LINEに友達を登録しよう

LINE(ライン)基本の使い方ガイド 第3回

LINEに友達を登録しよう

2019.03.01

「友だち」を登録してメッセージをやりとりする

QRコードやふるふる、それぞれの登録方法の違い

ID検索で友だちを登録するときは少し注意が必要

友だちを登録する

メッセージのやりとりをする友だちを登録しよう。まずは一番左にあるアイコンをタップして「友だち」画面を開き、右上にある人型に「+」のついたアイコンをタップする。上にならぶ4つが、友だち登録の方法だ。

大きく分けて「招待」と「検索」が近くに相手がいなくとも利用できる登録方法で「QRコード」と「ふるふる」が目の前にいる相手を登録する方法だ。それぞれの概要と使い方を説明しておくので、用途に応じて選択してほしい。

「友だち」画面で右上のアイコンをタップ
4つの友だち追加方法が表示される

アドレス帳に登録してある相手を追加する「招待」

「招待」はメールアドレスか電話番号をすでに知っている相手を追加する方法だ。「連絡先」や「アドレス帳」といったものとの連携が求められるが、ここで許可しても登録してある全員に招待が送られてしまうことはないから安心してほしい。

「招待」を選択すると「SMS」か「メールアドレス」が選択できる。これを選択した後、連絡先一覧から相手を選ぶと、先方に自分を登録してもらうためのURLが送信される仕組みだ。受け取った人は表示されるURLをタップするとLINEのアプリが起動して友だちが追加できる。

SMSかメールで登録用URLを発行できる

LINEで読み取って友だちにできる「QRコード」

「QRコード」は、相手に表示してもらったQRコードを読み取る機能だ。また右下に出る「マイQRコード」では読み取ってもらうための自分のQRコードが表示できる。

相手に表示してもらったQRコードを読み取って登録する
読み取ってもらう側になる時には「マイQRコード」で自分のQRコードを表示しよう

また、目の前にいない人とQRコードを利用する方法もある。自分のQRコードをキャプチャして画像として送信するのだ。受け取った人はQRコードリーダー画面で表示されている「ライブラリ」を選ぶと、スマートフォン内部の画像にあるQRコードを読み取ることができる。

招待とQRコードは、年齢確認をしていなくとも利用できる方法だが、注意が必要だ。招待で発行されるURLやQRコードは、都度発行されるのではなくアカウントごとに1つだ。出回ってしまえば誰からでも友だち追加ができてしまう。鍵付きだからと安心してSNSに掲載するようなことがないようにしよう。

目の前にいる人と安心して使える「ふるふる」

GPSを利用して、物理的に近くにいる端末同士を結びつけるのが「ふるふる」だ。GPSの利用を許可した上で、だいたい同じタイミングで相手と一緒にスマートフォンをさっさと振ってみよう。うまく認識されなかったが画面をタップしてもいい。

タイミングを合わせてスマートフォンを振るか、画面をタップする

検索されたリストから「友だち」欄にいる相手を見つけ、「追加」をタップすればリクエストが送信される。お互いにリクエストが済めば「友だち登録完了」になるはずだ。

見つかった友だちにお互いチェックを入れ「追加」をタップする

IDか電話番号が公開されていれば見つかる「検索」

「検索」は少し利用に条件のある方法だ。検索の鍵になるのは「ID」と「電話番号」の2種だが、電話番号はスマートフォンの連絡先をLINEに公開し「友だちへの追加を許可」にしているユーザーだけが対象になる。この機能をオフにしている人も多いから、基本的に頼りになるのは「ID」だ。

しかしIDでの検索は、年齢確認ができているユーザーのみが対象となる。未成年はもちろん、格安SIM(格安スマホ)と呼ばれるMVNOサービスを利用している多くの場合、ユーザーが成人でも年齢確認はできない。IDで検索して欲しいと言われたら挑戦してみて、もし見つからなければ「招待」等に切り替えてもらおう。

