自動運転に力を入れるDeNAとドコモ、その狙いは?

自動運転に力を入れるDeNAとドコモ、その狙いは?

2016.07.19

近頃注目を集める自動運転だが、7月8日福岡市と九州大学、そしてNTTドコモとディー・エヌ・エー(以下、DeNA)がコンソーシアムを結成し、九州大学構内で自動運転の実証実験を開始することを発表した。自動運転のコンソーシアムに参加するIT関連企業の狙いはどこにあるのだろうか。

九州大学構内で自動運転の実証実験を実施

かつては夢物語とも言われた自動車の自動運転。だがセンサー技術の急速な向上などにより、自動運転は現実のものとなりつつある。既にグーグルが自動運転の実用に向け自動運転車の開発を進めているほか、テスラモータズも自動運転機能「オートパイロット」を自社の車に搭載。ハンドルから完全に手を放すことはできないなど人間が乗車している必要はあるものの、既に自動運転は現実のものとなっている。

だが一方で、自動運転に関しては技術が進化する一方、法整備の面では準備が整っていない。特に完全無人による自動運転の実現には、車両を制御するドライバーの乗車を前提とするジュネーブ条約の批准などの問題もあり、非常に多くのハードルが存在することは事実だ。そうしたことから現在のところは、あくまでドライバーが乗車し、何らかの制御できる状態でのみ、自動運転サービスを提供している。

しかしながらそれでも、無人での自動運転に大きな可能性を抱き、自動運転サービス提供の実現に向け力を入れる取り組みは多く見られるようになってきた。中でも国内において非常に大きな動きといえるのが、7月8日に福岡市が、九州大学とNTTドコモ、そしてDeNAと共同で「スマートモビリティ推進コンソーシアム」を結成、九州大学の伊都キャンパスで自動運転バスのサービス実現を目指すというものだ。

7月8日に「スマートモビリティ推進コンソーシアム」を結成。福岡市役所で、4団体のトップが自動運転シャトル「EZ-10」を前に握手を交わした

このコンソーシアムでは、DeNAが提供する、仏企業のイージーマイル社製の自動運転バス「EZ-10」を用いた「ロボットシャトル」の基盤を活用。そこにNTTドコモが持っているネットワーク技術や人工知能などの技術を用いることで、より安全で確実な自動運転の実現を目指すとしている。なお今回の実証実験は、早期に商用サービスの提供実現を目指すため、完全無人の自動運転ではなく、運転席はないが緊急対応のオペレーターが乗車する形になるとのことだ。

実証実験の場となる九州大学の伊都キャンパスは、あくまで大学の敷地ではあるものの、275ヘクタールという広大な敷地を有しているほか、キャンパス内には人だけでなくバスや自動車などが走っており、しかも坂や信号などがあるなど、公道に近い環境であるため実証実験の場としては非常に適しているという。また大学内ということもあって、ITの知識を持つ若い層が多いことから、自動運転に対する理解も得やすいことも、大きなポイントとなっているようだ。

実証実験の場となる九州大学の伊都キャンパスは、275ヘクタールの広大な敷地の中にバスや車も奏功し、坂やカーブ、信号もあるなど公道に近い環境となっている

そしてもう1つ、このコンソーシアムで大きな役割を果たすのが福岡市だ。福岡市は国家戦略特区に指定されていることから、自動運転に関する法律上の問題に対しても柔軟な対応が取りやすい。しかも今回のコンソーシアム結成には、福岡市長の高島宗一郎氏が大きく関わっていることから、自治体のバックアップが得られるというのも大きなメリットとなっている。

自動運転でいち早く実績を作りたいDeNA

だが今回のコンソーシアムに参加する企業の顔ぶれを見ると、いずれも自動車関連企業ではなく、IT関連大手のDeNAと、携帯電話大手のNTTドコモである。自動車と直接関係のない両社がコンソーシアムに参加する企業の狙いはどこにあるのだろうか。

DeNAが狙っているところは、やはり自動運転の実績作りであろう。DeNAは元々コマースやゲーム事業に強みを持つが、これら分野での競争は厳しさを増している。そうしたことから最近ではライフスタイルやヘルスケアの事業に進出するなど、強みとするIT技術を活用した多角化を進めつつある。そうした多角化の1つとして、DeNAが推し進めているのが自動車に関連事業である。

