【ベネッセホールディングス】通信教育依存脱却と進むM&Aによる多角化

【ベネッセホールディングス】通信教育依存脱却と進むM&Aによる多角化

2016.08.30

【ベネッセホールディングス】通信教育依存脱却と進むM&Aによる多角化

 ベネッセホールディングス<9783>は「国内教育」「生活」「シニア・介護・保育」「語学・グローバル人材教育」「その他」と大きく分けて5部門、41の子会社および5社の関連会社(2015年3月時点)からなる企業グループだ。基幹事業は「進研ゼミ」や「こどもちゃれんじ」など国内の教育部門で、売り上げの半分以上を占める。

 1955年に福武書店として創業、69年には進研ゼミの前身となる高校生向けの通信教育講座を開始、72年に中学生向け、80年に小学生向け、88年には幼児向けと成長を遂げ、通信教育講座では不動の地位を築いてきた。

主力事業の不祥事

 00年から12年頃までは、ベネッセの主力事業であった「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」などの通信講座は国内会員数400万人前後を行き来し、会員数は頭打ちとなっていく。少子化の影響もあるだろうが、塾などの開設に伴う教育市場の競争激化が大きな要因であろう。とはいえ通信教育部門において、規模では不動の地位を築いてきた同社であるが、14年7月のベネッセ個人情報流出事件の影響で大きな打撃を受け、翌15年4月には会員数271万人、16年4月には243万人と減少に歯止めがかかっていない状況になっている。

 さらに16年5月の決算発表においては、14年6月にベネッセの会長兼社長に就任した原田泳幸氏が退任することを発表。15年10月に示された「2016-2020年度 中期経営計画」の実現を、代表取締役副社長の福原賢一氏に託す形となった。

事業の多角化

 ベネッセが事業の多角化を図ったのは90年代に入ってから。当時、ベネッセの前身である福武書店は上場もしていない地方の企業だったが、93年にニューヨーク市場に上場する世界最大の語学学校、ベルリッツインターナショナルの買収で語学事業への進出を行った。同93年に妊娠・出産に関する情報を提供する雑誌「たまごクラブ」「ひよこクラブ」を創刊し、生活関連事業への進出を果たす。また00年には、介護事業を運営するベネッセケアを設立し介護関連事業へも進出、02年には関西で学習塾を展開するアップに出資して学習塾事業へも進出した。また、10年に譲渡しているが、05年には産業支援機構よりパソコンスクール運営の最大手アビバジャパンの営業権を一部譲り受けて、事業の多角化を推し進めてきた。

 潤沢な資金を元手にし、ここ10年程度でM&Aに特に力を入れてきたのが、予備校や個別指導塾などの買収である。02年にアップに出資したことを皮切りに、06年6月には、首都圏を中心に個別指導塾を展開する「東京個別指導学院」の株式51.89%を127億円で買収、同10月には現役高校生向けの進学塾のお茶の水ゼミナールを約3億円にて買収、07年10月には明光ネットワークの株式を一部取得、09年には難関大学受験指導塾の「鉄緑会」事業を取得、14年11月には子供向け英語教室の運営を行うミネルヴァインテリジェンスを買収と、通信教育に代わる事業への投資を行ってきた。

 さらに15年10月末に発表した中期経営計画では、少子化を見越して5年間で2000億円という過去最大規模の投資枠を設け、今後の成長を見込める分野へ積極的に投資を実施することを明言している。

 一方で、既存の事業の進研ゼミにも改良を加えた。16年4月からサービスが開始になった「進研ゼミプラス」は、紙とタブレット端末を用いるものであり、地方学習塾と提携し、既存のビジネスに広がりを持たせようとしている。

