なぜ今頃? UQ mobileがiPhone 5sを取り扱うワケ

なぜ今頃? UQ mobileがiPhone 5sを取り扱うワケ

2016.07.08

「iPhone SE」が発売され、4インチサイズのiPhoneとしては既に旧機種となった「iPhone 5s」。にもかかわらず、ワイモバイルに続いてUQ mobileまでもが、iPhone 5sの取り扱いを始めることを発表した。なぜ、低価格でサービスを提供する事業者が、相次いでiPhoneの旧機種を扱うようになったのだろうか。

iPhone 5sで先行するワイモバイルに追いつくUQ mobile

6月23日に発表会を開き、新しい戦略を発表したばかりの、UQコミュニケーションズのスマートフォン向け低価格通信サービス「UQ mobile」。それから1週間が経過した6月29日、UQコミュニケーションズはUQ mobileに関する新しい施策を発表した。

それは、アップルの「iPhone 5s」の取り扱いを7月15日より開始することだ。UQ mobileはMVNOとしてKDDI(au)から回線を借りてサービスを提供していることから、正規のルート以外で取り扱うケースを除けば、日本でMVNOがiPhone 5sを取り扱う初のケースとなるだけに、驚きをもたらしたようだ。

ちなみに販売されるiPhone 5sはストレージが16GBのモデルで、カラーはシルバーとスペースグレイのみ。音声通話やデータ通信、テザリングも対応するとのことだが、価格などについては発売時に改めて発表するとされている。

UQ mobileが新たに取り扱うことを発表した「iPhone 5s」は2013年発売の旧機種で、NTTドコモが初めてiPhoneを取り扱うことで話題となったモデルでもある

確かに、MVNOが正規のルートでiPhoneを取り扱うというのは、従来であれば考えられなかったことだ。しかしながらよく考えてみると、iPhone 5sは約3年前に登場した2世代前のiPhoneであり、決して新しいモデルとはいえない。しかも今年、アップルはiPhone 5sとほぼ同じデザインとサイズ感ながら、性能を大幅に向上させた後継機種「iPhone SE」を発売しており、このタイミングでiPhone 5sが新機種として登場することに違和感を抱く人も少なくないはずだ。

ではなぜ、UQ mobileがiPhone 5sの取り扱いを始めたのか。

iPhoneの販売開始で狙うもの

それは、やはりソフトバンクがサブブランドとして展開しているワイモバイルの影響が大きいだろう。

UQ mobileはKDDIのグループ会社であるUQコミュニケーションズが展開しており、かつてはKDDIとやや距離があったものの、販売面でauとの協力を打ち出すなど、積極的なKDDI側のテコ入れによって、KDDIとの連携を強化。最近ではMVNOながら、auがカバーしきれない低価格層をカバーする、サブブランドに近い位置付けとなりつつある。

そして大手キャリアと密接に結び付きながら、低価格層を獲得するという戦略は、まさにソフトバンクがワイモバイルブランドで展開している戦略そのものだ。そのワイモバイルは今年の3月、春商戦の目玉としてiPhone 5sの取り扱いを開始したが、これが大きな評判となってユーザー数を急拡大している。そうしたことからUQ mobileも、ワイモバイルに追従するべくiPhone 5sの取り扱いを開始するに至ったといえそうだ。

ワイモバイルは今年の3月よりiPhone 5sを発売。これが人気となってユーザー数を拡大させているようだ

キャリアのサブブランドだからこそなせる業

しかしながらiPhoneを正規ルートで扱うためには、アップルと契約して端末を調達する必要があることから、扱うためのハードルは非常に高い。規模の小さいMVNOはアップルとの交渉テーブルにつくことすら難しく、海外などからSIMフリー端末を独自に調達するなど、正規外のルートで確保する以外に、販売する手段がなかった。

ではなぜ、UQ mobileがiPhone 5sを販売できたのかというと、形式上はMVNOであるものの、実質的にKDDIのサブブランドに等しい位置付けとなりつつあり、KDDIが積極的に関与するようになったことが大きいだろう。UQ mobileは低価格層のユーザー獲得で出遅れ感が目立っていたことから、さらなるテコ入れ策としてKDDI経由で端末を揃え、iPhoneを販売するに至ったと考えられそうだ。

UQ mobileはauの販売連携を進めるなど、これまでやや距離を置いていたKDDIとの距離を急速に縮めてきている

UQ mobileに先んじてiPhone 5sを投入しているワイモバイルも同様だ。しかもワイモバイルの場合、現在はiPhoneを販売しているソフトバンク自身が運営しているブランドであることから、元々iPhoneを扱いやすかったといえる。