これまでもカーシェアサービスの「Anyca」を展開したり、駐車場のシェアサービスを展開する「akippa」に出資したりするなどの取り組みを進めているが、同社が最も力を入れているのは自動運転によるサービスの提供だ。実際DeNAは昨年5月、自動運転技術を持つベンチャー企業のZMPと共同で、「ロボットタクシー」を設立することを発表。自動運転によるタクシー事業の実現に向けた取り組みを進めており、今年3月には神奈川県藤沢市で実証実験も実施している。だがロボットタクシーは公道を走行してはじめて成立する事業でもあるため、完全無人の自動運転による事業実現にはまだ時間がかかるというのが正直な所だ。

DeNAは昨年5月に、ZMPとのジョイントベンチャーで「ロボットタクシー」を設立、自動運転による公道でのタクシー事業実現に向けた取り組みを進めている

そこで、より現実的な自動運転によるサービス提供に向け、新たに開始したのがロボットシャトル事業である。これはコンソーシアム設立の前日に発表された新しい事業で、イージーマイル社のEZ-10を用い、公道ではなく私有地を対象として、完全無人自動運転によるシャトルバスシステムを提供するというものだ。

ロボットシャトルはあくまで私有地をターゲットにしていることから、法律面の問題に関して大きな影響を受けることなく、サービスを提供しやすい点が大きな特徴となっている。実際DeNAは、やはり国家戦略特区である千葉市にある「イオンモール幕張新都心」に隣接する豊砂公園で、8月より試験的にロボットシャトルによるサービスを提供することを既に発表している。

DeNAはコンソーシアム結成の前日に、仏企業の自動運転シャトルバスを用い、私有地を対象に自動運転サービスを提供する「ロボットシャトル」事業を発表している

だが一方で、ロボットシャトルのサービスはまだ始まったばかりであり、私有地と私有地の間に公道を挟んだ場合の対処など、さまざまな課題をクリアする必要がある。そうした法整備の問題も含め、ロボットシャトルのシステムをより安全かつ確実に運用できるようにして、普及を進めるためにも、国家戦略特区であり、行政側が協力的な姿勢を示している福岡での実証実験に参加したといえそうだ。

5Gや公共事業への強化を目論むNTTドコモ

一方のNTTドコモが参加したのには、自動運転に自社技術を取り入れることで、都市計画や公共交通などのビジネスにより大きく入り込む狙いが大きいのではないかと考えられる。

今回の実証実験でNTTドコモが果たす役割の1つは、道路に設置したカメラや、埋め込んだセンサーによって、自動運転車からは認識できない危険情報を通知することで、安全な運行を実現する「路車間協調技術」の構築、つまりハード面の取り組みだ。そしてもう1つは、バス内のサイネージに話しかけることで経路などを案内してくれる音声エージェントや、人工知能を活用して乗車数を予測し、最適なルートを選択する「運行管制技術」など、ソフト面の取り組みである。

前者の取り組みからは、NTTドコモが持つIoTに関連した技術を活用することで、自動運転に関するノウハウを蓄積したい狙いがあると見ることができそうだ。完全無人での自動運転を実現するには、車側の技術だけでなく、ネットワーク経由でのコントロールや、センサーを活用した自動運転に優しい都市全体の構築も求められる。そうしたことから自動運転が広く普及する将来を見据え、早い段階で自動運転に関わることで情報や知見を蓄積しておくことで、ネットワークを活用した公共ビジネスの拡大に生かしたい狙いがあるといえるだろう。

NTTドコモは路上に埋め込んだセンサーを活用し、道路の危険状況などをバスに伝えて安心を実現する「路車間協調」を手掛けるが、これはIoTの技術応用と見ることができる

特にNTTドコモは、2020年に次世代の通信方式「5G」による通信サービスを実現するべく取り組みを進めている。そして5Gは現在のLTEよりも遅延が少ないことから、それを活用して車同士が通信することで、互いの距離を調整する「車車間通信」など、自動運転に生かしやすいネットワーク技術が多く実現すると見られている。そうした5Gの時代に備えた地ならしの一環としても、自動運転に取り組む必要があったといえる。

