ソニー渾身の「Xperia 1」は素晴らしいが、日本では苦戦する?

ソニー渾身の「Xperia 1」は素晴らしいが、日本では苦戦する?

2019.02.28

MWC 2019でソニーが新型スマホ「Xperia 1」を発表

機能の先進性、本体デザインの原点回帰が好評

日本市場の変化を受け、「ミッドレンジ戦略」を見直し?

スペイン・バルセロナで開催されたモバイル業界最大の展示会「MWC19 Barcelona」で、ソニーモバイルコミュニケーションズがXperiaシリーズの新製品「Xperia 1」を発表した

Xperia 1

ソニーの技術を結集した「シネマ体験」が売りのハイエンドスマホだが、国内市場ではより手頃な端末の需要が伸びる傾向にある。モバイル事業が苦境に陥っている中、ソニーは新製品で起死回生を図れるのか。

ソニーのプロ用機器の知見をスマホに投入

ソニーが2月1日に発表した2018年度第3四半期決算では、モバイルの苦境が明らかになった。通期での予測は650万台に下方修正し、1350万台を出荷した2017年度から半減する見通しだ。同社はコスト削減により収益改善を図るものの、商品展開にも抜本的な変革が求められていた。

これを受け、MWC19で登場した新製品が「Xperia 1」だ。前モデルのXperia XZ3から製品名を一新し、シリーズで最もシンプルな名前になった。これまでにない縦横比「21:9」の縦長画面を搭載し、ソニーモバイルは「1から生まれ変わった」と自信を見せる。

縦横比「21:9」の画面を搭載

最大の特徴は21:9の4K有機ELディスプレイを中心にした「シネマ体験」だ。テレビや映画の制作現場で使われるプロフェッショナル機器のエッセンスを凝縮しており、シネマ映像やシネマ撮影を楽しめるという。

新たに搭載したディスプレイの色設定機能「クリエイターモード」では、映像制作の現場で使われる「マスターモニター」の技術を投入することで制作者の意図を忠実に再現。

制作者の意図を忠実に再現する「クリエイターモード」

カメラの新機能である「Cinema Pro」では、映画撮影機材と同じカラー設定が用意され、映画のワンシーンのような映像を手軽に撮影できる。誰もがスマホのカメラで写真や動画を撮る時代だが、Xperia 1を手にしたことをきっかけに映画制作に目覚める人が出てきてもおかしくなさそうだ。

映画のような動画を簡単に撮れる「Cinema Pro」

このようにXperia 1は、単にスマホの流行を追うのではなく、ソニーが蓄積してきた強みを投入することで差別化した端末といえる。本体デザインはフラットな一枚板に戻り、全盛期に人気を誇った「パープル」の復活など、基本に立ち戻った仕様はMWC19会場でも好評だった。

だが、2019年の国内スマホ市場は状況が一変しつつある。それが端末販売と回線契約を分けた「分離プラン」の拡大だ。

日本市場の変化で注目される「ミッドレンジ戦略」

Xperia 1は、MWC19で話題の次世代通信「5G」にこそ対応しないものの、最新のSnapdragon 855、世界初の4K有機EL、3眼カメラなどスペックはてんこ盛りで、販売価格は10万円を超えてもおかしくないハイエンドスマホだ。

それでも、大手キャリアの端末購入補助があれば回線契約と引き換えに毎月2000〜3000円が割り引かれ、「実質3万円」程度で買うことができる。だが、総務省が進める「端末と回線の分離」では、端末の割引を制限し、代わりに毎月の通信料金を下げる方向に議論が進んでいる。

総務省の最終的な方針にもよるが、端末の「定価」販売が基本になれば、一括で買いやすい価格帯の端末が重要になってくる。すでにNTTドコモは「docomo with」で4万円以下の端末を揃えており、今後は各キャリアが中低価格の端末ラインアップを厚くしてくる可能性が高い。

そこで注目されるのが、端末メーカーのミッドレンジ戦略だ。これまでソニーモバイルはミッドレンジ製品を海外向けに展開し、日本市場への投入は否定してきたが、MWC19では初めて「日本市場にも導入を検討する」と姿勢を変えてきた。

