レッドオーシャン化するMVNO、なぜ550社を超えるまでに増えたのか

レッドオーシャン化するMVNO、なぜ550社を超えるまでに増えたのか

2016.08.23

スマートフォンを安価に利用できるサービスを提供している、MVNOが急増している。既に500を超えるMVNOが存在しており、今後も増える可能性が見込まれているが、一方で競争も激化し、コンシューマー市場から撤退するなど戦略変更するMVNOも現れているようだ。なぜ、これほど急速にMVNOの数が増えているのだろうか。

競争が激しくなるMVNO、日本通信が個人市場から撤退

ここ数年のうちに、キャリアから回線を借りて通信サービスを提供するMVNOの数は大幅に増え、その知名度も大きく高まっている。NTTドコモ、au、ソフトバンク(ワイモバイル含む)の大手3キャリアだけでなく、さまざまなMVNOの名前を家電量販店の店頭などで目にする機会が増えたというのは、多くの人が感じているところではないだろうか。

では実際のところ、現在MVNOはどの程度存在しているのだろうか。総務省が6月29日に公開した「電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表(平成27年度第4四半期(3月末))」の内容を見ると、キャリアから直接回線を借りている「一次MVNO」の数は、大手キャリアがグループ企業などからネットワークを借りているケース(KDDIがUQコミュニケーションズのWiMAX 2+回線を借りているケースなどが該当する)を除くと、今年3月末時点で227社。前期比で18社増えているという。

そしてより増えていると見られるのが「二次以降のMVNO」と呼ばれるものだ。これはキャリアから直接ネットワークを借りるのではなく、他のMVNOからネットワークを借りてサービスを提供するMVNOのことで、3月末時点では334社に上っているとのこと。一次、二次以降のMVNOを合わせると、既に合計で550社を超えるMVNOが存在しているのだ。

総務省「電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表(平成27年度第4四半期(3月末))」より。一次MVNOが227社、二次以降のMVNOが334社と、合わせて550社を超える企業がMVNOに参入していることが分かる

しかしながら一方で、移動体通信全体に占めるMVNOのシェアはまだあまり高いわけではない。先の総務省の資料を見ると、「移動系通信の契約数に占めるMVNOサービスの契約数比率」は今年3月末時点で7.8%。このうち、特定業務に使用する「通信モジュール」向けの契約数を除いた「SIMカード型契約数比率」を見ると4.0%となっている。我々が知っているMVNOの個人向けサービスの多くはSIMカード型に相当すると考えられることから、実際のMVNOのシェアは、移動体通信市場全体の4%程度に過ぎないことが分かる。

MVNOは市場が伸びているとはいえ、550を超える事業者が、4%程度の市場でひしめきあっているだけに、事業者間の競争は非常に激しい。実際データ通信用SIMの場合、2年前には月額980円で1GB程度の高速通信容量だったのが、現在は同じ料金で3GBもの容量が使えるようになっている。また最近では、MVNOが実店舗を構えたり、テレビCMを展開して積極的にプロモーションしたりするケースが増えるなど、その競争は激しさを増す一方だ。

そうしたこともあってか、従来の戦略を転換するMVNOも現れ始めた。MVNOの老舗でもある日本通信は、8月10日にMVNOの1つであるU-NEXTと協業し、個人向け通信サービスをU-NEXTに引き継ぐことを発表。個人向け事業から事実上撤退し、他のMVNOにネットワークを提供するなど、MVNOの支援事業に専念するとしている。

日本通信は今年1月に、MVNOの支援へと事業の軸足を移す方針を示しており、8月10日には個人向けサービスをU-NEXTに引き継ぎ、事実上撤退することを発表している

MVNOの急増は総務省の後押しがあってこそ

しかしながら、かつてはMVNOという名前自体あまり耳にすることがなかったにも関わらず、最近になって急にMVNOが増えたのには、どのような理由があるのだろうか。そこに最も大きく影響しているのは国、ひいては総務省である。

かねてより総務省は、携帯電話大手3キャリアが、ネットワークだけでなく、端末とサービスを一体で提供する販売手法を、ユーザーの選択肢を奪うものだとして改善を求めてきた。また経営破たんや買収などで携帯電話事業者が3社に集約されたことで市場の協調的寡占が起き、市場が3すくみ状態となって競争が進まず携帯電話の月額料金が下がらないにもかかわらず、キャッシュバック等で端末の過剰な割引がなされている状況も、改善すべきとして問題視していた。

こうした大手キャリアの商習慣を変えるには、総務省自身がガイドラインを制定するなどして直接キャリアに指導をするだけでなく、ライバルを増やして競争を加速させる必要があると判断。しかしながら新しいキャリアを作るとなると、ただでさえひっ迫している周波数帯の割り当てをどうするのかという問題が発生してしまう。またそもそも、日本全国をカバーするインフラ整備のために巨額の投資が必要になることから、よほど体力のある企業でない限り参入自体が困難な状況だ。