一方でソフト面の取り組みからは、やはり人工知能や音声認識などといった、いま注目されている技術を積極的に取り入れつつ、実証実験でしか得られない情報を得ることで、その精度を高め実サービスに反映したい狙いがあると考えられる。こうした技術は「しゃべってコンシェル」など既存のサービスだけでなく、公共事業などでも生かせるものとなり得るだけに、今回の実証実験は社会インフラでの活用に向けた取り組みとしても、大きな意味を持つといえる。

NTTドコモはハード面だけでなく音声による対話や、人工知能を活用した運行予測など、ソフトウェア面での技術提供も実施している

企業も自治体も、自動運転に関する取り組みはまだ始まったばかりであり、実験を進めていく中でさまざまな問題点が起きてくる可能性がある。だがそうした課題にいち早く対処し、知見として取り込むことができるのも、先駆的に取り組んでいる企業ならではのメリットとなることは確かだ。実証実験に参加した両社が、先行した取り組みによって国内で自動運転を活用したインフラやサービス整備の主導権を握ることができるかどうか、注目されるところではないだろうか。

メルカリ出し抜くラクマ、売上金の「楽天キャッシュ」チャージ額が5億円を突破

メルカリ出し抜くラクマ、売上金の「楽天キャッシュ」チャージ額が5億円を突破

2019.01.22

ラクマ売上金の「楽天キャッシュ」チャージ額が累計5億円に

同様のサービスを構想しているメルカリを先行する形に

楽天は1月21日、フリマアプリ「ラクマ」において、取引で発生した売上金のうちオンライン電子マネー「楽天キャッシュ」へチャージした累計額が2018年12月末に5億円を突破したと発表した。

ラクマでの売上金を楽天キャッシュへチャージする機能は、2018年7月より提供開始されている。チャージした電子マネーは、楽天会員向けのグループ各種サービスで利用できるほか、ローソンやファミリーマートなど「楽天ペイ」対応店舗での決済でも利用可能だ。

2017年8月1日から開始されたローソンでの支払いに続いて、2018年12月4日からはファミリーマートでも楽天ペイが使用できるようになった

同じくフリマアプリを展開するメルカリは、100%子会社「メルペイ」で同様のサービスを構想している段階であり、この分野においてはラクマが1歩先行する形になった。

現状、メルカリで得た売上金をメルカリ以外で使う場合は、一度口座に振り込む必要がある。また、売上金には180日という「振込申請期間」が設定されており、その期間中に「口座に振り込む」か、メルカリ内で使える「ポイントを購入」するか、選ばなければならない。ただし振込の場合、1万円未満だと210円の手数料が発生する(2018年1月21日時点)。ラクマの売上金チャージ機能と比較すると、どうしても見劣りしてしまうだろう。

ちなみに筆者もメルカリユーザー。現状、売上金が合計1万円に満たないため、振込手数料を発生させずに現金に換えるためには、あと1540円分の売り上げが必要になる (画像はメルカリアプリより)

しかし、少し古いデータではあるが、2018年5月31日のニールセン デジタルの発表によると、スマートフォンからの利用率の高いオークション/フリマサービスは、1位がYahoo! オークションで25%、2位がメルカリで23%、3位がラクマで11%であることがわかっており、同じフリマサービスであっても、ラクマの利用率はメルカリの半分であるのが現状だ。

メルカリのダウンロード数は2018年11月14日時点で7500万、ラクマが同年10月時点で1500万と、両サービスの普及率にも差があることからも、日本におけるフリマ市場のバランスがすぐにひっくり返ることはないだろう。

だが、ラクマが売上金をさまざまなサービスに使えるという実用性で、メルカリとの新たな差別化ポイントを生み出したことは、新規ユーザーの獲得に少なからず貢献しそうだ。

ラクマ売上金のチャージ額が5億円突破したことは、ユーザーの「アプリ内の売上金を別の場所で使いたい」というニーズの強さの証明ともいえよう。こうしたユーザー視点に立った機能の追加による消費体験の向上が、フリマ市場にどのような影響をもたらすのか、キャッシュレス決済市場への参入が期待される、メルカリの動向と合わせて注目したい。

1000字の描き直しを越えて ―ナール制作の舞台裏

最初の書体感覚をもち続けることのむずかしさ

写研で書体デザインの責任者を務めていた橋本和夫さんに衝撃を与えた書体、ナール。作者の中村征宏氏が第1回石井賞創作タイプフェイスコンテスト応募時に書いた設計意図は、次の通りだ。

