レッドオーシャン化するMVNO、なぜ550社を超えるまでに増えたのか

レッドオーシャン化するMVNO、なぜ550社を超えるまでに増えたのか

2016.08.23

スマートフォンを安価に利用できるサービスを提供している、MVNOが急増している。既に500を超えるMVNOが存在しており、今後も増える可能性が見込まれているが、一方で競争も激化し、コンシューマー市場から撤退するなど戦略変更するMVNOも現れているようだ。なぜ、これほど急速にMVNOの数が増えているのだろうか。

競争が激しくなるMVNO、日本通信が個人市場から撤退

ここ数年のうちに、キャリアから回線を借りて通信サービスを提供するMVNOの数は大幅に増え、その知名度も大きく高まっている。NTTドコモ、au、ソフトバンク(ワイモバイル含む)の大手3キャリアだけでなく、さまざまなMVNOの名前を家電量販店の店頭などで目にする機会が増えたというのは、多くの人が感じているところではないだろうか。

では実際のところ、現在MVNOはどの程度存在しているのだろうか。総務省が6月29日に公開した「電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表(平成27年度第4四半期(3月末))」の内容を見ると、キャリアから直接回線を借りている「一次MVNO」の数は、大手キャリアがグループ企業などからネットワークを借りているケース(KDDIがUQコミュニケーションズのWiMAX 2+回線を借りているケースなどが該当する)を除くと、今年3月末時点で227社。前期比で18社増えているという。

そしてより増えていると見られるのが「二次以降のMVNO」と呼ばれるものだ。これはキャリアから直接ネットワークを借りるのではなく、他のMVNOからネットワークを借りてサービスを提供するMVNOのことで、3月末時点では334社に上っているとのこと。一次、二次以降のMVNOを合わせると、既に合計で550社を超えるMVNOが存在しているのだ。

総務省「電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表(平成27年度第4四半期(3月末))」より。一次MVNOが227社、二次以降のMVNOが334社と、合わせて550社を超える企業がMVNOに参入していることが分かる

しかしながら一方で、移動体通信全体に占めるMVNOのシェアはまだあまり高いわけではない。先の総務省の資料を見ると、「移動系通信の契約数に占めるMVNOサービスの契約数比率」は今年3月末時点で7.8%。このうち、特定業務に使用する「通信モジュール」向けの契約数を除いた「SIMカード型契約数比率」を見ると4.0%となっている。我々が知っているMVNOの個人向けサービスの多くはSIMカード型に相当すると考えられることから、実際のMVNOのシェアは、移動体通信市場全体の4%程度に過ぎないことが分かる。

MVNOは市場が伸びているとはいえ、550を超える事業者が、4%程度の市場でひしめきあっているだけに、事業者間の競争は非常に激しい。実際データ通信用SIMの場合、2年前には月額980円で1GB程度の高速通信容量だったのが、現在は同じ料金で3GBもの容量が使えるようになっている。また最近では、MVNOが実店舗を構えたり、テレビCMを展開して積極的にプロモーションしたりするケースが増えるなど、その競争は激しさを増す一方だ。

そうしたこともあってか、従来の戦略を転換するMVNOも現れ始めた。MVNOの老舗でもある日本通信は、8月10日にMVNOの1つであるU-NEXTと協業し、個人向け通信サービスをU-NEXTに引き継ぐことを発表。個人向け事業から事実上撤退し、他のMVNOにネットワークを提供するなど、MVNOの支援事業に専念するとしている。

日本通信は今年1月に、MVNOの支援へと事業の軸足を移す方針を示しており、8月10日には個人向けサービスをU-NEXTに引き継ぎ、事実上撤退することを発表している

MVNOの急増は総務省の後押しがあってこそ

しかしながら、かつてはMVNOという名前自体あまり耳にすることがなかったにも関わらず、最近になって急にMVNOが増えたのには、どのような理由があるのだろうか。そこに最も大きく影響しているのは国、ひいては総務省である。

かねてより総務省は、携帯電話大手3キャリアが、ネットワークだけでなく、端末とサービスを一体で提供する販売手法を、ユーザーの選択肢を奪うものだとして改善を求めてきた。また経営破たんや買収などで携帯電話事業者が3社に集約されたことで市場の協調的寡占が起き、市場が3すくみ状態となって競争が進まず携帯電話の月額料金が下がらないにもかかわらず、キャッシュバック等で端末の過剰な割引がなされている状況も、改善すべきとして問題視していた。

