【ベネッセホールディングス】通信教育依存脱却と進むM&Aによる多角化

【ベネッセホールディングス】通信教育依存脱却と進むM&Aによる多角化

2016.08.30

【ベネッセホールディングス】通信教育依存脱却と進むM&Aによる多角化

 ベネッセホールディングス<9783>は「国内教育」「生活」「シニア・介護・保育」「語学・グローバル人材教育」「その他」と大きく分けて5部門、41の子会社および5社の関連会社(2015年3月時点)からなる企業グループだ。基幹事業は「進研ゼミ」や「こどもちゃれんじ」など国内の教育部門で、売り上げの半分以上を占める。

 1955年に福武書店として創業、69年には進研ゼミの前身となる高校生向けの通信教育講座を開始、72年に中学生向け、80年に小学生向け、88年には幼児向けと成長を遂げ、通信教育講座では不動の地位を築いてきた。

主力事業の不祥事

 00年から12年頃までは、ベネッセの主力事業であった「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」などの通信講座は国内会員数400万人前後を行き来し、会員数は頭打ちとなっていく。少子化の影響もあるだろうが、塾などの開設に伴う教育市場の競争激化が大きな要因であろう。とはいえ通信教育部門において、規模では不動の地位を築いてきた同社であるが、14年7月のベネッセ個人情報流出事件の影響で大きな打撃を受け、翌15年4月には会員数271万人、16年4月には243万人と減少に歯止めがかかっていない状況になっている。

 さらに16年5月の決算発表においては、14年6月にベネッセの会長兼社長に就任した原田泳幸氏が退任することを発表。15年10月に示された「2016-2020年度 中期経営計画」の実現を、代表取締役副社長の福原賢一氏に託す形となった。

事業の多角化

 ベネッセが事業の多角化を図ったのは90年代に入ってから。当時、ベネッセの前身である福武書店は上場もしていない地方の企業だったが、93年にニューヨーク市場に上場する世界最大の語学学校、ベルリッツインターナショナルの買収で語学事業への進出を行った。同93年に妊娠・出産に関する情報を提供する雑誌「たまごクラブ」「ひよこクラブ」を創刊し、生活関連事業への進出を果たす。また00年には、介護事業を運営するベネッセケアを設立し介護関連事業へも進出、02年には関西で学習塾を展開するアップに出資して学習塾事業へも進出した。また、10年に譲渡しているが、05年には産業支援機構よりパソコンスクール運営の最大手アビバジャパンの営業権を一部譲り受けて、事業の多角化を推し進めてきた。

 潤沢な資金を元手にし、ここ10年程度でM&Aに特に力を入れてきたのが、予備校や個別指導塾などの買収である。02年にアップに出資したことを皮切りに、06年6月には、首都圏を中心に個別指導塾を展開する「東京個別指導学院」の株式51.89%を127億円で買収、同10月には現役高校生向けの進学塾のお茶の水ゼミナールを約3億円にて買収、07年10月には明光ネットワークの株式を一部取得、09年には難関大学受験指導塾の「鉄緑会」事業を取得、14年11月には子供向け英語教室の運営を行うミネルヴァインテリジェンスを買収と、通信教育に代わる事業への投資を行ってきた。

 さらに15年10月末に発表した中期経営計画では、少子化を見越して5年間で2000億円という過去最大規模の投資枠を設け、今後の成長を見込める分野へ積極的に投資を実施することを明言している。

 一方で、既存の事業の進研ゼミにも改良を加えた。16年4月からサービスが開始になった「進研ゼミプラス」は、紙とタブレット端末を用いるものであり、地方学習塾と提携し、既存のビジネスに広がりを持たせようとしている。

