インドに新幹線ネットワークが誕生? 制度づくりから始める日本の狙いとは

インドに新幹線ネットワークが誕生? 制度づくりから始める日本の狙いとは

2016.02.19

インド政府は同国初の高速鉄道整備プロジェクトで日本と協力することを決めた。新幹線が海外で採用されるのは台湾に続き今回で2件目。建設工事や車両などで日本企業の大型受注が見込まれるインフラ輸出の目玉案件だ。高速鉄道計画が林立するインドでは、中国企業や欧州勢なども自国のシステムを売り込んでいる模様。2路線目以降のシステム選定は予断を許さない状況だが、インド市場に先行して乗り込む日本勢は、他の路線にも新幹線を導入することができるのだろうか。

新幹線採用の裏側

新幹線の採用が決まったのは、ムンバイとアーメダバードを結ぶ約500km、全12駅の路線。総事業費9,800億ルピー(約1.6兆円)が見込まれる大規模なプロジェクトで、日本政府は総事業費の最大81%を金利年率0.1%、償還期間50年の好条件で貸し付ける。線路は東海道新幹線などと同じように、在来線が乗り入れない専用の軌道となる。車両の営業最高速度は時速320kmだ。

インドがモデルとする日本の新幹線(写真:PIXTA)

インドで新幹線の採用が決まった理由は、日本政府が提示した破格の資金援助だけではない。日本政府は高速鉄道整備の調査段階からインド政府を巻き込み、新幹線の優位性を売り込んでいた。

ムンバイとアーメダバードを結ぶ高速鉄道の事業性調査(フィージビリティスタディ)は、日本政府とインド政府が費用を出し合って共同で実施した経緯がある。調査を行った国際協力機構(JICA)によると、日本側は世界の高速鉄道システムを比較しつつ、日本方式の安全性、省エネ性能、定時運行率の高さなどを説明し、インド政府の新幹線採用を後押ししたという。

新幹線採用の成否を分けたポイントは

日本が調査を行ったという意味ではインドネシア・ジャワ島の高速鉄道計画も同じだが、新幹線採用の成否を分けたポイントはどこにあったのだろうか。国土交通省によると、インドでは相手国政府に調査費用の一部を負担させたことで、調査段階からインド政府を「責任ある立場」に引き込むことができたのが大きかったという。インドネシアの調査では、日本側が費用を全額負担していた。

日印両国政府は調査期間中、定期的に会合を開き、実際の調査にあたる日本企業チームから報告を受ける場を設けていた。この機会を捉え、日本勢は新幹線の優位性をインド政府に説明していた。結果的に、ムンバイ~アーメダバード間では複数の国による入札もなく新幹線の採用が決まった。

制度づくりに関与できるのは日本の特権

インド版新幹線の建設に向け、日本が手始めに取り組むのが近く開始予定の制度設計支援プロジェクトだ。JICAがコンサルタントを雇用し、高速鉄道の強度、耐震性、運行速度、安全基準などの制度設計に助言を行う。日本の助言を受けてインド側が策定する新制度は、ムンバイ~アーメダバード間を走行する高速鉄道の設計基準となる。JICA南アジア部で南アジア第一課 課長を務める田中 耕太郎氏の話では、日本は調査の段階から、高速鉄道整備の前提となる制度設計の重要性をインド側に訴えていたという。

インドの高速鉄道に関する制度設計に参加できるのは、同国初の路線を獲得した日本の特権だ。新幹線の更なる売り込みに向け、高速鉄道整備の最上流ともいえる制度づくりに関与できる立場を日本が活用しない手はない。

線路の長さで日本の倍以上のネットワークを有する鉄道大国のインドだが、最高時速が300kmを超えるような高速鉄道を整備するのは今回が初めて。当然ながら、高速鉄道事業の根拠となる法律や制度などは一から作る必要がある。

高速鉄道事業の根拠法を策定するのはインド側だが、新幹線をモデルに最初の路線を建設する以上、制度づくりで日本を参考にするのは理にかなった判断だ。日本としても、インドの新幹線がスムーズかつ安全に動かなければ、世界の高速鉄道市場で信用を失いかねない状況であることを考えると、制度づくりからインドと歩みを共にする意義は大きいといえる。

日本の安全基準がインド高速鉄道市場を左右?