こうした大手キャリアの商習慣を変えるには、総務省自身がガイドラインを制定するなどして直接キャリアに指導をするだけでなく、ライバルを増やして競争を加速させる必要があると判断。しかしながら新しいキャリアを作るとなると、ただでさえひっ迫している周波数帯の割り当てをどうするのかという問題が発生してしまう。またそもそも、日本全国をカバーするインフラ整備のために巨額の投資が必要になることから、よほど体力のある企業でない限り参入自体が困難な状況だ。

今から大手キャリアに対抗できる「第4のキャリア」を立ち上げ、1から育てるのは現実的にも難しい。そこで総務省は、キャリアから回線を借りてサービスを提供するMVNOを増やし、市場競争を加速することに力を入れるようになったのである。MVNOの急速な広がりは、ある意味国の政策によるものでもあるのだ。

実際、総務省はこれまで、さまざまな場面でMVNOの支持に回ってきた。例えば2006年、日本通信がNTTドコモに相互接続を申し込んだ際、回線を借りる時にキャリアに支払う接続料などの設定で交渉が決裂したことから2007年に総務大臣の裁定を仰ぐこととなったのだが、その際当時の総務大臣は日本通信の主張の多くを支持。この裁定の結果が、現在MVNOが安価な料金でサービスを提供できるようになった要因にもつながっている。

また、昨年末に実施された「携帯電話の料金その他の提供条件に関するタスクフォース」では、MVNOのサービス自由度を高めるHLR/HSS(Home Location Register/Home Subscriber Server)などの加入者管理機能が「開放を促進すべき機能」として位置付けられ、開放に向けキャリアとMVNOとの交渉を促進する方針を打ち出している。

さらに言うならば、昨年のSIMロック解除義務化や、今年実施された端末の実質0円販売の事実上禁止措置なども、端末とネットワークを一体で販売しつつ、端末価格を大幅に値引くキャリアの販売手法を改めるだけでなく、それによって端末とネットワークの分離を進め、SIMのみでサービスを提供するMVNOの競争力強化を狙ったものと見ることができるだろう。

「携帯電話の料金その他の提供条件に関するタスクフォース」の第2回会合より。タスクフォースではMVNOの競争力拡大のため、HLR/HSSを開放すべき機能として位置付けられた

MVNOを支援する「MVNE」も増加を後押しする一因に

そしてもう1つ、MVNOが増加している背景にあるのは、先に触れた通り二次以降のMVNO、つまりMVNOからネットワークを借りてサービスを提供しているMVNOが増えていることにある。実際、DMM.comの「DMMモバイル」やイオンの「イオンモバイル」、日本通信の個人向け事業を受けるとされているU-NEXTの「U-mobile」、そして今夏から秋にかけてサービスを提供する予定の「LINEモバイル」などは、キャリアから直接回線を借りている一次MVNOではなく、二次以降のMVNOであることを明らかにしている。

今夏から秋にかけてサービスを提供する予定のLINEモバイルも、他のMVNOからネットワークを借りて提供する方針であることから、二次以降のMVNOといえる

そしてこれらの企業がMVNOとしてサービス提供できるよう、支援しているのがMVNE(Mobile Virtual Network Enabler)である。MVNEとは、MVNOとしてサービス提供できるようにするためキャリアからネットワークを借りてサービス設計し、サポート部分まで請け負ってくれる、MVNOを支援する事業者のことを指す。

MVNEは自社でもMVNOとしてサービスを提供しており、ネットワークのノウハウを持つISPが多く、代表的なところでは、DMMモバイルなどに回線提供しているインターネットイニシアティブ(IIJ)などが挙げられる。日本通信も、個人向けの市場から撤退した後は、このMVNE事業に集中し、MVNOを支援する事業を主体にしていくとしている。

MVNEの存在があることで、サービスのアイデアを持っていても、通信のノウハウがないためサービスを提供できない事業者がMVNOとして参入しやすくなり、市場拡大にもつながっているといえるだろう。例えば、ベンチャー企業であるエコノミカルの「ロケットモバイル」は、ソニーネットワークコミュニケーションズがMVNEとしてサポートすることで、アプリのダウンロードやアンケートへの回答などで獲得したポイントを通信費から割り引くという、ユニークなサービスを実現している。