■ ベネッセの行った主なM&A

年月 内容
1993.2 語学事業においてBerlitz International, Incを1株当たり19.5ドルにて約67%を取得
2000.1 低料金の高齢者介護施設を運営する「伸こう会」の株式51%を約20億円で買収し子会社化
2001.7 01年5月に公開買い付け(1株あたり16.5ドル)によりBerlitz International, Inc.(米国、現Berlitz Corporation=現連結子会社)の発行済み株式を約97.8%まで取得し、残りを株式交換により取得。100%子会社に
2003.12 介護サービス事業を行うためベネッセケア、伸こう会、ベネッセシニアスタイルを統合しベネッセスタイルケア(現連結子会社)を設立
2005.4 業績不振により産業支援機構に支援を申請した、アビバジャパンの事業(パソコン教育、ネットプロバイダー、衛星放送)を、ベネッセが95%出資するアビバが1円にて取得。(アビバは86億700万円の営業権を計上)
2006.6 公開買い付けにより東京個別指導学院の株式127億7200万円にて取得し持ち分比率51.89%にし子会社化
2006.10 首都圏を中心に予備校を運営するお茶の水ゼミナール(売り上げ8億7400万円)を3億円で子会社化
2007.10 純投資を目的に明光ネットワークジャパン株式を14.53%取得(10年4月に明光ネットワークが買い戻し)
2008.4 連結子会社でコンタクトセンターの企画・運営・コンサルティングを行うテレマーケティングジャパン(現TMJ)の株式の一部を、丸紅との連携強化のため44億6400万円にて譲渡
2009.4 連結子会社である東京教育研がアクティより難関大学受験指導専門塾「鉄緑会」事業を18億円にて取得
2010.3 高齢者介護施設を運営するボンセジュール(売り上げ43億7300万円)をジェイ・ウィルパートナーズより100%取得
2010.3 アビバの株式100%を1万円にてスリープグループへ譲渡(54億7200万円の貸付金及び未収利息については全額債権放棄)
2011.8 Berlitz Corporationがインターネットや電話を活用して語学教育サービスを展開するフランスのTelelangue(テレラング)SA株式100%を59億8300万円で取得し完全子会社化
2012.3 公開買い付けにより進学教育等を行うアップの株式73.06%を79億700万円にて取得
2012.3 40%出資を行っていた難関大学受験指導専門塾「鉄緑会」を運営する東京教育研の株式60%を41億5100万円で取得し完全子会社化
2013.7 TMJがITアウトソーシングサービスを行うバイオスを3億5500万円で取得
2013.10 Benesse Korea Co., Ltd.株式100%を韓国ヤクルトへ譲渡
2014.11 首都圏、関西圏を中心に約400教室(14年10月末)の子ども向け英語教室事業を行うミネルヴァインテリジェンス(売り上げ31億2400万円)の株式100%を13億5000万円で買収
2015.3 アップの株式10.26%を10億9200万円で取得し完全子会社化
2016.2 ベネッセグループのセキュリティー強化のため、ラックの株式1.87%を取得

■売上高構成比

 03年と06年の売上構成比を比較すると以下のようになる。

 ※03年は語学・グローバル事業関連にベルリッツの日本国内の事業が入っているが、16年では国内教育カンパニーに同事業が入っている。

 現在のベネッセは国内教育カンパニー、海外事業開発カンパニー、介護・保育カンパニー、ベネッセUSAカンパニーの大きく分けて4部門からなる。03年と比べると、国内教育カンパニーが今でも売り上げの大半を占めるが、構成比は大きく変わっているように見て取れる。

 特に、03年には4.7%とシェアの低かったシニア・介護関連の事業が、06年には21.4%と大きく売り上げに貢献し、ベネッセを支えていることが分かる。事実、15年対比で8.8%の伸びを見せていることから、今後さらなる強化が見込まれる。

 また、新たに出てきた海外事業カンパニー部門は、15年対比で29.1%も伸び、一方で国内教育関連は比率を大きく下げている。

■主力事業売り上げの伸び率

 海外事業関連カンパニーの伸びは、中国における「一人っ子政策の緩和」によるところが大きい。日本国内では情報漏えいの影響を大きく引きずるも、海外ではグラフの通り大きな伸びを示している。

 国内教育カンパニーにおいても、主力の通信教育である「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」は減少傾向にあるものの、学校向け教育に関しては昨年対比で3%の伸びを見せており、堅調なことが伺える。いまだに売り上げの大半を占める通信教育部門依存からの脱却は急務である。

■自己資本比率の推移

 ベネッセの自己資本比率は低下傾向にある。16年3月では37.7%となっている。長く減少傾向にあるものの、ある程度の自己資本比率は確保している。また、同業の学研ホールディングスの41.3%と比較しても大きな隔たりがないことから、問題は見受けられない。流動比率も51.2%であり、現金および預金に関しても918億円と、M&Aへの拠出は十分と考えられる。