新幹線と同等の安全基準が適用されれば、インドを舞台に過熱する高速鉄道の受注合戦にも影響がでるものと考えられる。今後の新規路線建設プロジェクトにおいて、乗客の死亡事故が開業以来1件も起きていない新幹線と同レベルの安全性が求められるとすれば、鉄道システムの提案が可能な国は限られてくるものとみられるからだ。JICAの制度設計支援が徹底したものであればあるほど、インドの高速鉄道市場に海外勢が参入する際の技術的なハードルは上がる。

日本の助言を受けて策定する新幹線整備に関する新制度を、インドが全国に適用するかは現時点で未知数だ。ムンバイ~アーメダバード間を含め計7路線の高速鉄道を計画するインド政府が、路線によって違う規格のシステムを採用し、それに合わせた制度を個別に策定する可能性もゼロではない。山形新幹線と秋田新幹線を走る「ミニ新幹線」のように、日本でも路線によって違う規格が採用されている例はある。

しかし、7本の高速鉄道を計画するインドが、路線ごとに異なった制度を用意するのは合理的ではないというのが一般的な見方だ。ムンバイ~アーメダバード間のインド版新幹線は、制度を含めてインド高速鉄道市場のデファクトスタンダードになる可能性がある。日本の基準がインドのスタンダードになれば、後続案件に新幹線を売り込む日本勢の優位性は高まる見通しだ。

インドでは計7路線の高速鉄道整備構想が浮上。ムンバイ~アーメダバード以外は調査段階にとどまる。フランス、スペイン、中国の企業が後続案件の獲得を狙っている(画像は国土交通省のHPより)

日本が全面的に協力するインド版新幹線だが、同国で採用が拡がるには、ムンバイ~アーメダバード間の評判が重要になってくる。安全性は当然として、気になるのは鉄道事業として同路線が上手くいくかどうかだ。高速鉄道経営の難しさは、台湾新幹線の現状を見ても明らか。インドに新幹線は時期尚早とする見方も根強く存在する。両都市を結ぶ高速鉄道に需要がなければ、インド初の高速鉄道とはいえ、物好きな富裕層の乗り物になってしまう可能性も否定できない。

東海道新幹線との不思議な符合

JICAの田中氏によると、現在のインドの所得水準は、世界銀行から融資を受けて、東海道新幹線の東京~新大阪間を建設した1960年代の日本と似ているという。アジア開発銀行(ADB)の「アジア経済見通し2015年改訂版」をみると、インドの実質GDP成長率は2015年が7.4%、2016年が7.8%の見通し。10%前後で推移していた当時の日本には及ばないが、経済の拡大期に新幹線の導入を決めたのは両国の類似点といえる。

東京~新大阪間とムンバイ~アーメダバード間は、距離的にも約500kmと同程度。ムンバイとアーメダバードが古くからの商都であることも、インド版新幹線の事業性を予測するうえで見逃せないポイントだ。日印の類似点だけを数え上げてインド版新幹線の将来を見通すのは危険だが、東海道新幹線がドル箱路線と呼ばれるまでに発展している現状をみると、このタイミングでインドが高速鉄道を導入するのも決して早すぎるとは言えないだろう。

日本の比ではない沿線人口

2004年に日本貿易振興機構(JETRO)が行った調査によると、ムンバイは東京都に匹敵する約1,200万人の人口を抱えている。アーメダバードの人口は約580万人で、大阪市に比べれば2倍以上の規模だ。両都市を結ぶ新幹線の沿線人口は約1.8億人と膨大で、途中には100万都市が点在しているため乗降需要も見込める。

沿線人口では東海道新幹線の東京~新大阪間を凌駕するインド版新幹線(画像は国土交通省のHPより)

在来線を利用する場合、ムンバイからアーメダバードまでの所要時間は最速で7時間。新幹線は約2時間で両都市を結ぶ。同区間を飛行機で移動するなら所要時間は約1時間半だが、新幹線の運賃設定は飛行機の半額程度が見込まれるため、既存の交通手段に対する競争力は十分に発揮できそうだ。

運賃が飛行機の半分と聞くと、インド版新幹線を運賃収入だけで黒字化するのは難しそう。インド側は旅客輸送以外の収入源を探っている模様で、駅および駅周辺の開発についても関心を示している。JR東日本が展開する「エキナカ」事業や鉄道事業者による不動産開発の事例がインド側の参考になるかもしれない。

建設工事がスムーズに進むかは未知数

日印共同の事業化調査によれば、インド版新幹線の着工は2018年、完工は2023年の予定。制度設計支援プロジェクトが2017年10月頃まで続くことを考えると、インド側は施工業者や車両・システムメーカーの選定を短期間で速やかに進める必要があるだろう。

建設工事やシステム整備には日本企業が関与する見通しだが、どのような入札が実施されるかは現時点で未知数。鉄道ビジネスに携わる日本企業に話を聞くと、海外で長い線路を建設する工事は時間が掛かるうえ儲けが少ないため、単純にビジネスとして見た場合は割に合わないという。日本企業が建設工事を請け負うには、現地のゼネコンと組むなどの工夫が必要だろう。

システム面では、新幹線のノウハウを握るJRがどのような形で関与するかも気になるところ。「メイク・イン・インディア」を推進したいインド政府は高速鉄道の技術移転を求めているため、車両・システム整備を行う日本企業は、現地企業とのアライアンスにも気を配る必要がある。インドの高速鉄道市場で有利な立場を獲得した日本だが、同国で新幹線輸出の実績を積み上げるためには、ムンバイ~アーメダバード間の整備を着実に進めることが不可欠だ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。