40のクラブチームが参戦! JリーグとKONAMIがモバイル版『ウイイレ』で「eJリーグ」

40のクラブチームが参戦! JリーグとKONAMIがモバイル版『ウイイレ』で「eJリーグ」

2019.03.06

JリーグとKONAMIがeスポーツ大会「eJリーグ」を開催

使用タイトルはモバイル版『ウイニングイレブン 2019』

参加するのはJ1/J2の40クラブそれぞれを代表する選手たち

日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)とコナミデジタルエンタテインメント(KONAMI)は、モバイルゲーム『ウイニングイレブン 2019』を使用したeスポーツ「eJリーグ ウイニングイレブン 2019シーズン」を共催することを発表した。

選手は実在するJ1/J2のクラブを代表して戦う

スマートフォンなどでプレイできるモバイル版『ウイニングイレブン 2019』は、世界各国の実在クラブチームを使って試合できるサッカーゲーム。昨年末に『ウイニングイレブン 2018』からアップデートし、Jリーグを含む12リーグが新たに追加された。「eJリーグ ウイニングイレブン 2019シーズン」は、J1・J2の全40クラブが、それぞれ15歳以下(U-15)、18歳以下(U-18)、全年齢(フル)のカテゴリーの計3選手を登録して行うクラブ対抗戦だ。

まずはオンライン予選の『ウイニングイレブン 2019』内で行われる特定イベント「eJリーグ チャレンジ」で、対戦成績の上位者がオフラインのクラブ代表選考会へ進出する。そこで通過者は各クラブ、各年齢別カテゴリーで総当たり戦を行い、それぞれクラブの代表を決めるという流れだ。

大会では、U-15、U-18、フルの年齢別カテゴリーでそれぞれの選手が対戦し、2勝したクラブが勝利
クラブ代表選考会はオフライン。東京と大阪の2カ所で開催される

シーズン本番の大会は7月14~15日に開催される。まずは4クラブずつの10グループに分かれ、それぞれ「グループ1位通過クラブ」と、「2位通過クラブの中から上位成績6クラブ」の、計16クラブが決勝トーナメントへと進出する。試合は、年齢別3選手による星取戦形式だ。

決勝トーナメントは、1度の負けで敗退となるノックアウトステージ。各クラブには成績に応じた賞金が用意されており、賞金総額は1500万円となっている。

賞金総額は1500万円。成績に応じてクラブに支払われる

競争率の高い強豪入団か、J2クラブで“ジャイキリ”か

KONAMIは昨年から今年にかけて『実況パワフルプロ野球』を使ったプロリーグ「eBASEBALL」を開催しており、そのときはプロ選手の選定後、「eドラフト会議」によって選手の所属球団を決めたが、「eJリーグ」は、選手があらかじめ入団を希望するクラブを決めて、そのクラブを使って予選から戦うという方式だ。

ただし、ゲーム内のクラブの強さは均一ではない。したがって、本選を勝ち上がろうと考えれば、当然、強豪クラブに人気が集まる。反対に、ステータスの低いクラブであれば、同クラブ内での競争相手が少ないことが予想されるので、代表になりやすいかもしれない。もちろん、実際に応援しているクラブを使って“サポーター魂”を見せるのもいいだろう。

クラブへの入団が決まった選手にはユニフォームが支給される。これはクラブの負担となるが、eJリーグ用のユニフォームはJリーグと同じである必要はなく、eJリーグ用に新たなスポンサーと契約することもできる。クラブの動き次第だが、新たなビジネスチャンスにもなり得るわけだ。

また、順位によって振り分けられる賞金はクラブへ渡される。サポーターへ還元するのも、クラブの強化に使うのも自由。選手にはメダルとクラブからの表彰に加えて、ゲーム内の称号(「eJリーグ ウイニングイレブン 2019シーズン優勝者」のようなIDに紐付けされる肩書)を提供することも検討しているとのことだ。

発表会ではJリーグの村井満チェアマンとコナミデジタルエンタテインメント 代表取締役社長 早川英樹氏が登壇し、「eJリーグ ウイニングイレブン 2019シーズン」の開催についてコメントした。

「モバイルではリアルサッカーをDAZNで視聴できますが、それに加えてゲームでもJリーグを楽しんでいただけると思います。サッカーファンの裾野を広げられることを期待しています」(村井チェアマン)

