日本の家電メーカーは復活できるのか? 白物家電が好調な3社の課題

日本の家電メーカーは復活できるのか? 白物家電が好調な3社の課題

2016.08.22

白物家電事業で好調なのが、パナソニック、日立アプライアンス、三菱電機の3社だ。パナソニックは、2015年度(2015年4月~2016年3月)の連結業績において、アプライアンス部門の売上高が前年比3%減の2兆2,694億円、営業利益は45%増の722億円となった。減収となったのは、テレビ事業の販売絞り込みが影響したものであり、白物家電事業は増収。とくにプレミアム戦略によって、アプライアンス部門全体の収益良化に貢献したという。

パナソニック 代表取締役専務 アプライアンス社社長の本間哲朗氏は、「ここ数年、パナソニックのアプライアンス事業は、ひたすら身を縮めてきた。テレビ事業を中心に売り上げを縮め拠点を閉じ、人を縮小してきたが、昨年度でそのフェーズを終え、全社員が前を向いて成長を語れるフェーズに変わってきている。白物家電分野では成長を目指したい」と語りながら、「すでに2015年度実績で、日本における家電製品の合計シェアは27%となり、過去30年間で最高シェアを記録した」と続ける。アプライアンス社を構成する11事業部のうち、白物家電を担当する5つの事業部のすべてで営業利益率が5%以上を達成しているという。

パナソニックセンター大阪で展示された、パナソニックが提案するキッチン

本間社長は「白物家電事業を牽引しているのはプレミアム製品。日本におけるプレミアム製品の構成比率は44%を占め、アジアでも34%、中国でも32%に達している。これにより、限界利益率はわずか1年で1.5ポイント向上。収益向上に大きく貢献している」と続ける。

独自機能やスマート家電戦略が奏功

パナソニックがプレミアム製品と定義しているのは、「憧れにつながる製品」だという。 パナソニックの独自機能を搭載したり、スマホで制御したりできる製品などがこれに当たる。

ナノケア EH-NA98

例えば、パナソニックのヘアドライヤー「ナノケア」シリーズは、2005年の発売以来、累計出荷700万台を誇るヒット商品。このシリーズだけで、国内シェアは約2割に到達。パナソニックのドライヤー全体では国内で5割以上のシェアを持つという。中核となる「ナノケア」シリーズは、パナソニック独自の微粒子イオン「ナノイー」を採用し、髪をトリートメントできる世界初のドライヤーとして登場。9月に発売する新製品は12代目となり、放電電流の増加によってナノイーの発生量と、ナノイーを送り出す風量を約20%向上。ナノイーが髪に浸透することで、水分バランスを整え、うねりを抑制することで、しっとり感や指どおり、まとまりなどの効果がより実感できるようになる。

「ナノケアシリーズの市場想定価格は2万1000円前後。そうした製品が売れているのは、景気の影響や消費動向よりも、我々の提案が受け入れられているためだと認識している。これらの事業を支えているのは、価値を生み出す商品企画力、顧客が体感および実感ができる店頭力、ナノイーのようなコアデバイスを持っていることである。家電は、製品力によって、事業の中身を変えていくことが大切である」と、本間社長は語る。こうしたプレミアム製品の躍進が、パナソニックの家電事業の好調ぶりにつながっている。

さらに、ナノケアシリーズをはじめとした女性をターゲットにする「パナソニックビューティ」のほかにも、50~60代を対象にした「Jコンセプト」、30~40代を対象にした「ふだんプレミアム」といったセグメント戦略を展開。こうした戦略も市場に受け入れられている。

同じく、プレミアム戦略が功を奏しているのが、日立アプライアンスだ。

同社では、冷蔵庫、洗濯機、掃除機、電子レンジ、ジャー炊飯器の家電5製品における国内販売金額シェアで25%を超えるシェアを維持し、この領域においては、ここ数年、トップシェアを争っている。

新方式「ナイアガラ循環シャワー」を採用した「BD-SV110A」

エコの追求に加えて、日立独自の新たな機能を搭載することによって、生活を豊かにするという提案が、「エコに足し算」。冷蔵庫では真空チルドによって野菜の酸化を抑えて、鮮度を維持。ドラム式洗濯機では、ナイアガラすすぎによって、たっぷりの水と遠心力で洗剤もしっかり落とすことを訴求する。また、電子レンジでは、Wスキャン機能によって、肉や魚の旨み成分を引き出すといったように、それぞれの製品において、特徴的な機能を付加して、これを差別化戦略に据えている。

