アップルやグーグルはなぜ配車アプリに投資するのか

アップルやグーグルはなぜ配車アプリに投資するのか

2016.07.12

シリコンバレーのテクノロジー企業が共通して関心を寄せているのが、自動車に関する技術だ。自動運転と並んで、タクシー配車アプリ、ライドシェアリングアプリが注目を集めており、「新しい街の交通システム」を担う可能性が試されている。

その中でも最も活発に活動しているのがグーグルだ。グーグルは独自のタクシー配車アプリを準備していると言われているが、その一方でUberへの投資を行っている。またアップルは中国の滴滴出行に出資しており、ソフトバンクもインドOLAへの投資を行っている。楽天はUberの競合となるLyftに出資している。

テック企業の投資の狙いは何か。そしてテック企業が作り出す「移動の未来」とはどのような姿になるのだろうか。

グーグル、アップル、ソフトバンク、楽天など名だたるテック企業が配車アプリに投資するのはなぜか(写真:PIXTA)

不況とモバイルとのマリアージュ

UberやLyftは、「ライドシェアリングアプリ」に分類される。厳密にはタクシー配車アプリではない。ライドシェアとは、営業運転を行うタクシーと異なり、自家用車の相乗りのためのマッチングを行うためのサービスだ。

車を運転している人と、近辺で移動したい人をリアルタイムでマッチングさせる仕組み、アプリ内で支払いを済ませられる決済システム、顧客やドライバーを相互評価する仕組みが用意されている。

Lyftウェブサイト。スマートフォンからリクエストを送信。乗車、支払いの3ステップとシンプル

これは、スマートフォンが普及した世界でのみ、成立するシステムだったと言える。ドライバーとユーザーの位置をGPSで共有しており、乗りたい人が現れた際、近辺のドライバーに通知して、リクエストに応えられる人を見つける。

そして、ドライバーを客のところまで誘導している間に、顧客は目的地を地図で設定し、ドライバーのアプリのナビを自動的に設定する。目的地まで到着すれば、顧客は車を降りるだけだ。あらかじめ設定してあるクレジットカード、もしくはApple Payなどのモバイル決済で、支払いを済ませることができる。

手が空いている車とドライバーを、移動したい人とマッチングさせる、街の遊休資源の有効活用のアイデア。裏を返せば、車を持っている失業者がいなければドライバーのなり手がいなかったわけで、2008年のリセッション以降の「不況ビジネス」の1つと位置付けることもできよう。時を同じくして、スマートフォンの普及と技術的な向上が起こり、スマホの普及と活用の深化によって実現している。

アップルは中国投資をアピールするため?

テクノロジー企業がライドシェアリングアプリに投資している理由は、それぞれだ。最も意図を汲みやすいのは、アップルによる中国・滴滴出行への投資だ。アップルは、中国政府・当局との関係を良好に保ちたいという意識があり、共産党の幹部ともパイプのある創業者の企業から、同社の将来にわたる戦略に関連しそうなアプリを選択した、という位置付けに見える。

滴滴出行は、中国最大の配車アプリに成長しており、ユーザー数は3億人以上、1日のリクエスト件数は毎日1100万件にものぼり、シェアは87%だ。数年後に米ニューヨーク証券取引所への上場も視野にあるという。

こうした企業がアップルからの10億ドルの投資を受ける必要があったか、と言われると、若干の疑問も浮かぶ。そのため、アップルの中国投資をアピールする材料としての側面を強く意識させるのだ。また滴滴出行としても、中国でも急伸するUberを食い止めるコストがかかっていることも事実。アップルによる支援を断る理由も特に見当たらない。

電気自動運転車のプロジェクトといわれる「Project Titan」の噂がささやかれるアップル。それが実際の自動車を製造する事になるのかは定かではないが、もしApple Carが登場するなら、滴滴出行はその上顧客になり得る。

本気で取り組んでいるグーグル

グーグルは、より現実的に、人々の移動をなんとかしようと考えているようだ。これまでも、Lexus RXをベースにした自動運転車を公道で走らせており、筆者が住むカリフォルニア州バークレー市でも、そのあまりに自然かつスムーズな運転ぶりを見かける。