アプリのダウンロードなどで獲得したポイントを通信費に充当できる「ロケットモバイル」は、MVNEのサポートによって特徴的なサービスを実現している

総務省の措置によって端末実質0円販売が事実上禁止したことで、MVNOの利用者は増加していることから、今後もMVNOに参入する企業は増え、市場も拡大が続くと考えられる。だが一方で、先行してMVNOを展開している国の多くは、移動体通信市場におけるMVNOのシェアが15%前後で推移しており、日本も将来的に、MVNOはそのくらいのシェアに落ち着くのではないかと見られている。

それだけに近い将来には、劇的に増加したMVNO同士の競争が一層激しいものとなり、かつてのISPのように多くの事業者が合併・撤退していく可能性が大いに考えられる。それゆえ今後は単にMVNOを拡大するだけでなく、実際に契約するユーザーに対し、いかに不利益を生じさせないかという仕組み作りも、同時に求められることになるだろう。

CESで大注目の「折り曲げられるスマホ」、普及の見込みは?

CESで大注目の「折り曲げられるスマホ」、普及の見込みは?

2019.01.18

中国メーカーが自在に折り曲げられるスマホを実現

「大画面×コンパクト」を両立する夢のデバイス、実用性は?

端末の魅力を引き出すアプリ登場が普及のカギか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」では、2019年のトレンドを先取りする新ガジェットが一堂に会した。その中でも一際大きな注目を浴びたのが「折り曲げられるスマホ」だ。商品化にこぎ着けたのは世界初という。

折り曲げられるスマホ「FlexPai」

スマホの画面サイズが大型化を続ける中、iPhone SEのような小型スマホを求める声は依然として多い。そこで登場した折り曲げられるスマホは、「大画面」と「コンパクト」を両立する夢のデバイスに見える。果たして普及の可能性はあるだろうか。

自在に折り曲げられるスマホ、中国メーカーが実現

折りたためる2画面のスマホというアイデア自体は、実はそれほど目新しいものではない。NTTドコモとZTEが共同開発した「M Z-01K」などは、現行モデルとして国内で販売中だ。

だが、従来の2画面スマホはヒンジを用いて2つの画面をつなげたものに過ぎなかった。その後、液晶とは異なる特性を持つ有機ELが登場したことで、ディスプレイを紙のように自在に折り曲げられることも夢ではなくなった。

有機ELの「曲げに強い」という特性は、多くのスマホに活用されている。サムスン電子のGalaxyシリーズが画面端を曲面にしたスマホを発売後、ソニーモバイルシャープもこの形状を採用している。

これを推し進め、開くとタブレットのような大画面、2つに折り曲げるとスマホサイズという端末の可能性が見えてきた。そして2018年10月、中国のRoyoleが、世界で初めての折り曲げられるスマホ「FlexPai」を商品化したのだ。

中国Royoleのブース。フレキシブルディスプレイを使った様々な製品が並んだ

CES 2019では韓国のLG電子が巻き取り式のテレビを発表するなど、「曲がるディスプレイ」が会場全体で話題になっていた。そうした下地もあって、Royoleの出展ブースには来場者の行列が絶えず、展示機がバッテリー切れを起こすほどの盛況となっていた。

実用性はさておき、スマホの進化の可能性を示した

FlexPaiの特徴は、開いた状態ではタブレットに近い形状になり、そこから自由に折り曲げできる点にある。従来の2画面スマホとは異なり、広げた状態でも画面の境目がないため、タブレットと同じ感覚で利用できる。

広げた状態ではタブレットのように使える

メーカーが挙げるメリットは、複数のニーズごとの端末を1台に集約できることだ。大画面が欲しい人の中には、スマホとタブレットを両方持ち歩いている人もいるだろう。だがFlexPaiなら持ち歩くのは1台で済むというわけだ。

折り曲げた状態では一般的なスマホと同じように使える

折り曲げというギミックから、耐久性に不安を覚えるものの、20万回程度の折り曲げに耐えられるという。ただ、折り曲げると厚みが出るため、スマホのようにコンパクトに持ち歩くことはまだ難しい。

アプリの対応も課題だ。FlexPaiを折り曲げた状態では「表面」と「裏面」に加え、折れ曲がった「エッジ」の3画面を利用できる。FlexPaiの魅力を引き出すには、これら3画面を活用するようなアプリの登場が待ち望まれる。