同社では、「お客様に日立が提供する価値を認めていただき、日立を選んでいただける商品づくりに力を注いできた」と語る。

日立製作所の連結業績は、2015年度実績で、売上収益は前年比2.7%増の10兆343億円、営業利益は同1.0%減の6,348億円、税引前利益は同0.4%減の5,170億円、当期純利益は同20.8%減の1,721億円。そのなかで、白物家電事業を担当する日立アプライアンスの売上高は5,605億円と、全体の約5%に留まる。

日立アプライアンスに求められる役割

だが、日立製作所が取り組む社会イノベーション事業のなかにおいて、家庭内でのイノベーションを起こすという役割を担い、日立のブランドの認知を高める役割を担うのが、日立アプライアンスが推進する白物家電事業となる。

日立製作所の東原敏昭社長兼CEOは、「アプライアンスは人の生活に一番近いところにある事業。エアコンではセンサーによって、冷たい足下を探して、足下を暖かくさせることができる。この技術を使えば、近い将来、人の顔色が悪いということもわかるようになり、クオリティ・オブ・ライフを向上させることができる。白物家電も今後は、つながっていくことが必要であり、それによって進化していくことになる」と、今後の白物家電事業の成長に期待を寄せる。

日立のルームエアコン「ステンレス・クリーン 白くまくん」では、画像カメラ、温度カメラ、モノカメラ、お部屋カメラで構成させる「くらしカメラ 4」により、人や家具の場所、温度などを検知。気流の通り道を判断し、冷風を効率よく循環させることができる。この機能を発展させれば、さらに付加価値が高いエアコンへと進化させることができるというわけだ。

三菱電機本社が入居するビル

白物家電事業で安定した業績をあげているのが、三菱電機だ。

2015年度の連結業績では、家庭電器部門の売上高は前年比3.9%増の9,820億円、営業利益は17.6%増の638億円と、増収増益を達成している。全社売上高が前年比1.6%増の4兆3,943億円、営業利益が5.2%減の3,011億円であることに比べても、それを上回る成長率となっていることがわかる。

国内向け家庭用および業務用空調機器や欧州、アジア、北米向け空調機器の増加に加え、円安がプラス要素になったのが要因だが、パソナニックや日立アプライアンス同様に、国内におけるプレミアム戦略の推進が成果をあげていることが見逃せない。

もともと2006年に、内釜に炭を削って作る「本炭釜」を採用し、10万円を超える高級炊飯器「本炭釜」シリーズを投入することで、プレミアム家電市場を創出してきたのが三菱電機。今年はちょうど10年目の節目を迎えた同製品は、内釜に炭を使用し、2回に渡る焼成や、黒鉛化処理、そして削り工程を経て、約100日をかけて作り上げる手法を踏襲。発熱に必要な磁力線が、釜厚全体に浸透させることができる唯一の素材である炭にこだわり続け、美味しいごはんの象徴である「かまどで炊いたごはん」の実現に取り組んでいる。

こうした独自の取り組みは、ほかの製品でも同じだ。

冷蔵庫の新製品「置けるスマート大容量 WXシリーズ」は、保存するだけで野菜のビタミンCや糖量がアップする「朝どれ野菜室」を搭載。野菜室背面に光LEDを配置し、赤、緑、青の光を野菜に照射することで、ビタミンCの向上と緑化を促進することができる。野菜が、畑で光合成を行い、栄養素を生成する仕組みを冷蔵庫に再現した付加価値製品であり、冷蔵庫に保管しながら栄養素を高めることができるというユニークな製品だ。三菱電機のプレミアム戦略も依然として健在だといえる。

置けるスマート大容量 MR-B46Z

好調3社の課題とは?

だが、白物家電事業が好調な3社だが、手放しでは喜べない側面もある。

それは利益率の問題だ。

パナソニックでは、白物家電の5つの事業のすべてで、営業利益率が5%以上となっているが、アプライアンス社全体の営業利益率は、2015年度実績で2.7%。2016年度見通しでも3.8%に留まる。パナソニックの津賀一宏社長が、「すべての事業部において、営業利益率5%以上を目標にする」と宣言していることに比べると、それを大きく下回っていることがわかる。

三菱電機でも、家庭電器事業は全体の約2割を占めるが、営業利益率は全社水準を下回る形で推移を続けている。

日立製作所の東原敏昭社長兼CEOは、「白物家電事業については、利益率が3~4%のままであれば、再編を考えなくてはならない。この1~2年で、その可能性を見極めていくことになる」とする。

営業利益率の改善は、各社に共通した課題であることは間違いない。その解決策のひとつが、これまで以上にプレミアム戦略を加速し、家電事業の収益性を高めていくことである。 白物家電事業の舵取りは、各社とも利益率向上という慎重さ、プレミアム戦略による大胆な施策が求められているといえよう。

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。