MWC19で発表したミッドレンジ端末「Xperia 10」
欧州では199ユーロで売られている「Xperia L3」

ミッドレンジの新製品「Xperia 10」の欧州での価格は349ユーロ、「Xperia 10 Plus」は429ユーロと、いずれも魅力的な価格が設定されている。日本においても、大手キャリアやMVNO各社がミッドレンジのXperiaを広く取り扱う日が来るのか注目される。

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2019.03.20

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コスパ高いミッドレンジ端末でシェア拡大を目指す

20日、NTTドコモが特定の端末の購入を条件に通信料金を割り引く「docomo with」、購入する端末に応じて通信料金を割り引く「月々サポート」を終了する方針を固めたという報道が話題となっている。

国内のモバイル業界では携帯電話料金見直しが進んでおり、3月5日には総務省が中心に進めてきた端末代金と通信料金の分離が閣議決定された。NTTドコモは分離プランを軸とした新料金プランを4月に発表する見込みだ。

日本のモバイル市場を大きく変えるこの動きを「歴史的チャンス」と見ているのがファーウェイだ。2018年末から米中対立が加速する中、ファーウェイが打ち出すメッセージも語気を強めている。果たして日本市場でシェアを拡大できるのだろうか。

逆風吹けども、依然として業績は好調

今年に入り、ファーウェイの周辺が騒がしい。3月7日には、ファーウェイは米国政府を相手取って訴訟を起こした

さらにその内容をFacebookでライブ配信するなど、米国以外の世界市場に向けたメッセージにもしており、そのメッセージをまとめたウェブサイト「Huawei Facts」は、わざわざ日本語版も用意している。

2018年末から続く米中対立を巡る報道は、ファーウェイの業績にどのような影響を与えたのか。MWC19でインタビューに応じたファーウェイ・ジャパンの呉波氏は、「一部の消費者は影響を受けたが、2019年に入ってから売上は大幅に伸びている」と語った。

ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波(ゴ・ハ)氏

話題の「折りたたみスマホ」でもファーウェイは先行する。

ファーウェイに先立って折り畳みスマホを発表したサムスンだが、こちらはMWCではガラスケース内での「展示」のみにとどまったのに対し、ファーウェイは「Mate X」の実機を用いて報道関係者に折り曲げを試させるなど、製品化で一歩先を行っていることをアピールした。

ファーウェイの折りたたみスマホ「Mate X」。報道陣には手に取って折り曲げてみる機会も用意された

Mate Xは次世代移動通信の「5G」にも対応しており、日本では5Gサービスの開始を待って投入時期を見極める方針だという。

ちなみに3月26日に発表予定のフラグシップ機「HUAWEI P30」シリーズは、例年通りのタイミングで日本市場に投入するようだ。SIMフリーでの発売だけでなく、ドコモが採用した「HUAWEI P20 Pro」のように大手キャリアによる採用があるかどうかも注目したい。

分離プランを「歴史的チャンス」と捉えるワケ

一方、2019年の国内モバイル市場で話題となっているのが携帯料金における「分離プラン」の導入だ。KDDIとソフトバンクはすでに導入済みだが、NTTドコモは4月に発表する新料金プランから本格導入するとみられている。

分離プランの特徴は、NTTドコモの「月々サポート」のように回線契約と紐付けた端末の割引が禁止される点だ。端末の割引自体が禁止されるわけではないというものの、大幅な割引は難しくなる。その結果、10万円を超えるようなハイエンド機ではなく、3〜4万円で一括購入しやすいミッドレンジ機の需要が高まるとの見方が有力だ。

この動きをファーウェイはどう見ているのか。

呉氏は「非常に重要視している。スマホが登場したときや、SIMフリー市場が始まったときのインパクトに引けを取らない、歴史的な瞬間になる」と興奮気味に語る。

日本のSIMフリー市場でベストセラーとなった「HUAWEI P20 lite」を始め、ファーウェイのミッドレンジ機のラインアップは厚い。モデルによってはフラグシップと同じCPUでミッドハイの価格を実現するなど、コスパの高さも特徴だ。大手キャリア向けにさまざまな提案ができる体制といえる。

