携帯キャリアのVR参入は何をもたらすか - KDDIが描く“電話”の未来

携帯キャリアのVR参入は何をもたらすか - KDDIが描く“電話”の未来

2016.09.26

今年はVR元年といわれ、様々なVR HMDやそのコンテンツが登場している。そんな中、通信インフラであるKDDIがVRを使ったコミュニケーションコンテンツを公開した。いまだ共通規格も定まらないVRだが、通信インフラが参入する意味はどこにあるのだろうか。

VRを使った新たなコミュニケーションとは

KDDIが「次世代VRマルチコミュニケーション」と銘打って開発している「linked-door」。HTCの「VIVE」を使ったVRコンテンツで、今年3月に米国のクリエーターイベント「South by Southwest 2016」で初公開となった。その改良版が今回、東京ゲームショウ2016のHTCブースで公開された。

HTC VIVEは高解像度のVR HMDに加え、両手に持つコントローラーで、実際に手を動かしてVR空間のものを操作できるのが特徴だ。また、部屋に設置する赤外線センサーにより、人の移動や、立ったり座ったりといった高さの変化も高精度で認識できる。linked-doorのプレイヤーはVR空間内を自由に移動したり、VR空間内のオブジェクトに干渉したりできる。

HTC VIVEではHMDをPCに接続するほか、両手に持つコントローラーとヘッドフォンが必要。さらに部屋の隅に赤外線センサーを設置するなどかなりの重装備だ

VR空間で体験を共有

linked-door自体は、VR空間内に作られた南国のリゾートビーチやダーツバーといったシチュエーションを体験するデモンストレーションコンテンツだ。異なるシチュエーション内の移動は、VR空間に現れる「ドア」やワープゾーンのようなポータルを使って行う。ドアを開けるには、ちゃんとVR空間上のドアノブにタッチし、コントローラーのトリガーボタンを引きながら手を回転させて開けるなど、現実世界さながらの動作が必要だ。

通信会社ならではともいうべきlinked-doorの特徴は、別の部屋にいるプレーヤーやデモの司会者と同時にVR空間内を移動したり、コミュニケーションを図ったりできるということ。VR空間で他の参加者はアバター(VR空間内で自分の身代わりとして表示されるキャラクター)となって表示され、音声で会話ができる。VR空間を共有する相手とは、グラスを持って乾杯したり、ダーツで遊んだりすることも可能だ。

乾杯している相手の「ガイド」はデモステージの司会。右にいる女性のアバターは隣室でVIVEを装着している別のプレーヤーだ

筆者もブースで体験させていただいたが、まずHTC VIVEの「VR空間を自由に動ける」、「オブジェクトに干渉できる」という体験は、ほかのVR HMDと比べてもかなり没入感がある。また、同席した別のプレーヤーとの挨拶も、ただ文字や声で挨拶するだけでなく、乾杯などの行為が加わることで、直接顔を合わせるよりも緊張せず、しかも従来のコミュニケーションよりも生身に近い感覚があるという、面白い体験に仕上がっていた。

KDDIがlinked-door開発に取り組む狙いは何か。同プロジェクトを担当している上月勝博氏にお話を伺った。

linked-doorの開発を担当しているKDDI商品企画部 商品戦略3グループリーダーの上月氏

電話を進化させるVR

まず、どうして通信会社であるKDDIが、コンテンツ業界の分野と考えられてきたVRを推進しているかについては、KDDIではlinked-doorを、スマートフォンの次にくる「新たなコミュニケーション」として提案していきたいという回答だった。電話の延長線上にある技術としてVRを捉えているわけだ。KDDIはVRを使って、その場にいながら、実際に会っていなくても「同じ空間で体験を共有する」次元にコミュニケーションを進化させたいという。

VRの活用事例としては、たとえば製品の3Dデータを囲みながら、本社と開発センター間でVR会議を行うというような使い方も面白いだろう。VR HMDが個人でも入手しやすくなれば、VR内でのマルチプレイヤーゲームにも使えそうだ。コミュニケーションツールとしての発展余地は大きい。

テキストや音声と比較して、情報量が多いVRは通信には不向きに思えるが、実際の通信量は数百kbps程度で済み、あとはクライアント側に依存するという。これならモバイル回線でも十分に通信が可能だ。スマートフォンやVR HMDのスペックが向上すれば、アバターの表現を高度化することも検討したいとのこと。方向性としては、利用者が写真を取り込んでアバターに反映させたり、外部のカメラなどを使ってリアルタイムに自分自身をVR空間に映し出したりできるような形を思い描いているという。

通信インフラの充実でVR体験の質も向上

KDDIが扱うスマートフォンやVR HMDの性能には機種ごとに差がある。こうした性能差はKDDIで統一するわけにはいかないので、サーバー側でGPU処理を行い、レンダリング結果だけを送信することで性能差を吸収することも考えているそうだ。特に通信が5Gになって低レイテンシーの通信が可能になれば、こうしたサーバーサイドのレンダリングも実用的になるという。

コミュニケーション手段としてのVRの活用に加え、これまではサードパーティが担っていたVRコンテンツの配信も、KDDIが参入していくという。ただし、全てをKDDIがコントロールするのではなく、特に制作分野ではさまざまなパートナーと協力して、まずはVRの普及を目指し、マーケットを作ることを優先して進めていくつもりとのことだった。

3大キャリアでは一歩先んじたKDDIのVR事業

これまでVRはコンテンツ業界の担うべき分野と考えられてきたが、KDDIはコミュニケーションという新たな方策をもって、この分野に積極的に参入する意思を明らかにした。それではモバイル通信3大キャリアのうち、KDDI以外の残る2社の動向はどうなっているだろうか。

コミュニケーションの多様化にVRを活用しようとするKDDI。他のキャリアの考え方はいかに

NTTドコモはVRコンテンツの配信用として「dTV VR」アプリの配信を開始。dTVでVRコンテンツの配信を開始するとともに、夏フェスでの360度カメラによる撮影やアーティストのVR作品を制作するなど、配信事業のひとつの柱としてVRを捉えているようだ。

ソフトバンクも、VR映像のライブ配信を手がける米NextVR社へ約80億円の出資をするなど、VRコンテンツ、特にライブ配信を重視した戦略を取っているようだ。同社はVR/ARが将来のコミュニケーションや教育、コンテンツ分野において重要であるという立場を明らかにしているが、現時点ではUstreamへ投資したのと同様に、コンサートやスポーツ会場などのライブ配信をコンテンツの中心に考えているようだ。

こうしてみると、VRを配信コンテンツの目玉のひとつに使おうとするドコモ・ソフトバンクと、コンテンツ配信だけでなくコミュニケーションにも積極的に利用しようとするKDDIでは方向性がだいぶ異なることがわかる。将来的には全社とも配信・コミュニケーションをカバーしていくことにはなるだろうが、KDDIはVRによるコミュニケーションに先鞭をつけたという点で、イメージ戦略的に一歩先んじた感がある。本格的な普及にはまだまだ時間がかかりそうだが、キャリアとしての特色を出す意味でも、こうしたチャレンジはもっと評価されていいだろう。将来の展開が大変楽しみだ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。