲をレコメンド

YouTube Musicは、音楽再生に特化したアプリ。YouTubeにある公式の曲やプレイリスト、歌ってみた、弾いてみたなど、さまざまな音楽動画を視聴することができる。

また、機械学習が活用されているのも特徴の1つだ。視聴履歴などからユーザーの好みを把握するだけでなく、「いつどこで何をしているのか」を類推して、シーンに合わせた楽曲をレコメンド。家でリラックスしているときにお勧めの曲や、仕事中にお勧めの曲などを、自動でピックアップしてくれるという。

さらに、あいまいなカタカナ発音で洋楽を検索したり、CMタイアップ曲などから検索したりすることも可能で、聴きたい曲をスムーズに探すことができそうだ。

サービスの発表会において、YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏は「オーディエンスに着目した結果、今出ているアプリでは満足できていない層があることがわかり、そのユーザーに音楽サービスを届けようとこのサービスをスタートしました。YouTube Musicは、ユーザーの利用シーンや好みに合わせた曲を、YouTubeにある膨大なミュージックカタログからレコメンドするユニークさを持っています」と、サービスの魅力を強調した。

YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏

無料でも利用できるが、有料のYouTube Music Premiumに登録すると、「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」などが可能になる。料金はWeb/Androidが月額980円で、iOSが月額1280円(ともに税込み)だ。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏は「日本ユーザーの方は通勤通学などで音楽を聴くことが多いと思います。オフライン再生機能では、前日の夜に自宅のWi-Fiで翌日聴くべき曲を自動で更新し、通信なしで聴けるようになります。データの通信量などを気にする必要もないので、非常に便利な機能だと思います」と、オフライン再生のメリットを訴求した。

なお、同サービスには著作権管理システムが働いており、YouTubeと同様に適切な権利コントロールが可能だという。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏

「YouTube Originals」が日本でも始動

また今回、「YouTube Premium」という新しい有料プランもスタートする。料金はWeb/Androidだと月額1180円で、iOSだと月額1550円(ともに税込み)だ。YouTube Music Premiumの機能に加えて、YouTubeでも「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」機能が使えるようになる。

さらに、YouTube Premiumの会員は、12月から日本でも配信される予定のYouTubeオリジナルコンテンツ「YouTube Originals」を視聴することも可能だ。すでに世界30カ国でコンテンツを展開しているが、このたび、日本でも制作がスタート。SEKAI NO OWARIとMARVLEがコラボしたミュージックビデオ制作の裏側に迫るドキュメンタリー「Re:IMAGINE」、YouTuberのはじめしゃちょーが主演する連続ドラマ「The Fake Show」、YouTubeで人気のクリエイターが手がけた「隙間男:Stalking Vampire」の3つだ。

「YouTube Music Premium」と「YouTube Premium」で利用可能な機能
日本で制作される「YouTube Originals」のコンテンツ

発表会には「The Fake Show」に主演する、YouTuberのはじめしゃちょーが駆けつけた。

はじめしゃちょー

「今回僕が出演するのは、今までなかったYouTuberをテーマにしたドラマ。アカウント乗っ取りや炎上など、問題に直面しながらも夢に向かって進んでいく姿が描かれているので、僕の動画を見たことない人にも見てほしいですね」と動画の紹介をするとともに、YouTube Musicについて「普段、広く浅く、さまざまな音楽を聴くので、非常に楽しみなサービスです。ぜひ使ってみたいと思います」と期待を述べた。

なお、YouTube Musicは「Google Home」「Google Home Mini」にも対応予定。そのほか、現在「Google Play Music」を利用しているユーザーは、追加料金なしで移行することができるという。