かつてはiPhone 4Sも

実は、ワイモバイルがiPhoneを扱ったのは、今回が初めてではない。ワイモバイルの前身の1社であるウィルコムのショップで、2013年にソフトバンクモバイル(当時)のiPhone 4Sを取り扱っていたことがあったのだ。

この際、iPhoneの回線の契約先はあくまでソフトバンクモバイルであり、料金プランも当時のソフトバンクモバイルのものであったことから、大きな成果が得られたわけではなく取り組みも短期間で終了している。だがそうした取り組みからは、ソフトバンクが以前より、ソフトバンク以外のブランドでiPhoneを販売する方向性を探っていたことがうかがえる。

ワイモバイルの前身の1つでPHSなどを提供してきたウィルコムは、2013年の一時期、ソフトバンクモバイルのiPhone 4Sを扱っていたことがある

ただ、大手キャリアがサブブランドのiPhone販売に大きく影響しているだけに、キャリアのメインブランドで取り扱っている最新のiPhoneを、サブブランドで扱うわけにはいかない。UQ mobileやワイモバイルがiPhone SEではなく、型落ちのiPhone 5sを扱っているのには、メインブランドとサブブランドの力関係が大きく働いていると考えられる。

iPhone旧機種に需要は?

しかしそもそも、既にiPhone 6sやiPhone SEまでもが登場している中、いくら安価に提供されるとはいえ、型落ちのiPhone 5sに需要があるのか? という疑問を抱く人もいるかもしれない。そこで考慮する必要があるのが、国内における圧倒的なiPhone人気と、実質0円の事実上禁止である。

そもそも、日本でこれだけiPhoneが高い人気を獲得したのには、iPhoneの販売価格が大きく影響したことを忘れてはならないだろう。実は日本でiPhone人気に火が付いたのは、ソフトバンクが2009年にiPhone 3Gを0円で販売する「iPhone for Everybody」キャンペーンの影響が大きい。当時販売が低迷していたiPhoneを、ソフトバンクが0円で販売するという捨て身の戦略が功を奏し、人気を高めるのに成功したのである。

その後iPhone人気に追従するべくau、そしてNTTドコモがiPhoneの取り扱いを開始したが、各社とも販売するiPhone自体に差はないことから、各キャリアともいかにiPhoneを安く提供するかに力を入れ、激しい値下げ合戦が繰り広げられた。その結果、日本でスマートフォンを購入するならiPhoneが最も安いという市場環境を作り出し、それが日本でiPhoneの人気を高める大きな要因となったのである。

しかしながら昨年実施された「携帯電話の料金その他の提供条件に関するタスクフォース」の結果を受け、総務省は今年、スマートフォンを実質0円で販売するなど、過剰な割引をすることを事実上禁止した。その結果、元々非常に高額なiPhoneを安価に販売することは難しくなり、大手キャリアが販売するiPhoneの店頭価格も高騰してきている。

iPhone旧機種のターゲットは?

日本におけるiPhoneの人気は、特に若い世代ほど高い。だが若い世代は可処分所得が少なく、学生に至っては親のサイフに頼らざるを得ないことから、現在の環境では高額なiPhoneを手にするのが難しくなりつつある。低価格に強みを持つサブブランドで型落ちのiPhoneを取り扱い始めた理由は、iPhoneブランドに強いこだわりを持つ一方で高額な料金は支払えない、学生を中心とした若年層を取り込む狙いが大きいのだ。

実際、7月5日に実施したワイモバイルの記者向け発表会で、ソフトバンクのY!mobile事業推進本部 執行役員本部長である寺尾洋幸氏は、iPhone 5sを投入した理由について「子供達の中でiPhoneは非常に強いブランド。我々がiPhone 5sを投入したことで、大手の半値くらいで提供できた。高校でスマートフォンデビューする時に選んでもらいやすくなった」と話しており、高校に進学する学生を狙ってiPhone 5sを投入したことを明らかにしている。

iPhone 5sの効果もあって、3月以降ワイモバイルの加入者数は急拡大。4月には前年比280%の伸びを示している

正規の手段でiPhoneを販売できるのは大手キャリアのグループならではのメリットであり、他のMVNOには容易に真似することはできない差別化要因となる。しかも先行するワイモバイルが、安価であればiPhoneの旧機種でも十分支持が得られることを証明している。それだけにUQ mobileは、iPhone 5sの販売開始を機として、iPhoneを中心に据えた販売拡大戦略をとってくる可能性が高いといえそうだ。

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。