進化を遂げる映画館、生き残りの策とは

進化を遂げる映画館、生き残りの策とは

2016.02.23

2015年にシリーズ10年ぶりとなる新作「スター・ウォーズ/フォースの覚醒」が公開された。2016年2月現在、興行収入は全世界で20億ドルを突破し、快走を続けている。そんな明るいニュースもあるが、映画館の置かれている現状はそう甘くないようだ。
※特にことわりのない限り、記事内の価格はすべて税込。映画料金については一般料金を参照している。

来場者減、しかし「映画ファン」は通い続ける

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが2015年6月に行った調査結果によれば、直近1年以内に映画館で映画を観た人は35.9%。過去の調査結果と照らし合わせると、その数はじわりじわりと減少し続けている。

映画館での鑑賞頻度が下がっている一方で、1人あたりの鑑賞本数は増加傾向にある。直近1年以内に、映画館で「1本のみ」映画鑑賞した人の割合は減り、「5~11本」「12本以上」観た人の割合が増えた。全体の鑑賞率は下がったとはいえ、映画館に通う人は、より足繁く通っているという現状がうかがえる。

直近1年以内の映画館での映画鑑賞率(NTTコム リサーチ調べ)
過去調査からの鑑賞率の推移(NTTコム リサーチ調べ)
直近1年以内に映画館で観た映画本数(NTTコム リサーチ調べ)

そういった状況に合わせて生き残っていくために、ユニークな試みにどんどん挑戦しているのが東京都・立川市にあるシネマシティだ。

シネコンの危機に、どう立ち向かうか

「2004年頃にシネコンのピークは終わったな、と思った」と語るのは、シネマシティ 企画室室長の遠山武志氏。東京都・立川市にあるシネマシティは、複数のスクリーンを持つシネマ・コンプレックス(以下、シネコン)という形態をとる。一般的にシネコンはショッピングモールなどに併設されていることが多いが、シネマシティはそうではなく、「立川という街全体がショッピングモールみたいなもの」だという(遠山氏)。

インタビューに応じてくれたのは、シネマシティ 企画室室長の遠山武志氏

"ピーク云々"の話に戻ろう。ビデオレンタルショップだけでなく、YouTubeやHulu、Netflixなど、オンラインで動画を楽しめるサービスの台頭に、遠山氏はシネコンの危機を感じ取った。映画を享受する方法が増えれば、わざわざ映画館へ足を運ぶ人が減るのも当然のこと。では、立川シネマシティは映画館として生き残るためにどんな方法をとっているのか?

答えは有料の会員制度

「映画館に行く人が減れば、そこには"濃い層"が残る」(遠山氏)。シネマシティはそういったロイヤルティの高いユーザーにとってメリットが多い策を講じ、みごとファンの獲得に成功している。その策のひとつが「シネマシティズン」という有料の会員制度だ。

シネマシティズン会員は「6カ月会員(180日間)」「1年会員」の2種類。会費は6カ月が600円、1年が1,000円となる。会員の種類にかかわらず、平日は1,000円、土日祝日は1,300円で映画を楽しめるのだ(一般料金は通常1,800円)。現在の会員数は約6万人。『マッドマックス 怒りのデス・ロード』と『ガールズ&パンツァー 劇場版』の極上爆音上映(詳しくは後述する)をきっかけに、一気に増えたという。

ところで、シネマシティには「レディースデー」「メンズデー」がない。以前は存在したらしいが、廃止してしまった。「たまたま来たら1,000円で映画を観られてラッキー」と思った来場者が、次回来た際に、通常料金を割高に感じてしまうからだ。「通常料金へのハードルが高くなった結果、映画館から足が遠のいてしまうなら、有料の会員サービスを作って"会員はいつでもおトク"という仕組みにしたほうが、会員もシネマシティもみんな幸せになれる」(遠山氏)。

「シネマ・ツー」には窯焼きピッツァを食べられるカフェも併設されている

シネマシティズンには、リピーターを増やしたいという思惑もある。一般的に、上乗せしてどんどん高くなっていく料金体系では、リピーターが増えにくい。たとえば、現在注目を集めている体感型の映画上映システム「4DX」。4DXの鑑賞料金は通常の鑑賞料金に+1,000円(3D作品の場合は一般的に+1,400円)で、2D作品なら2,800円、3D作品なら3,200円となる。4DXを味わった後に「もう1回観たい!」と思えど、約3,000円をもう一度支払うのは多くの人がためらうだろう。

シネマシティズンはそこをうまく突いた。「1,000円なら」と案外ひょいっと払ってしまうのだ。その結果、リピートのハードルを下げることにも成功し、同じ作品を観るために何度も何度も足を運ぶ人が数知れずいる。