そこでRoyoleは、FlexPaiをアプリ開発者向けに1,318ドルの価格で先行販売している。まずは開発者にデバイスを手に取ってもらい、どのような活用方法が考えられるか、アイデアを募っていく段階といえる。

会場で実機を試した印象だが、現段階での折り曲げスマホは実用的とまではいえないと思えた。しかしRoyoleという会社の名前を世界に知らしめ、フレキシブルディスプレイの技術を示したという意味では、この発表は大成功を収めたといえるのだろう。

また、サムスン電子など大手スマホメーカーも折りたたみや折り曲げ端末の開発を進めており、グーグルはAndroid OSとして公式サポートを表明している。スマホの次なる進化の可能性を真っ先に示したFlexPaiを、この場の実用性で語るのはお門違いなのかもしれない。

日本車のインテリアには独創的な未来がある? 「1kg展」で感じた可能性

森口将之のカーデザイン解体新書 第12回

日本車のインテリアには独創的な未来がある? 「1kg展」で感じた可能性

2019.01.18

国内主要メーカーの内装デザイナーが集まり展示会を開催

テーマは“1kgの価値”をどこまで高められるか

実車に応用できる? 独創的な作品の数々

国内主要自動車メーカー8社のインテリア・カラーデザイナーが参加する団体「JAID」が初の作品展を開催中だ。“1kg”という重さにこだわり、最新の3Dプリンターを駆使して各社のデザイナーが生み出した作品は独創的で、会場の「GOOD DESIGN Marunouchi」(東京・丸の内)は小さな現代美術館のような雰囲気になっている。

ダイハツ工業のデザイナーが出品した「受け継がれる樹脂」という作品

雑誌の対談が契機となり生まれた「JAID」

「JAID」という名前を初めて目にした人も多いだろう。「ジャパン・オートモーティブ・インテリア・デザイナーズ」の略で、「ジャイド」と読むそうだ。

創立のきっかけとなったのが、自動車雑誌「NAVI CARS」(ナビカーズ)での対談だったと聞いて、「あの号だ!」と即座に思い浮かんだ。クルマのインテリアを特集したナビカーズの2015年7月号で、筆者も別の対談に参加させていただいていたのだ。その号に国内メーカーのインテリアデザイナーが語り合うページがあったことは記憶の片隅に残っていた。

雑誌の売れ行きが落ちているといわれて久しい。それだけに、1つの雑誌の企画からJAIDのようなコミュニティが生まれたことは、モータージャーナリズムに身を置く者として嬉しい気持ちになる。

日産自動車のデザイナーが出品した「∞ Fluff」

価値ある1kgの創造に挑んだデザイナーたち

そのJAIDが企画したのが「1kg展」だ。なぜ“1kg”にこだわるかといえば、クルマの開発に携わる人たちにとって切実な「kg単価」という指標に理由がある。

「kg単価」とは、クルマの開発で使われる値段の単位だ。インテリアデザイナーとしてはkg単価が高い、いわゆる良い素材を使いたいという気持ちは大きいだろう。快適性や安全性の追求、さらには電動化への対応、重量の削減といった視点も持ちながら素材を選んでいるはずだ。

しかし、贅を尽くしてばかりでは車両価格の上昇を招くので、妥協が必要になる。おそらくインテリアデザイナーは、このような状況で悩みながら、新しい素材や仕立て、色などを取り入れるべく、奮闘の毎日を過ごしているのだろうと想像している。

では、そういった制約がなくなったとき、デザイナーたちはこのkg単価をどこまで価値あるものに仕上げられるのだろうか。これが、今回の展示会のテーマだ。最新の3Dプリンターを駆使し、時間や空間、物質としての限界などを飛び越えた作品を独自の着眼点で製作すると同時に、広くカーインテリアデザインの魅力を伝えたい。そんなメッセージのこもった展示会なのである。

ホンダのデザイナーが出品した「風速1kg」

素材と色のコーディネートが味わえる「ハンバーガー」

会場のGOOD DESIGN Marunouchiは、2013年度から通算5回、今年度も含めてグッドデザイン賞の審査員を担当している筆者にとってはなじみ深い場所だ。ところが、「1kg展」の内覧会を訪問した時には、状況がまるで違っていた。いつもは展示物をゆったりと眺めることができる空間なのに、この日はラッシュ時の駅のようにごった返していたのだ。それだけ、インテリアデザイナーの斬新な発想に期待する人が多かったということだろう。