フラグシップと同じ「Kirin 980」搭載でミッドハイ価格の「HONOR View 20」

また、5G対応も順調だ。

モバイルWi-Fiルーターに強みを持つファーウェイは、MWC19でも5G対応ルーターを多く出展していた。日本ではまだ周波数の割り当てが終わっていないものの、国内大手キャリアは2019年内にもプレサービスを始める動きがある。5Gスマホが普及するまでの間、5Gルーターの需要は高まる可能性がある。

5G対応のモバイルWi-Fiルーターも出展していた

ミッドレンジ市場の拡大を狙って、今年はシャープやサムスン以外にも、ソニーモバイルの参入も予想されている。

この価格帯が激戦区になることは間違いないが、ファーウェイはその中で高コスパの製品ラインアップや、国内での地道な販促活動やブランドメッセージの打ち出しによって対抗していく構えだ。

ヨドバシカメラ梅田店での販促イベントの様子
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2019.03.20

Googleが新しいゲームプラットフォームを発表

配信方式でゲーム機不要、「ゲーム機」の時代の終焉?

2019年内にローンチ、性能はプレステやXbox以上か

3月19日、米国で開催中のゲーム開発者会議「GDC 2019」の会場で、Googleがクラウドベースのゲーミングプラットフォーム「STADIA」を発表した。特定のゲーム機に縛られず、ネットに接続したスマホやパソコン、テレビを通してストリーミング(配信)形式でゲームをプレイできる。

この事業を担当するバイスプレジデントとして、STADIAを発表するフィル・ハリソン(Phil Harrison)氏。そもそも彼からして、元はソニーのプレイステーション立ち上げの主要メンバーで、その後Microsoftに移りXboxを担当したという経歴の持ち主

かねてより、MicrosoftのXbox事業のトップマネージャーを引き抜いた、ソニーでPlayStationのハード開発にかかわったエンジニアが転職したといった噂が頻繁に流れており、「Googleがゲーム市場に本格参入する」という憶測は強まっていた。実際に2018年には、Googleは「Project Stream」と呼ばれるストリーミング形式のゲーム基盤の計画を発表し、米国内でベータテスターを募って技術テストを行っていた。

STADIAは、Project Streamの延長線上にあるサービスと見られる。ユーザーは特定のゲーム機を持っている必要がなく、従来のゲーム機の役割をするのはGoogleの設置するデータセンターだ。簡単に言えばクラウドサービスのように、実際にゲームタイトルが動作しているのはデータセンター側で、ユーザーはインターネットを介してゲームを遠隔でプレイする。

STADIAのデータセンターから配信されたゲームをパソコンでプレイしている様子
パソコンで遊んでいたのと同じゲームを、タブレットやテレビでも同じように遊ぶことができる

このプラットフォームの特徴によって、例えばYouTubeで新作ゲームのトレーラー動画を見ていて気に入ったときには、そのページ内の「プレイする」ボタンを押すだけで、インストールすら不要で、動画を再生するかのようにそのゲームをプレイできるようになる。

そして、STADIAのデータセンターが持つゲーム機としてスペックは、サービス開始時のものとして、GPUの演算性能は10.7テラFlopsに達するといい、これはPlayStation 4 Proの4.2テラFlopsや、Xbox One Xの6.0テラFlopsを大きく上回る。映像品質も4K/60fpsのストリーミングに対応し、将来は8K/120fps対応も予定しているという。

STADIA用の「STADIAコントローラー」も販売する。SNSアップ用のボタンや、Googleアシスタントボタンが備わっている

Googleは2019年中にSTADIAをローンチする予定で、まずは米国、カナダ、欧州でサービスを開始すると説明している。発表を受けた翌20日の東京株式市場では、任天堂とソニーの株価が揃って大きく下落した。投資家たちが、GoogleのSTADIAによって、Nintendo SwitchやPlayStationのビジネスが脅かされると考えたからだ。

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