「2001年に欧州地域でeスポーツを開始し、毎年世界大会を開いています。今回の大会もeスポーツと日本サッカーの発展を目指していきます」(早川社長)

日本プロサッカーリーグチェアマン 村井満氏
コナミデジタルエンタテインメント代表取締役社長 早川英樹氏

サポーターの力によって、贔屓のクラブの優勝を目指せるのは、これ以上なく“サポーター冥利に尽きる”のではないだろうか。昨年惜しくもJリーグの優勝を逃したクラブでリベンジを狙うこともできるし、優勝した川崎フロンターレでリアルとeスポーツの2冠を目指すのもいいだろう。また、J2がJ1を押しのけて「ジャイアントキリング」を達成できる夢があるのも、eJリーグならでは醍醐味と言える。

3月7日のエントリー開始まであとわずか。参加希望のプレイヤー、サポーターは、ひとまずエントリーしてみてはいかがだろうか。

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コスパ高いミッドレンジ端末でシェア拡大を目指す

20日、NTTドコモが特定の端末の購入を条件に通信料金を割り引く「docomo with」、購入する端末に応じて通信料金を割り引く「月々サポート」を終了する方針を固めたという報道が話題となっている。

国内のモバイル業界では携帯電話料金見直しが進んでおり、3月5日には総務省が中心に進めてきた端末代金と通信料金の分離が閣議決定された。NTTドコモは分離プランを軸とした新料金プランを4月に発表する見込みだ。

日本のモバイル市場を大きく変えるこの動きを「歴史的チャンス」と見ているのがファーウェイだ。2018年末から米中対立が加速する中、ファーウェイが打ち出すメッセージも語気を強めている。果たして日本市場でシェアを拡大できるのだろうか。

逆風吹けども、依然として業績は好調

今年に入り、ファーウェイの周辺が騒がしい。3月7日には、ファーウェイは米国政府を相手取って訴訟を起こした

さらにその内容をFacebookでライブ配信するなど、米国以外の世界市場に向けたメッセージにもしており、そのメッセージをまとめたウェブサイト「Huawei Facts」は、わざわざ日本語版も用意している。

2018年末から続く米中対立を巡る報道は、ファーウェイの業績にどのような影響を与えたのか。MWC19でインタビューに応じたファーウェイ・ジャパンの呉波氏は、「一部の消費者は影響を受けたが、2019年に入ってから売上は大幅に伸びている」と語った。

ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波(ゴ・ハ)氏

話題の「折りたたみスマホ」でもファーウェイは先行する。

ファーウェイに先立って折り畳みスマホを発表したサムスンだが、こちらはMWCではガラスケース内での「展示」のみにとどまったのに対し、ファーウェイは「Mate X」の実機を用いて報道関係者に折り曲げを試させるなど、製品化で一歩先を行っていることをアピールした。

ファーウェイの折りたたみスマホ「Mate X」。報道陣には手に取って折り曲げてみる機会も用意された

Mate Xは次世代移動通信の「5G」にも対応しており、日本では5Gサービスの開始を待って投入時期を見極める方針だという。

ちなみに3月26日に発表予定のフラグシップ機「HUAWEI P30」シリーズは、例年通りのタイミングで日本市場に投入するようだ。SIMフリーでの発売だけでなく、ドコモが採用した「HUAWEI P20 Pro」のように大手キャリアによる採用があるかどうかも注目したい。

分離プランを「歴史的チャンス」と捉えるワケ

一方、2019年の国内モバイル市場で話題となっているのが携帯料金における「分離プラン」の導入だ。KDDIとソフトバンクはすでに導入済みだが、NTTドコモは4月に発表する新料金プランから本格導入するとみられている。

分離プランの特徴は、NTTドコモの「月々サポート」のように回線契約と紐付けた端末の割引が禁止される点だ。端末の割引自体が禁止されるわけではないというものの、大幅な割引は難しくなる。その結果、10万円を超えるようなハイエンド機ではなく、3〜4万円で一括購入しやすいミッドレンジ機の需要が高まるとの見方が有力だ。