IDか電話番号を利用して相手を検索できる


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総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

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2019.03.20

モバイル業界を変える「携帯値下げ議論」が過熱

ファーウェイは日本を取り巻く環境を「歴史的チャンス」と発言

コスパ高いミッドレンジ端末でシェア拡大を目指す

20日、NTTドコモが特定の端末の購入を条件に通信料金を割り引く「docomo with」、購入する端末に応じて通信料金を割り引く「月々サポート」を終了する方針を固めたという報道が話題となっている。

国内のモバイル業界では携帯電話料金見直しが進んでおり、3月5日には総務省が中心に進めてきた端末代金と通信料金の分離が閣議決定された。NTTドコモは分離プランを軸とした新料金プランを4月に発表する見込みだ。

日本のモバイル市場を大きく変えるこの動きを「歴史的チャンス」と見ているのがファーウェイだ。2018年末から米中対立が加速する中、ファーウェイが打ち出すメッセージも語気を強めている。果たして日本市場でシェアを拡大できるのだろうか。

逆風吹けども、依然として業績は好調

今年に入り、ファーウェイの周辺が騒がしい。3月7日には、ファーウェイは米国政府を相手取って訴訟を起こした

さらにその内容をFacebookでライブ配信するなど、米国以外の世界市場に向けたメッセージにもしており、そのメッセージをまとめたウェブサイト「Huawei Facts」は、わざわざ日本語版も用意している。

2018年末から続く米中対立を巡る報道は、ファーウェイの業績にどのような影響を与えたのか。MWC19でインタビューに応じたファーウェイ・ジャパンの呉波氏は、「一部の消費者は影響を受けたが、2019年に入ってから売上は大幅に伸びている」と語った。

ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波(ゴ・ハ)氏

話題の「折りたたみスマホ」でもファーウェイは先行する。

ファーウェイに先立って折り畳みスマホを発表したサムスンだが、こちらはMWCではガラスケース内での「展示」のみにとどまったのに対し、ファーウェイは「Mate X」の実機を用いて報道関係者に折り曲げを試させるなど、製品化で一歩先を行っていることをアピールした。

ファーウェイの折りたたみスマホ「Mate X」。報道陣には手に取って折り曲げてみる機会も用意された

Mate Xは次世代移動通信の「5G」にも対応しており、日本では5Gサービスの開始を待って投入時期を見極める方針だという。

ちなみに3月26日に発表予定のフラグシップ機「HUAWEI P30」シリーズは、例年通りのタイミングで日本市場に投入するようだ。SIMフリーでの発売だけでなく、ドコモが採用した「HUAWEI P20 Pro」のように大手キャリアによる採用があるかどうかも注目したい。

分離プランを「歴史的チャンス」と捉えるワケ

一方、2019年の国内モバイル市場で話題となっているのが携帯料金における「分離プラン」の導入だ。KDDIとソフトバンクはすでに導入済みだが、NTTドコモは4月に発表する新料金プランから本格導入するとみられている。

分離プランの特徴は、NTTドコモの「月々サポート」のように回線契約と紐付けた端末の割引が禁止される点だ。端末の割引自体が禁止されるわけではないというものの、大幅な割引は難しくなる。その結果、10万円を超えるようなハイエンド機ではなく、3〜4万円で一括購入しやすいミッドレンジ機の需要が高まるとの見方が有力だ。

この動きをファーウェイはどう見ているのか。

呉氏は「非常に重要視している。スマホが登場したときや、SIMフリー市場が始まったときのインパクトに引けを取らない、歴史的な瞬間になる」と興奮気味に語る。

日本のSIMフリー市場でベストセラーとなった「HUAWEI P20 lite」を始め、ファーウェイのミッドレンジ機のラインアップは厚い。モデルによってはフラグシップと同じCPUでミッドハイの価格を実現するなど、コスパの高さも特徴だ。大手キャリア向けにさまざまな提案ができる体制といえる。