 16年3月での連結最終損益は82億円の赤字と、昨年の107億円から縮小はしている。来年の業績見通しでは赤字回避を目指すものの、国内教育で55億円の売上減とUSA部門で110億円の売り上げ減を見込んでいる。成長している海外事業と介護事業をさらに伸ばすことはもちろんだが、20年までの中期経営計画で目標に掲げる売上高6000億円(現在4441億円)まで伸ばすには、投資額として計上する2000億円の使い道が重要となろう。

この記事は、企業の有価証券報告書などの開示資料、また新聞報道を基に、専門家の見解によってまとめたものです。

まとめ:M&A Online編集部

CESで大注目の「折り曲げられるスマホ」、普及の見込みは?

CESで大注目の「折り曲げられるスマホ」、普及の見込みは?

2019.01.18

中国メーカーが自在に折り曲げられるスマホを実現

「大画面×コンパクト」を両立する夢のデバイス、実用性は?

端末の魅力を引き出すアプリ登場が普及のカギか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」では、2019年のトレンドを先取りする新ガジェットが一堂に会した。その中でも一際大きな注目を浴びたのが「折り曲げられるスマホ」だ。商品化にこぎ着けたのは世界初という。

折り曲げられるスマホ「FlexPai」

スマホの画面サイズが大型化を続ける中、iPhone SEのような小型スマホを求める声は依然として多い。そこで登場した折り曲げられるスマホは、「大画面」と「コンパクト」を両立する夢のデバイスに見える。果たして普及の可能性はあるだろうか。

自在に折り曲げられるスマホ、中国メーカーが実現

折りたためる2画面のスマホというアイデア自体は、実はそれほど目新しいものではない。NTTドコモとZTEが共同開発した「M Z-01K」などは、現行モデルとして国内で販売中だ。

だが、従来の2画面スマホはヒンジを用いて2つの画面をつなげたものに過ぎなかった。その後、液晶とは異なる特性を持つ有機ELが登場したことで、ディスプレイを紙のように自在に折り曲げられることも夢ではなくなった。

有機ELの「曲げに強い」という特性は、多くのスマホに活用されている。サムスン電子のGalaxyシリーズが画面端を曲面にしたスマホを発売後、ソニーモバイルシャープもこの形状を採用している。

これを推し進め、開くとタブレットのような大画面、2つに折り曲げるとスマホサイズという端末の可能性が見えてきた。そして2018年10月、中国のRoyoleが、世界で初めての折り曲げられるスマホ「FlexPai」を商品化したのだ。

中国Royoleのブース。フレキシブルディスプレイを使った様々な製品が並んだ

CES 2019では韓国のLG電子が巻き取り式のテレビを発表するなど、「曲がるディスプレイ」が会場全体で話題になっていた。そうした下地もあって、Royoleの出展ブースには来場者の行列が絶えず、展示機がバッテリー切れを起こすほどの盛況となっていた。

実用性はさておき、スマホの進化の可能性を示した

FlexPaiの特徴は、開いた状態ではタブレットに近い形状になり、そこから自由に折り曲げできる点にある。従来の2画面スマホとは異なり、広げた状態でも画面の境目がないため、タブレットと同じ感覚で利用できる。

広げた状態ではタブレットのように使える

メーカーが挙げるメリットは、複数のニーズごとの端末を1台に集約できることだ。大画面が欲しい人の中には、スマホとタブレットを両方持ち歩いている人もいるだろう。だがFlexPaiなら持ち歩くのは1台で済むというわけだ。

折り曲げた状態では一般的なスマホと同じように使える

折り曲げというギミックから、耐久性に不安を覚えるものの、20万回程度の折り曲げに耐えられるという。ただ、折り曲げると厚みが出るため、スマホのようにコンパクトに持ち歩くことはまだ難しい。

アプリの対応も課題だ。FlexPaiを折り曲げた状態では「表面」と「裏面」に加え、折れ曲がった「エッジ」の3画面を利用できる。FlexPaiの魅力を引き出すには、これら3画面を活用するようなアプリの登場が待ち望まれる。

そこでRoyoleは、FlexPaiをアプリ開発者向けに1,318ドルの価格で先行販売している。まずは開発者にデバイスを手に取ってもらい、どのような活用方法が考えられるか、アイデアを募っていく段階といえる。

