ネットとの融合がトレンド? ニッポン放送に見るラジオ局の未来像

ネットとの融合がトレンド? ニッポン放送に見るラジオ局の未来像

2016.07.13

TBSラジオがポッドキャストから撤退する。ダウンロード数が増えれば増えるほど費用がかさむというポッドキャストの特徴を考えると、「高田文夫のラジオビバリー昼ズ」や「笑福亭鶴瓶 日曜日のそれ」といった人気番組を配信しているニッポン放送も、かなり厳しい懐事情なのでは…。こんな心配を同局にぶつけてみると、返ってきたのは「デジタル配信事業を本放送に次ぐ収益の柱に育てたい」という意外な答えだった。

左からニッポン放送デジタルソリューション部の伊藤浩一副部長、金杉天斉氏、鳥谷規部長

TBSラジオがポッドキャスト撤退、ニッポン放送の受け止めは

まずはポッドキャストについて確認しておくと、このサービスはアップルのプラットフォームを利用して音声・動画コンテンツを配信する仕組みだ。配信者は自前でサーバーを用意する必要があるため、ダウンロード数が増えるとサーバー関連の費用がかさむ。人気番組を多数抱えていたTBSラジオが撤退した大きな理由もコストの問題だった。

TBSラジオのポッドキャスト撤退について、鳥谷氏は「スピード感がある」との感想を抱いたという。TBSラジオが自社のHPを改修し、インターネットラジオ「TBSラジオクラウド」を立ち上げ、ポッドキャスト撤退を発表した一連の流れが、鳥谷氏の目にはスピーディーな動きに映ったらしい。TBSラジオがインターネットラジオに導入予定の、ユーザー属性に合わせた音声広告配信手法も先進的な取り組みだと評価した。

ニッポン放送のポッドキャストは大丈夫?

ダウンロード数が月間1,500万回に達するニッポン放送のポッドキャストも、維持・管理には相当な費用が生じているはず。その点について伊藤氏に聞いてみると、「(ポッドキャストは)無料放送で経費も掛かっているが、ニッポン放送はデジタル配信ビジネス全体でみると利益が上がっているので、カバーできている」との答えが返ってきた。ポッドキャスト終了の予定もないようだ。

そもそもポッドキャストは、ラジオ本放送の面白さを多くの人に知ってもらいたいという目的で始めた取り組み。コストが掛かるのは織り込み済みだ。その役割は今後も「ずっと変わらずプロモーション」(伊藤氏)であり続けるという。

ポッドキャストはデジタル配信事業の一部に過ぎない。金杉氏は有料化や広告などでの収益化が難しいポッドキャストよりも、「自身でコントロールできる部分」、つまりは自前で運営する独自のデジタル配信事業に注力していきたいとの考えを示した。核となるのは同社が運営しているインターネットラジオ「ラジタル」だ。

ラジタルでは一部コンテンツを有料化

ラジタルはニッポン放送が2012年に立ち上げたインターネットラジオ。コンテンツは地上波放送の聞き逃し配信やオリジナル番組「オールナイトニッポンモバイル」などとなっている。聴き逃し配信は人気番組のディレクターズカット版なので、いわば自前のプラットフォームでポッドキャスト配信を行っているようなイメージ。オリジナル番組は声優、アイドル、アーティストなど、どちらかといえば売出し中のパーソナリティを起用した番組作りが特徴だ。

ラジタルがビジネスとして成立している理由はいくつかあるが、まず注目すべきは有料コンテンツの存在だ。ラジタルの番組はほとんどが無料だが、いくつかの番組はラジタル内の仮想通貨「ゴールド」を支払うことで聴取可能となる。有料コンテンツからあがる収益が同社のデジタル配信事業を支える基盤。お金を払ってでも聴きたいコンテンツを抱えるニッポン放送ならではのビジネスモデルといえる。

ラジタルの配信コンテンツ一覧画面の一部。無料配信が多いが、例えばオールナイトニッポン45周年を記念して放送したスペシャル番組「ビートたけしのオールナイトニッポン」は350ゴールド(350円に相当)の有料コンテンツとしている。この番組は2013年に地上波で放送されたものだが、後から課金してでも聴きたいというリスナーは多そうだ