■ ベネッセの行った主なM&A

年月 内容
1993.2 語学事業においてBerlitz International, Incを1株当たり19.5ドルにて約67%を取得
2000.1 低料金の高齢者介護施設を運営する「伸こう会」の株式51%を約20億円で買収し子会社化
2001.7 01年5月に公開買い付け(1株あたり16.5ドル)によりBerlitz International, Inc.(米国、現Berlitz Corporation=現連結子会社)の発行済み株式を約97.8%まで取得し、残りを株式交換により取得。100%子会社に
2003.12 介護サービス事業を行うためベネッセケア、伸こう会、ベネッセシニアスタイルを統合しベネッセスタイルケア(現連結子会社)を設立
2005.4 業績不振により産業支援機構に支援を申請した、アビバジャパンの事業(パソコン教育、ネットプロバイダー、衛星放送)を、ベネッセが95%出資するアビバが1円にて取得。(アビバは86億700万円の営業権を計上)
2006.6 公開買い付けにより東京個別指導学院の株式127億7200万円にて取得し持ち分比率51.89%にし子会社化
2006.10 首都圏を中心に予備校を運営するお茶の水ゼミナール(売り上げ8億7400万円)を3億円で子会社化
2007.10 純投資を目的に明光ネットワークジャパン株式を14.53%取得(10年4月に明光ネットワークが買い戻し)
2008.4 連結子会社でコンタクトセンターの企画・運営・コンサルティングを行うテレマーケティングジャパン(現TMJ)の株式の一部を、丸紅との連携強化のため44億6400万円にて譲渡
2009.4 連結子会社である東京教育研がアクティより難関大学受験指導専門塾「鉄緑会」事業を18億円にて取得
2010.3 高齢者介護施設を運営するボンセジュール(売り上げ43億7300万円)をジェイ・ウィルパートナーズより100%取得
2010.3 アビバの株式100%を1万円にてスリープグループへ譲渡(54億7200万円の貸付金及び未収利息については全額債権放棄)
2011.8 Berlitz Corporationがインターネットや電話を活用して語学教育サービスを展開するフランスのTelelangue(テレラング)SA株式100%を59億8300万円で取得し完全子会社化
2012.3 公開買い付けにより進学教育等を行うアップの株式73.06%を79億700万円にて取得
2012.3 40%出資を行っていた難関大学受験指導専門塾「鉄緑会」を運営する東京教育研の株式60%を41億5100万円で取得し完全子会社化
2013.7 TMJがITアウトソーシングサービスを行うバイオスを3億5500万円で取得
2013.10 Benesse Korea Co., Ltd.株式100%を韓国ヤクルトへ譲渡
2014.11 首都圏、関西圏を中心に約400教室(14年10月末)の子ども向け英語教室事業を行うミネルヴァインテリジェンス(売り上げ31億2400万円)の株式100%を13億5000万円で買収
2015.3 アップの株式10.26%を10億9200万円で取得し完全子会社化
2016.2 ベネッセグループのセキュリティー強化のため、ラックの株式1.87%を取得

■売上高構成比

 03年と06年の売上構成比を比較すると以下のようになる。

 ※03年は語学・グローバル事業関連にベルリッツの日本国内の事業が入っているが、16年では国内教育カンパニーに同事業が入っている。

 現在のベネッセは国内教育カンパニー、海外事業開発カンパニー、介護・保育カンパニー、ベネッセUSAカンパニーの大きく分けて4部門からなる。03年と比べると、国内教育カンパニーが今でも売り上げの大半を占めるが、構成比は大きく変わっているように見て取れる。

 特に、03年には4.7%とシェアの低かったシニア・介護関連の事業が、06年には21.4%と大きく売り上げに貢献し、ベネッセを支えていることが分かる。事実、15年対比で8.8%の伸びを見せていることから、今後さらなる強化が見込まれる。

 また、新たに出てきた海外事業カンパニー部門は、15年対比で29.1%も伸び、一方で国内教育関連は比率を大きく下げている。

■主力事業売り上げの伸び率

 海外事業関連カンパニーの伸びは、中国における「一人っ子政策の緩和」によるところが大きい。日本国内では情報漏えいの影響を大きく引きずるも、海外ではグラフの通り大きな伸びを示している。

 国内教育カンパニーにおいても、主力の通信教育である「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」は減少傾向にあるものの、学校向け教育に関しては昨年対比で3%の伸びを見せており、堅調なことが伺える。いまだに売り上げの大半を占める通信教育部門依存からの脱却は急務である。

■自己資本比率の推移

 ベネッセの自己資本比率は低下傾向にある。16年3月では37.7%となっている。長く減少傾向にあるものの、ある程度の自己資本比率は確保している。また、同業の学研ホールディングスの41.3%と比較しても大きな隔たりがないことから、問題は見受けられない。流動比率も51.2%であり、現金および預金に関しても918億円と、M&Aへの拠出は十分と考えられる。

 16年3月での連結最終損益は82億円の赤字と、昨年の107億円から縮小はしている。来年の業績見通しでは赤字回避を目指すものの、国内教育で55億円の売上減とUSA部門で110億円の売り上げ減を見込んでいる。成長している海外事業と介護事業をさらに伸ばすことはもちろんだが、20年までの中期経営計画で目標に掲げる売上高6000億円(現在4441億円)まで伸ばすには、投資額として計上する2000億円の使い道が重要となろう。

この記事は、企業の有価証券報告書などの開示資料、また新聞報道を基に、専門家の見解によってまとめたものです。

まとめ:M&A Online編集部

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。