会場で実機を試した印象だが、現段階での折り曲げスマホは実用的とまではいえないと思えた。しかしRoyoleという会社の名前を世界に知らしめ、フレキシブルディスプレイの技術を示したという意味では、この発表は大成功を収めたといえるのだろう。

また、サムスン電子など大手スマホメーカーも折りたたみや折り曲げ端末の開発を進めており、グーグルはAndroid OSとして公式サポートを表明している。スマホの次なる進化の可能性を真っ先に示したFlexPaiを、この場の実用性で語るのはお門違いなのかもしれない。

日本車のインテリアには独創的な未来がある? 「1kg展」で感じた可能性

森口将之のカーデザイン解体新書 第12回

日本車のインテリアには独創的な未来がある? 「1kg展」で感じた可能性

2019.01.18

国内主要メーカーの内装デザイナーが集まり展示会を開催

テーマは“1kgの価値”をどこまで高められるか

実車に応用できる? 独創的な作品の数々

国内主要自動車メーカー8社のインテリア・カラーデザイナーが参加する団体「JAID」が初の作品展を開催中だ。“1kg”という重さにこだわり、最新の3Dプリンターを駆使して各社のデザイナーが生み出した作品は独創的で、会場の「GOOD DESIGN Marunouchi」(東京・丸の内)は小さな現代美術館のような雰囲気になっている。

ダイハツ工業のデザイナーが出品した「受け継がれる樹脂」という作品

雑誌の対談が契機となり生まれた「JAID」

「JAID」という名前を初めて目にした人も多いだろう。「ジャパン・オートモーティブ・インテリア・デザイナーズ」の略で、「ジャイド」と読むそうだ。

創立のきっかけとなったのが、自動車雑誌「NAVI CARS」(ナビカーズ)での対談だったと聞いて、「あの号だ!」と即座に思い浮かんだ。クルマのインテリアを特集したナビカーズの2015年7月号で、筆者も別の対談に参加させていただいていたのだ。その号に国内メーカーのインテリアデザイナーが語り合うページがあったことは記憶の片隅に残っていた。

雑誌の売れ行きが落ちているといわれて久しい。それだけに、1つの雑誌の企画からJAIDのようなコミュニティが生まれたことは、モータージャーナリズムに身を置く者として嬉しい気持ちになる。

日産自動車のデザイナーが出品した「∞ Fluff」

価値ある1kgの創造に挑んだデザイナーたち

そのJAIDが企画したのが「1kg展」だ。なぜ“1kg”にこだわるかといえば、クルマの開発に携わる人たちにとって切実な「kg単価」という指標に理由がある。

「kg単価」とは、クルマの開発で使われる値段の単位だ。インテリアデザイナーとしてはkg単価が高い、いわゆる良い素材を使いたいという気持ちは大きいだろう。快適性や安全性の追求、さらには電動化への対応、重量の削減といった視点も持ちながら素材を選んでいるはずだ。

しかし、贅を尽くしてばかりでは車両価格の上昇を招くので、妥協が必要になる。おそらくインテリアデザイナーは、このような状況で悩みながら、新しい素材や仕立て、色などを取り入れるべく、奮闘の毎日を過ごしているのだろうと想像している。

では、そういった制約がなくなったとき、デザイナーたちはこのkg単価をどこまで価値あるものに仕上げられるのだろうか。これが、今回の展示会のテーマだ。最新の3Dプリンターを駆使し、時間や空間、物質としての限界などを飛び越えた作品を独自の着眼点で製作すると同時に、広くカーインテリアデザインの魅力を伝えたい。そんなメッセージのこもった展示会なのである。

ホンダのデザイナーが出品した「風速1kg」

素材と色のコーディネートが味わえる「ハンバーガー」

会場のGOOD DESIGN Marunouchiは、2013年度から通算5回、今年度も含めてグッドデザイン賞の審査員を担当している筆者にとってはなじみ深い場所だ。ところが、「1kg展」の内覧会を訪問した時には、状況がまるで違っていた。いつもは展示物をゆったりと眺めることができる空間なのに、この日はラッシュ時の駅のようにごった返していたのだ。それだけ、インテリアデザイナーの斬新な発想に期待する人が多かったということだろう。