立川シネマシティを有名にした「極爆」

何度も同じ作品を観に来る人が多いのは、シネマシティズンという会員制度だけが原因ではない。もうひとつの重要な要素が、もはやシネマシティの代名詞ともなりつつある「極上爆音上映」だ。略して「極爆」とも呼ばれるが、「ベテラン音響家による綿密で徹底した音響調整と、シネマシティの映画館用というよりは音楽ライブ的なサウンドシステムが放つ、これまでの映画鑑賞とは別次元の没入体感型スタイル」(シネマシティ公式HPより)のこと。むやみに音量を上げるのではなく、爆発音や衝撃音は振動を感じられるくらいに、かつセリフや音楽はやかましいと思わせないクリアな音に仕上げている。

極爆上映ができるスクリーンのひとつ、「aスタジオ」。『マッドマックス 怒りのデス・ロード』のために数百万円を投資して購入したサブウーハーがある

『マッドマックス 怒りのデス・ロード』のために数百万円を費やして新たなサブウーハーを投入したり、『ガールズ&パンツァー 劇場版』では作品を作った本人たちが直々に音響調整をしに来たり、ノイズが発生した回は返金対応をしたり、と挙げればキリないが、「この人たち、本気なんだ」と感じさせるこだわりよう。ちなみに、いったん極爆を味わってしまうと、一般的な映画館の音響がなんだか物足りなくなる……というのは筆者の実体験である。

「サブウーハーはあくまで手段。とにかく、そのくらいしているオレたちの気迫を見てくれ! という思いで、いろいろなチャレンジをしています」(遠山氏)。その情熱に惹きつけられるのは映画好きだけではない。"濃い層"をガッチリとつかんでおくのはもちろんだが、極爆などシネマシティはふだんは映画館へ行かないようなライトユーザーも、ついつい通いたくなるほどの引力を持っている。

とある日の『ガールズ&パンツァー 劇場版』の予約状況。朝9時からの回、なおかつシネマシティズン会員しか予約できないタイミングにもかかわらず満席

達成した喜びもひとしお

もちろん、魅力的な映画館を作るだけが策ではない。TOHOシネマズが2015年5月にヤフーから事業譲受した「ドリパス」(もとはブルームが2010年にスタート)もまた、映画好きから好評を博している。TOHOシネマズの担当者によれば、会員数は非公表ながら増加傾向にあり、特に映画ファンの20~40代男性が多いとのこと。

ドリパスとは、ユーザーのリクエストによって上映イベントを実現するためのサービス。リクエスト状況をさまざまな指標によってランキング化し、上位の作品から上映候補作品へ入る。上映イベントの準備が整い次第、チケットがオンラインで発売され、販売枚数が定員に達すれば晴れてイベント成立という仕組みだ。

この仕組みでうれしいのは映画ファンだけではない。運営しているTOHOシネマズにとってもメリットがある。「一定人数のチケット購入があって初めてイベントが成立するので、リスクヘッジとなります。そのほか、閑散期の集客にも寄与しています」(前出の担当者)。TOHOシネマズの収入は、チケット代金のほか、チケット1枚ごとに発生するシステム利用料。システム利用料は上映会場や時間帯によって異なるが、ドリパスの運営費用に当てられている。もちろん、映画館を訪れたユーザーが飲み物やポップコーン、グッズを購入すれば、TOHOシネマズにとってはさらにうれしい。

ドリパスのトップページ

作品にもよるが、コアなファン層を持つ作品はリピート率が高いという。たとえば、『花の詩女 ゴティックメード』は東京で4週連続の上映が決定。うち1回は東京・大阪・愛知・福岡で同時上映となる。ユーザーの「ドリパスイベントの満足度」という書き込みを見てみると、「何度でも行きたい最高の日になりました」など再上映を願う声が多数。熱いファンが集まっている。

ユーザーは観たい映画を劇場で鑑賞できる、運営側は少ないリスクでチケットを販売でき、映画を上映できる。ユーザーもTOHOシネマズも、みんなが幸せになれる仕組みがここにもあった。

ドリパスには「特別企画」も存在する。特別企画として販売されるのは、多くが持ち込みとのこと。宣伝費をそこまでかけられないといった事情がある作品を上映できないかどうか、試す場にもなっている。

付加価値の時代へ

DVDをレンタルするのでも、インターネットで動画を観るのでもなく、およそ2,000円支払って映画を観る。自宅よりも大きなスクリーン、優れた音響で鑑賞できるのはメリットにちがいないが、そこに価値を見出せるのがいわゆる映画ファンだ。

今回、シネマシティとドリパスの取り組みからわかったのは、映画ファンたちに「会員だからいつでも安く鑑賞できる」「あの好きな作品を映画館でもう一度観られる」といった価値を提供できるのがカギだということ。映画館には付加価値が求められるようになってきている。

移ろいゆく日本のレジャー産業

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新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。