また2016年5月に開催された開発者会議Google I/O 16には、電気自動運転車のプロトタイプを展示していた。室内にはハンドルはなく、広々とした空間にソファーがあるだけ、といった雰囲気だった。

自動運転の電気自動車を現実のものにしようとするなら、前述の滴滴出行とアップルの関係のように、ライドシェアリングサービスとのマッチングは現実的な活用方法となる。グーグルは、Uber、その競合にあたるLyftに、自動車メーカーのフォード、ボルボを加えて、自動運転車に関する研究開発をスタートさせている。

グーグルは、Googleマップを提供しており、経路検索はスマートフォンアプリの中でもキラーサービスとなっている。渋滞情報、公共交通のデータ、そして買収したWazeによるユーザー投稿のデータを組み合わせて、より早く、確実に目的地にたどり着くことができる情報を提供してきた。

そのGoogleマップとUberの配車情報は統合し、経路検索には、運転、公共交通機関、徒歩、自転車に加え、Uberを利用した場合の到着時間と料金も合わせて表示されるようになった。

Googleマップの経路検索結果にUber利用時の到着時間や料金が表示

グーグルは情報の検索するだけでなく、検索結果で得た情報を、いかにそれを現実のものに変えられるか、に取り組んでいる。情報を行動に変えることが現在のモバイルビジネスにとって重要なのだ。

通信と移動の普遍性とサンフランシスコ特有の事情

ライドシェアサービスは前述の通り、スマートフォンの普及と街の有休資源の増加(不況)がもたらしたサービスだ。スマートフォン自体は通信であり、ライドシェアは人の移動。この2つの要素は、おそらく将来にわたって、人間が活動する限りなくならないだろう。

人の移動はこれまで、道路や鉄道、バス網など、巨大なプロジェクトによって成立してきた。そして、これらは規制産業でもある。交通と通信の融合なんていう生ぬるい話も、確固たる規制の上に成り立っているにすぎない。そのため、これまで相対的に新興産業である通信が主体的に何かを進めることはできなかった。

ライドシェアは、そうした規制のかかった"交通"にメスを入れた突破口であり、通信側、テック業界からは、今後も大切に育まれて行くことになるだろう。

また、UberやLyftは、サンフランシスコ周辺に限らず、米国の各都市が直面してきた「移動の不確実性」という問題の解決に取り組んでいるサービスだ。いうなれば、シリコンバレーの投資家、起業家、エンジニアにとっての「自分ごと」だった。

東京からベイエリアに移り住むと、平日はかろうじて、休日になるとまったく役に立たなくなるボロボロの公共交通機関に愕然とすることになる。そして、流しのタクシーは見つからず、電話で呼んでもちゃんとこないのが普通のことだ。東京やニューヨークのような交通機関とタクシーが潤沢な地域から始めることはできなかっただろう。

通信と移動の普遍性が生む様々な可能性

テック企業のライドシェアサービスへの投資についてまとめると、モバイルによって実現する象徴的なサービスであること、規制産業にテック企業が関与できる突破口であること、そしてサンフランシスコ・シリコンバレーを含むベイエリア地域の人々にとって「交通の解決」が切実な問題であること、という側面を見出すことができる。

ただし、交通の解決については、不十分であることを、当のグーグルもつい最近経験済みだ。前述の開発者会議Google I/O 16は、これまでのサンフランシスコ市内から、グーグルキャンパスの向かいにある屋外劇場に会場が移されて開催された。

グーグルはUberのライドシェアサービス「Uber Pool」の割引コードを配って、サンフランシスコ市内やホテルとの間の交通手段にしようとしたが、数千人が一度に移動する規模のイベントに、周辺道路が大渋滞を引き起こし、またUberの台数も足りておらず、正直なところ、厳しい結果となった。改善の余地は大いにあるのだ。

とはいえ、人の移動に可能性を見出し、その実現を手助けする仕組みは、人の行動に直接的に情報や広告を与えたり、広告の効果測定を人の行動まで含めて行えるようになる。その点はグーグルにとって、非常にメリットが大きいはずだ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。