日産のデザイナーが出品した「4D flower」。「1kg展」に作品を持ち寄ったのは、国内大手自動車メーカー7社(ダイハツ工業、ホンダ、三菱自動車、日産自動車、スバル、スズキ、トヨタ自動車)だ

作品の中には、クルマのインテリアデザインとは関係なく、最新の3Dプリンターならではの表現能力の高さをアピールするような作品も見られた。それらを業界の枠を飛び越えた独創的な作品と捉える人もいたようだが、クルマが好きで今の仕事に携わっている(はず)の方々だからこそ、もっとインテリアにこだわって欲しかった。

ただ、クルマのインテリアとの関連性が高い作品が大半を占めていることは確かで、中には独創的な発想や興味深いアイデアも見られた。本稿では独断と偏見で、そのうちの3つを紹介していこう。

まずは、会場の入り口近くに置かれていた「CMFバーガー」だ。「CMF」とはカラー、マテリアル、フィニッシュの頭文字で、ナビカーズでの対談が行われた頃から、自動車に限らずデザイン分野でひんぱんに使われるようになってきた言葉だ。造形だけでなく色や素材、仕立てにも気を配ることで、より完成度の高いデザインが生まれるというような意味が含まれている。

「CMFバーガー」はトヨタのデザイナーが出品

この作品は、CMFのコーディネートを1kgのハンバーガーに見立てて表現したもの。レザーのバンズ、クリアレンズのトマト、加飾素材のチーズやパティ、シート素材のレタスがさまざまな色で用意してあり、好みのバーガーを作り出せる。

3つの作例では、CMFの違いでかなり雰囲気の異なるバーガーを作れることが分かった。バンズを肉抜きタイプにすると総重量が1kgを切るなど、計量化を実感できる仕掛けも盛り込んである。ディーラーが車種別にCMFハンバーガーを用意すれば、顧客は楽しみながらカラーコーディネートを試すことができるかもしれない。

ディーラーに「CMFバーガー」が置いてあったら面白いかも

インテリアをボールにした斬新な作品も

続いて紹介するのは「トランスフォームステアリング」。自動運転が実用化された未来を想定した変形機構を持つステアリングで、手動モードでは伸びて操舵できる状態となり、自動モードでは縮めて格納しておける。全てがマットブラック仕上げだが、グリップ部分、変形部分、外枠部分を別のメーカーのプリンターで製作することで、素材の違いを表現している。

トヨタのデザイナーが出品した「トランスフォームステアリング」

製作したデザイナーはステアリング機能だけを想定していたようだが、左右のグリップをねじることでアクセルやブレーキの操作ができれば、この部分だけで基本的な運転操作ができる合理性の高いインターフェイスになると思った。ペダルがなくなれば、室内レイアウトの自由度も高まりそうだ。

伸ばせば手動運転に使えるし、自動運転中は縮んだ状態で格納しておける

最後は「インテリアボール」だ。写真を見てお分かりのとおり、クルマのインテリアを構成するパーツをボール状のアートとして表現したもので、多くのパーツをまとめ上げ、世の中というフィールドにデザインを“投げ”かけているインテリアデザイナーの仕事をボールの形に込めたのだという。

「インテリアボール」はホンダのデザイナーが手掛けた

展示してあるのは1個だけだが、スポーツの世界では競技によってサイズの違うボールを使うことにも製作者は着目している。使用する材料や加工方法を変えることで、同じ1kgでもサイズや見え方の違った表現ができるそうだ。

しかしながら筆者には、これがボールではなく卵に見えた。卵から生まれる前のクルマ、そのインテリアデザインは、こうなっているのではないかと想像したのだ。同じクルマのエクステリアデザインを卵の殻で表現することで、多くの車種を球形にできれば、一風変わったミニチュアになるのではないだろうか。

JAIDが企画した1kg展の作品群は、それ自体が柔軟かつ斬新な発想から生まれているだけでなく、見ているこちらも創造力が掻き立てられるものだった。この展示会を訪れて、日本の自動車メーカーにインテリアデザインの実力者が多いことに感心するとともに、メーカーには、この実力を引き出して製品に結び付ける能力が求められていることを教えられた。

1kg展の会期は1月25日まで。入場は無料だ。時間に余裕のある方は、一度訪れてみてはいかがだろうか。