イトーヨーカドー復活のヒントに? 「omni7」で得た大きな手応え - セブン&アイ・ホールディングス鈴木康弘CIOに聞く(後編)

イトーヨーカドー復活のヒントに? 「omni7」で得た大きな手応え - セブン&アイ・ホールディングス鈴木康弘CIOに聞く(後編)

2016.01.06

セブン&アイ・ホールディングスが11月から本格開始したオムニチャネルの「omni7」。重視するのは商品力だ。本格スタートしてからわずか1カ月ほどだが、あるコラボ商品などですでに大きな手応えも得たという。それは今後のデジタル時代における傘下企業の光明になるかもしれない。今後の商品の展開、新たなサービスへの取り組みも含めて、セブン&アイ・ホールディングス取締役執行役員最高情報責任者(CIO)の鈴木康弘氏に聞いた。

鈴木康弘(すずき やすひろ) 1987年大学卒業後、システムエンジニアとして富士通に入社。ソフトバンクを経て、2000年にイー・ショッピング・ブックスの代表取締役に就任。2007年に日テレ7の取締役を務めるなど、IT・メディア業界に従事。以後も要職をこなしながら、2014年3月からセブン&アイ・ネットメディア代表取締役(現任)に就く。同年12月にセブン&アイ・ホールディングス執行役員最高情報責任者(CIO)に就任、現在はセブン&アイ・ホールディングス取締役執行役員最高情報責任者(CIO)。omni7の実現にあたって陣頭指揮をとった

――ジャンポール・ゴルチエとのコラボ商品「SEPT PREMIÈRES」の取り扱いを始めましたが、これはオムニチャネルと関わるのでしょうか。

これはオムニチャネルの一環で、目玉企画の第一弾です。今回、我々は、高品質でブランド力のある商品を展開しようと考えました。これができたのは、我々には、ラグジュアリー商品の扱いに長けたそごう・西武があり、量を扱えるイトーヨーカドーがあったからです。量があるから比較的手頃な価格で提供できるわけです。

omni7の販売サイトではジャンポール・ゴルチエとのコラボ商品「SEPT PREMIÈRES」も取扱い。発売3週間で販売計画費約150%に達した

――結果は好調だったと聞いています。

テレビCMを流したら、お客様が「omni7」のサイトをご覧になって、PVが大きく伸びました。その後、多くのお客様に実際にご来店いただきました。その影響で、10月、11月のイトーヨーカドー、そごう・西武の来店客数が増えました。これまでにいない層のお客様、つまり若い方のご来店が増えたんです。

さらに後日、これが本当に「omni7」サイトの効果なのかを確かめようと、イトーヨーカドー店頭で調査を行ったところ、販売サイトを見て来店したお客様が31.5%もいました。ウェブを見た後でご来店いただいたことがわかり、その際、ついで買いをしていただいた方も多く、いきなりウェブルーミング効果が出たと思っています。

――ジャンポール・ゴルチエ氏とイトーヨーカドーの組み合わせは意外でした。

当初は、SNS上で「ゴルチエ? ヨーカドー? ありえねえ」といった感想があったくらいです。イメージは確かにそうかもしれません。「どうして、スーパーでゴルチエなの?」と疑問を抱かれてもおかしくないわけです。

でも、売り場がしっかりしていて、実際に物を見ていただいたら「いいじゃん」「買っちゃった」というように変わったようです。若い方からは尖がってっていいなとか、そういう感想もいただきました。

今回の取り組みでは、もともと、ネットとリアルの好循環を期待していたんですけど、いい事例ができました。今は商品開発に力を入れようということで、社員一丸となって取り組んでいます。イトーヨーカ堂も、そごう・西武も、「omni7」に合わせてリアルも改革していこうという動きもあります。実際にプロジェクトは動き出しています。

――出だしが好調の一方で、販売サイト上の商品点数はまだ少ないようです。

確かに、スタートしたばかりなので、まだまだこれからです。サービス開始時点で180万点程度です。まだリアルの商品さえ登録しきれていません。今は商品をどんどん登録している段階です。

販売サイトには、地域の限定の取扱商品も登録しています。醤油ひとつとっても、イトーヨーカドーも、セブン-イレブンもエリアによって異なっていて、リアルだと面積の制限がありますが、ネットは無限の空間ですから、こういうことができますよね。