フラグシップと同じ「Kirin 980」搭載でミッドハイ価格の「HONOR View 20」

また、5G対応も順調だ。

モバイルWi-Fiルーターに強みを持つファーウェイは、MWC19でも5G対応ルーターを多く出展していた。日本ではまだ周波数の割り当てが終わっていないものの、国内大手キャリアは2019年内にもプレサービスを始める動きがある。5Gスマホが普及するまでの間、5Gルーターの需要は高まる可能性がある。

5G対応のモバイルWi-Fiルーターも出展していた

ミッドレンジ市場の拡大を狙って、今年はシャープやサムスン以外にも、ソニーモバイルの参入も予想されている。

この価格帯が激戦区になることは間違いないが、ファーウェイはその中で高コスパの製品ラインアップや、国内での地道な販促活動やブランドメッセージの打ち出しによって対抗していく構えだ。

ヨドバシカメラ梅田店での販促イベントの様子
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Googleがゲーム本格参入の衝撃、2019年中にゲーム基盤「STADIA」を投入

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2019.03.20

Googleが新しいゲームプラットフォームを発表

配信方式でゲーム機不要、「ゲーム機」の時代の終焉?

2019年内にローンチ、性能はプレステやXbox以上か

3月19日、米国で開催中のゲーム開発者会議「GDC 2019」の会場で、Googleがクラウドベースのゲーミングプラットフォーム「STADIA」を発表した。特定のゲーム機に縛られず、ネットに接続したスマホやパソコン、テレビを通してストリーミング(配信)形式でゲームをプレイできる。

この事業を担当するバイスプレジデントとして、STADIAを発表するフィル・ハリソン(Phil Harrison)氏。そもそも彼からして、元はソニーのプレイステーション立ち上げの主要メンバーで、その後Microsoftに移りXboxを担当したという経歴の持ち主

かねてより、MicrosoftのXbox事業のトップマネージャーを引き抜いた、ソニーでPlayStationのハード開発にかかわったエンジニアが転職したといった噂が頻繁に流れており、「Googleがゲーム市場に本格参入する」という憶測は強まっていた。実際に2018年には、Googleは「Project Stream」と呼ばれるストリーミング形式のゲーム基盤の計画を発表し、米国内でベータテスターを募って技術テストを行っていた。

STADIAは、Project Streamの延長線上にあるサービスと見られる。ユーザーは特定のゲーム機を持っている必要がなく、従来のゲーム機の役割をするのはGoogleの設置するデータセンターだ。簡単に言えばクラウドサービスのように、実際にゲームタイトルが動作しているのはデータセンター側で、ユーザーはインターネットを介してゲームを遠隔でプレイする。

STADIAのデータセンターから配信されたゲームをパソコンでプレイしている様子
パソコンで遊んでいたのと同じゲームを、タブレットやテレビでも同じように遊ぶことができる

このプラットフォームの特徴によって、例えばYouTubeで新作ゲームのトレーラー動画を見ていて気に入ったときには、そのページ内の「プレイする」ボタンを押すだけで、インストールすら不要で、動画を再生するかのようにそのゲームをプレイできるようになる。

そして、STADIAのデータセンターが持つゲーム機としてスペックは、サービス開始時のものとして、GPUの演算性能は10.7テラFlopsに達するといい、これはPlayStation 4 Proの4.2テラFlopsや、Xbox One Xの6.0テラFlopsを大きく上回る。映像品質も4K/60fpsのストリーミングに対応し、将来は8K/120fps対応も予定しているという。

STADIA用の「STADIAコントローラー」も販売する。SNSアップ用のボタンや、Googleアシスタントボタンが備わっている

Googleは2019年中にSTADIAをローンチする予定で、まずは米国、カナダ、欧州でサービスを開始すると説明している。発表を受けた翌20日の東京株式市場では、任天堂とソニーの株価が揃って大きく下落した。投資家たちが、GoogleのSTADIAによって、Nintendo SwitchやPlayStationのビジネスが脅かされると考えたからだ。

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