今から大手キャリアに対抗できる「第4のキャリア」を立ち上げ、1から育てるのは現実的にも難しい。そこで総務省は、キャリアから回線を借りてサービスを提供するMVNOを増やし、市場競争を加速することに力を入れるようになったのである。MVNOの急速な広がりは、ある意味国の政策によるものでもあるのだ。

実際、総務省はこれまで、さまざまな場面でMVNOの支持に回ってきた。例えば2006年、日本通信がNTTドコモに相互接続を申し込んだ際、回線を借りる時にキャリアに支払う接続料などの設定で交渉が決裂したことから2007年に総務大臣の裁定を仰ぐこととなったのだが、その際当時の総務大臣は日本通信の主張の多くを支持。この裁定の結果が、現在MVNOが安価な料金でサービスを提供できるようになった要因にもつながっている。

また、昨年末に実施された「携帯電話の料金その他の提供条件に関するタスクフォース」では、MVNOのサービス自由度を高めるHLR/HSS(Home Location Register/Home Subscriber Server)などの加入者管理機能が「開放を促進すべき機能」として位置付けられ、開放に向けキャリアとMVNOとの交渉を促進する方針を打ち出している。

さらに言うならば、昨年のSIMロック解除義務化や、今年実施された端末の実質0円販売の事実上禁止措置なども、端末とネットワークを一体で販売しつつ、端末価格を大幅に値引くキャリアの販売手法を改めるだけでなく、それによって端末とネットワークの分離を進め、SIMのみでサービスを提供するMVNOの競争力強化を狙ったものと見ることができるだろう。

「携帯電話の料金その他の提供条件に関するタスクフォース」の第2回会合より。タスクフォースではMVNOの競争力拡大のため、HLR/HSSを開放すべき機能として位置付けられた

MVNOを支援する「MVNE」も増加を後押しする一因に

そしてもう1つ、MVNOが増加している背景にあるのは、先に触れた通り二次以降のMVNO、つまりMVNOからネットワークを借りてサービスを提供しているMVNOが増えていることにある。実際、DMM.comの「DMMモバイル」やイオンの「イオンモバイル」、日本通信の個人向け事業を受けるとされているU-NEXTの「U-mobile」、そして今夏から秋にかけてサービスを提供する予定の「LINEモバイル」などは、キャリアから直接回線を借りている一次MVNOではなく、二次以降のMVNOであることを明らかにしている。

今夏から秋にかけてサービスを提供する予定のLINEモバイルも、他のMVNOからネットワークを借りて提供する方針であることから、二次以降のMVNOといえる

そしてこれらの企業がMVNOとしてサービス提供できるよう、支援しているのがMVNE(Mobile Virtual Network Enabler)である。MVNEとは、MVNOとしてサービス提供できるようにするためキャリアからネットワークを借りてサービス設計し、サポート部分まで請け負ってくれる、MVNOを支援する事業者のことを指す。

MVNEは自社でもMVNOとしてサービスを提供しており、ネットワークのノウハウを持つISPが多く、代表的なところでは、DMMモバイルなどに回線提供しているインターネットイニシアティブ(IIJ)などが挙げられる。日本通信も、個人向けの市場から撤退した後は、このMVNE事業に集中し、MVNOを支援する事業を主体にしていくとしている。

MVNEの存在があることで、サービスのアイデアを持っていても、通信のノウハウがないためサービスを提供できない事業者がMVNOとして参入しやすくなり、市場拡大にもつながっているといえるだろう。例えば、ベンチャー企業であるエコノミカルの「ロケットモバイル」は、ソニーネットワークコミュニケーションズがMVNEとしてサポートすることで、アプリのダウンロードやアンケートへの回答などで獲得したポイントを通信費から割り引くという、ユニークなサービスを実現している。

アプリのダウンロードなどで獲得したポイントを通信費に充当できる「ロケットモバイル」は、MVNEのサポートによって特徴的なサービスを実現している

総務省の措置によって端末実質0円販売が事実上禁止したことで、MVNOの利用者は増加していることから、今後もMVNOに参入する企業は増え、市場も拡大が続くと考えられる。だが一方で、先行してMVNOを展開している国の多くは、移動体通信市場におけるMVNOのシェアが15%前後で推移しており、日本も将来的に、MVNOはそのくらいのシェアに落ち着くのではないかと見られている。

それだけに近い将来には、劇的に増加したMVNO同士の競争が一層激しいものとなり、かつてのISPのように多くの事業者が合併・撤退していく可能性が大いに考えられる。それゆえ今後は単にMVNOを拡大するだけでなく、実際に契約するユーザーに対し、いかに不利益を生じさせないかという仕組み作りも、同時に求められることになるだろう。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。