ラジタル独自番組では柔軟なマネタイズに挑戦

ラジタルで配信しているオリジナル番組では、有料化だけではない多様なマネタイズの手法を取り入れている。その1つがグッズ販売だ。商品のなかで目に付くのは、無料配信の番組を総集編としてまとめたCD。人気声優などがパーソナリティを務める番組を凝縮してCD化することで、無料放送を収益につなげる仕組みを構築している。

ネットラジオの独自コンテンツには、番組を基点としたビジネスの拡がりも期待できる。その好例といえるのが、ニッポン放送がオールナイトニッポンモバイルのパーソナリティを務めるガールズバンド「たんこぶちん」と手を組んで楽曲を制作した取り組みだ。佐賀県出身の同バンドと佐賀県の応援ソングを作ったこの企画には、佐賀県を含む複数のスポンサーがついたという。「オールナイトニッポンモバイルを基点とし、(出演者と一緒に)何かできないかということはいつも考えている」と金杉氏は語る。

デジタルに息づくニッポン放送のDNA

ラジタル独自コンテンツを作る際の心構えを鳥谷氏に聞くと、パーソナリティの起用については、「1つは明快に、ある一定のファンをしっかり掴んでいるベテランのアーティスト(を選ぶこと)。もう1つは、世の中に新しいものを届ける精神」が大事だという。番組制作においては「リスナーと一緒に番組を作るという発想」も重要視している。

ラジタルの番組作りに生かされているのは、ニッポン放送が地上波ラジオの制作で培ってきたノウハウだ。新人とベテランを織り交ぜたパーソナリティの起用や、リスナーを巻き込んだ番組作りなど、ラジタルの特徴は同社が確立した深夜放送の一大ブランド「オールナイトニッポン」などと重なる部分が多い。ラジタルにはニッポン放送のDNAが息づいているのだ。

エッジの効いたパーソナリティ選定はオールナイトニッポンの伝統。はがきやメールなどでリスナーが参加できるのもラジオ番組に共通する特徴だ。地上波ラジオのノウハウはラジタルのコンテンツ制作にも活用されている

ラジタルで"ラジオの原風景"を描き出すニッポン放送。若者の間では「ラジオ離れ」が進んでおり、ニッポン放送には「ラジオってどうやって聴くんですか」という問い合わせが届くこともあるらしいが、若い世代がネット経由でラジタルにたどりついた場合は、それが"ラジオの原体験"となり、その若者が結果的にラジオリスナーとなる可能性もある。そういった世代に「いかにデジタルでリーチできるか」も重要なポイントだと鳥谷氏は語る。

デジタルで稼ぐ姿勢を明確に打ち出す

ラジタルなどのデジタル配信事業全体で利益を出すことで、ニッポン放送はポッドキャスト配信の費用をカバーしている。ビジネスとして見た場合のデジタル配信事業は「なんとかなっているというくらいの規模」(鳥谷氏)だというが、「デジタルで稼ぐ」(同氏)という姿勢を強く打ち出す同社の今後には注目したい。地上波放送で培ったノウハウを活用し、音声コンテンツを基点とした様々なビジネスモデルを構築可能なネットラジオには、まだまだ発展の可能性がありそうだ。

ニッポン放送では地上波ラジオで広告営業に取り組んできた営業マンがデジタル分野での広告獲得に向け動いている。「1回クリックするといくら、という契約も大事だが、(ラジオとデジタルの組み合わせで)こんなに面白い取り組みができるのでいくら」(鳥谷氏)といったような、提案型の営業に取り組めるのもデジタル配信事業の強みだという。

ネットラジオ時代の到来がチャンスに?

日本におけるネットラジオの未来を考えた場合、無視できないのが「ラジコ」の存在。ラジコは80を超えるラジオ局の放送を同じ内容で同時配信するサイトだが、ここがラジオ放送局によるデジタル配信事業のプラットフォームとなれば、広告収入も含めた大きな経済圏となる可能性を秘める。

鳥谷氏もラジコの未来に期待を示す1人だ。ラジタルでオリジナルコンテンツに取り組むニッポン放送であれば、日本でネットラジオが本格化したときにも、強力なコンテンツホルダーの1社としての地位を獲得できるだろう。そうなったときには、デジタル配信事業を地上波放送に次ぐ同社2本目の収益の柱に育てたいとする鳥谷氏らの目標も実現に近づくのではないだろうか。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。