日産のデザイナーが出品した「4D flower」。「1kg展」に作品を持ち寄ったのは、国内大手自動車メーカー7社(ダイハツ工業、ホンダ、三菱自動車、日産自動車、スバル、スズキ、トヨタ自動車)だ

作品の中には、クルマのインテリアデザインとは関係なく、最新の3Dプリンターならではの表現能力の高さをアピールするような作品も見られた。それらを業界の枠を飛び越えた独創的な作品と捉える人もいたようだが、クルマが好きで今の仕事に携わっている(はず)の方々だからこそ、もっとインテリアにこだわって欲しかった。

ただ、クルマのインテリアとの関連性が高い作品が大半を占めていることは確かで、中には独創的な発想や興味深いアイデアも見られた。本稿では独断と偏見で、そのうちの3つを紹介していこう。

まずは、会場の入り口近くに置かれていた「CMFバーガー」だ。「CMF」とはカラー、マテリアル、フィニッシュの頭文字で、ナビカーズでの対談が行われた頃から、自動車に限らずデザイン分野でひんぱんに使われるようになってきた言葉だ。造形だけでなく色や素材、仕立てにも気を配ることで、より完成度の高いデザインが生まれるというような意味が含まれている。

「CMFバーガー」はトヨタのデザイナーが出品

この作品は、CMFのコーディネートを1kgのハンバーガーに見立てて表現したもの。レザーのバンズ、クリアレンズのトマト、加飾素材のチーズやパティ、シート素材のレタスがさまざまな色で用意してあり、好みのバーガーを作り出せる。

3つの作例では、CMFの違いでかなり雰囲気の異なるバーガーを作れることが分かった。バンズを肉抜きタイプにすると総重量が1kgを切るなど、計量化を実感できる仕掛けも盛り込んである。ディーラーが車種別にCMFハンバーガーを用意すれば、顧客は楽しみながらカラーコーディネートを試すことができるかもしれない。

ディーラーに「CMFバーガー」が置いてあったら面白いかも

インテリアをボールにした斬新な作品も

続いて紹介するのは「トランスフォームステアリング」。自動運転が実用化された未来を想定した変形機構を持つステアリングで、手動モードでは伸びて操舵できる状態となり、自動モードでは縮めて格納しておける。全てがマットブラック仕上げだが、グリップ部分、変形部分、外枠部分を別のメーカーのプリンターで製作することで、素材の違いを表現している。

トヨタのデザイナーが出品した「トランスフォームステアリング」

製作したデザイナーはステアリング機能だけを想定していたようだが、左右のグリップをねじることでアクセルやブレーキの操作ができれば、この部分だけで基本的な運転操作ができる合理性の高いインターフェイスになると思った。ペダルがなくなれば、室内レイアウトの自由度も高まりそうだ。

伸ばせば手動運転に使えるし、自動運転中は縮んだ状態で格納しておける

最後は「インテリアボール」だ。写真を見てお分かりのとおり、クルマのインテリアを構成するパーツをボール状のアートとして表現したもので、多くのパーツをまとめ上げ、世の中というフィールドにデザインを“投げ”かけているインテリアデザイナーの仕事をボールの形に込めたのだという。

「インテリアボール」はホンダのデザイナーが手掛けた

展示してあるのは1個だけだが、スポーツの世界では競技によってサイズの違うボールを使うことにも製作者は着目している。使用する材料や加工方法を変えることで、同じ1kgでもサイズや見え方の違った表現ができるそうだ。

しかしながら筆者には、これがボールではなく卵に見えた。卵から生まれる前のクルマ、そのインテリアデザインは、こうなっているのではないかと想像したのだ。同じクルマのエクステリアデザインを卵の殻で表現することで、多くの車種を球形にできれば、一風変わったミニチュアになるのではないだろうか。

JAIDが企画した1kg展の作品群は、それ自体が柔軟かつ斬新な発想から生まれているだけでなく、見ているこちらも創造力が掻き立てられるものだった。この展示会を訪れて、日本の自動車メーカーにインテリアデザインの実力者が多いことに感心するとともに、メーカーには、この実力を引き出して製品に結び付ける能力が求められていることを教えられた。

1kg展の会期は1月25日まで。入場は無料だ。時間に余裕のある方は、一度訪れてみてはいかがだろうか。