――今後、「omni7」のサイトで扱う商品の方向性はどうなりますか。

上質、安心がキーワードです。世の中の既存のネットショッピングの商品には、まだまだ冒険的要素が強いと思うんですよ。ときどきヘンなものを買ってしまった経験はないですか? 一般的なネットショッピングはまだそういうことが起きるものと思っています。

だからこそ、「omni7」が扱う商品は、クオリティで安心できるもの、そして、上質であることが重要です。上質というのは、高級という意味ではなく、たとえば「セブンプレミアム 金のハンバーグ」だと、あの値段で、あの味を実現できるという意味です。安心・安全で少し生活が贅沢になる、そこにこだわった品揃えをしていこうと思っています。

また、さらに重要なことはゴルチエのような比較的、嗜好性の高い商品を企画・開発する一方で、幅広い層の多くのお客様に手にとっていただける商品を現場の仲間とともに開発し、生み出していくということです。

そして、近い将来には「omni7」のシステムを活かし、お客様の声を活かした商品開発をすることも考えています。

バウムクーヘンひとつをとっても商品紹介に力が入っており、商品ラインナップには"こだわり"が見えてくる

――PB(プライベートブランド)の取り扱い比率についてはどうお考えですか。

仮にお店の商品がすべてプライベートブランドで埋め尽くされれば、売り場は楽しくないかなと(笑)。ナショナルブランド(NB)商品とのバランスが重要だと思います。我々のプライベートブランド「セブンプレミアム」については、自信を持ってお客様に販売できる商品を取扱っていこうと思っています。セブンプレミアムについては、もともと高いQC基準があり、当然、そこに照らし合わせていこうと思っています。

とはいえ、お客様にとっては、この商品はこだわるけど、別の商品は一般的な商品でいいというニーズもあります。ですから、必ずしも全商品が"上質"なものになるというわけでもありません。ただ、何でもかんでも揃えようとは思っていません。重要なのはそのときのお客様のニーズに合わせたバランスです。

――「omni7」の新サービスは?

たとえば、そごう・西武では、お客様からお許しを得た上で、衣服のサイズ情報がサイト上に登録できるようなサービスが考えられます。サイト上で、自分のサイズで迷わずに買い物ができたり、逆にサイトで商品を見て、リアルのどの店舗に在庫があるのかがわかるような機能をつけられたりしたらと思っています。これはリアルがあるからできることなんですよね。

――「omni7」の販売サイトでは、セブン-イレブンの商品とイトーヨーカドーの商品を同じカートに入れて購入することができません。これはどうしてですか?

これは会計処理の問題で、課題として認識しています。消費税の取り扱いをどうするかという点で、業界によって取扱い方が異なっています。こうしたところも今後、見直していきます。

――店舗の協力を得ることも重要になります。

愚直な経営哲学をもって「omni7」を成功させると語る鈴木氏

我々はフランチャイザーであり、いくらオムニチャネルを進めようとしても、現場の理解を得られなければ、前には進めません。オーナーさんは一番のお客様であり、その方たちが気持ちよく取り組んでもらえる仕組みは重要です。皆様からもから多くの意見を頂戴しています。

それをもとに改善すれば、必ずいいものになると思っています。こうした信念は我々のグループ独特のものかもしれません。我々の先輩たちから引き継いでいるDNAには、お客様に認められるまでやり続ける愚直さというものがあります。

たとえば、セブン-イレブンでは、37年前からおにぎりを販売していますが、当時、おにぎりは家で作るもので、店舗で販売しても、ぼそぼそしていてまずい、などと言われていました。米をコシヒカリに変えて進化し、今では、おにぎりはコンビニで買うものということが当たり前になっています。

――「omni7」もやり続けていくと?

そうです。繰り返しになりますが、我々には他社にはないものが3つあります。ひとつは、様々な業態の小売企業を抱えていること、セブン-イレブンというお客様との接点をもっていること、愚直な経営哲学です。

そして、新しいことをやるには、基本の徹底も不可欠です。変化への対応、基本の徹底がグループの行動指針になっています。この部分はかなりの自信を持っています。

――「omni7」を通じての大きな目標は?

2020年まではぼやっと見えています。東京オリンピックでは海外の方が大勢来ますし、その際に「日本の小売業っていいよね」と思ってもらえるのが僕の夢ですね。「omni7」が海外の方へのお手本になって、「これ便利じゃない? アメリカでもこれをやろうよ」と言っていただけるところまでいけたらいいですね。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。