この動きをファーウェイはどう見ているのか。

呉氏は「非常に重要視している。スマホが登場したときや、SIMフリー市場が始まったときのインパクトに引けを取らない、歴史的な瞬間になる」と興奮気味に語る。

日本のSIMフリー市場でベストセラーとなった「HUAWEI P20 lite」を始め、ファーウェイのミッドレンジ機のラインアップは厚い。モデルによってはフラグシップと同じCPUでミッドハイの価格を実現するなど、コスパの高さも特徴だ。大手キャリア向けにさまざまな提案ができる体制といえる。

フラグシップと同じ「Kirin 980」搭載でミッドハイ価格の「HONOR View 20」

また、5G対応も順調だ。

モバイルWi-Fiルーターに強みを持つファーウェイは、MWC19でも5G対応ルーターを多く出展していた。日本ではまだ周波数の割り当てが終わっていないものの、国内大手キャリアは2019年内にもプレサービスを始める動きがある。5Gスマホが普及するまでの間、5Gルーターの需要は高まる可能性がある。

5G対応のモバイルWi-Fiルーターも出展していた

ミッドレンジ市場の拡大を狙って、今年はシャープやサムスン以外にも、ソニーモバイルの参入も予想されている。

この価格帯が激戦区になることは間違いないが、ファーウェイはその中で高コスパの製品ラインアップや、国内での地道な販促活動やブランドメッセージの打ち出しによって対抗していく構えだ。

ヨドバシカメラ梅田店での販促イベントの様子
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2019年内にローンチ、性能はプレステやXbox以上か

3月19日、米国で開催中のゲーム開発者会議「GDC 2019」の会場で、Googleがクラウドベースのゲーミングプラットフォーム「STADIA」を発表した。特定のゲーム機に縛られず、ネットに接続したスマホやパソコン、テレビを通してストリーミング(配信)形式でゲームをプレイできる。

この事業を担当するバイスプレジデントとして、STADIAを発表するフィル・ハリソン(Phil Harrison)氏。そもそも彼からして、元はソニーのプレイステーション立ち上げの主要メンバーで、その後Microsoftに移りXboxを担当したという経歴の持ち主

かねてより、MicrosoftのXbox事業のトップマネージャーを引き抜いた、ソニーでPlayStationのハード開発にかかわったエンジニアが転職したといった噂が頻繁に流れており、「Googleがゲーム市場に本格参入する」という憶測は強まっていた。実際に2018年には、Googleは「Project Stream」と呼ばれるストリーミング形式のゲーム基盤の計画を発表し、米国内でベータテスターを募って技術テストを行っていた。

STADIAは、Project Streamの延長線上にあるサービスと見られる。ユーザーは特定のゲーム機を持っている必要がなく、従来のゲーム機の役割をするのはGoogleの設置するデータセンターだ。簡単に言えばクラウドサービスのように、実際にゲームタイトルが動作しているのはデータセンター側で、ユーザーはインターネットを介してゲームを遠隔でプレイする。

STADIAのデータセンターから配信されたゲームをパソコンでプレイしている様子
パソコンで遊んでいたのと同じゲームを、タブレットやテレビでも同じように遊ぶことができる

このプラットフォームの特徴によって、例えばYouTubeで新作ゲームのトレーラー動画を見ていて気に入ったときには、そのページ内の「プレイする」ボタンを押すだけで、インストールすら不要で、動画を再生するかのようにそのゲームをプレイできるようになる。

そして、STADIAのデータセンターが持つゲーム機としてスペックは、サービス開始時のものとして、GPUの演算性能は10.7テラFlopsに達するといい、これはPlayStation 4 Proの4.2テラFlopsや、Xbox One Xの6.0テラFlopsを大きく上回る。映像品質も4K/60fpsのストリーミングに対応し、将来は8K/120fps対応も予定しているという。

STADIA用の「STADIAコントローラー」も販売する。SNSアップ用のボタンや、Googleアシスタントボタンが備わっている

Googleは2019年中にSTADIAをローンチする予定で、まずは米国、カナダ、欧州でサービスを開始すると説明している。発表を受けた翌20日の東京株式市場では、任天堂とソニーの株価が揃って大きく下落した。投資家たちが、GoogleのSTADIAによって、Nintendo SwitchやPlayStationのビジネスが脅かされると考えたからだ。

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