〈縦組みの場合にも、横組みにも字間のバランスがムリなく一つの流れを持つことを念頭におき、ボディータイプとして、従来使用されなかった丸ゴシック系のタイプフェイスを試みた。字面をいっぱいに使い、文字のエレメントを強調し、細い線で構成することによりシンプルさを求めた。字面を大きく使うことが字間の問題に関連し、字間のバランス調整のための切り貼り、字詰めの工程を少しでも短縮することができるのではないかと思う。その結果、組み上がりにおいて、集合の調和が生まれるのではないかと思う。広告制作物などにおいて、コピーやサブ・タイトルなどに適するのではないかと考える。〉(*1)

中村征宏氏の著書『文字をつくる』(美術出版社、1977年)

1970年(昭和45)5月18日にコンテスト授賞式が開催されたのち、写研からの文字盤発売に向けて、同年8月ごろから本格的な書体制作が始まった。必要な文字数は漢字が約5400字、ひらがなとカタカナで約150字、アルファベット約100字、その他(約物、記号など)約200字で、合計約5800字だ。写研の監修を受けながら、原字はすべて中村氏が描いた。監修を担当したのは橋本さんである。

約5800字の原字を描くのは、想像以上に大変な作業だ。橋本さんは語る。

「コンテストに応募するときに描いていただくのは、漢字50字とひらがなカタカナ、そして記号の一部だけです。それを1枚のパネルに構成するので、文字構成としては、まとめやすい。ところが、文字盤化する際には約5800字を1文字1文字描くことになり、完成するまでの年月は2年はかかります。外部デザイナーの方と書体をつくるようになって、われわれが一番苦労したのは、“今月と来月では、仕上がってくる書体の雰囲気が変わってしまうことがある”ということでした」

「文字を増やす際に字種リストを渡すのですが、『何の文字をつくるか』を見るためのリストのはずが、長い間ながめているうちに、つくっている文字がリストの文字に似てきて、当初のデザインと雰囲気が異なってきてしまった。ナールは既成概念をくつがえす、突き抜けたデザインの丸ゴシック体だったはずなのに、描き進むうちに最初のデザイン思想から離れ、持ち味が失われるということが起きたのです」

原字を描き進めるうち、コンテストのオリジナルデザインから、いつのまにか特徴が変わってしまっていたのだ。そのままでは、まるで違う書体になってしまう。結局、途中で1000字分を描き直すことになった。

中村氏もこのことを振り返り、著書に〈人の感覚は徐々に変化するものには気づきにくいものですから、いつも最初の見本と照らし合わせながら書き進めることが大切です。このようなことは、太さだけのことではなく字形とか感覚面でも同じようなことがいえます。感覚もときがたつことによってどんどん変化するものですが、とくに最初の感覚は大切にしていきたいものです〉と書いている。(*2)

悩ましい文字

「もうひとつ、ナールを監修したなかで、ひどく悩んだことがありました。ナールは、字面いっぱいに真四角に描かれた書体です。たとえばひらがなの『り』は通常は縦長、『へ』は横長の形をしていますが、これらの文字すら、できる限り正方形に近づけて描かれている。ぼくが悩んだのは、『々』という漢字でした」

ナールでは、縦長の「り」、横長の「へ」も正方形にかなり近い

「時々」「常々」「佐々木」など、同じ漢字を繰り返すことを表すときに用いられる「々」の字だ。

「常識的にいえば、この字は他の漢字よりも小さく描きます。では、通常は縦長、横長など固有の形をもつひらがなですら正方形に近づけているナールでは、どういう大きさにすればよいのか? 最初は『々』も他の漢字と同じ大きさで、真四角にするのがよいと思ったのですが、いざつくってみると、やはり少しは他の漢字より小さくしなければ『々』に見えないとわかりました」

「他の書体をつくるときにも『々』をどういう大きさにするか、いつも考えるのですが、ナールのときにはとりわけ悩んだものでした」

また、こうした試行錯誤を経て、「文字を図形化する際も、かなと漢字の使い方に意味のあることをあらためて認識しました」という。

新聞雑誌、広告から、道路標識まで

途中で1000字の描き直しなどがあったものの、コンテストから2年後の1972年(昭和47)、ナールは写研写植機用の文字盤として発売された。書体名は、「中村」の “ナ” と、丸みを表す言葉である「ラウンド」の頭文字 “R” をとって「ナール」とつけられた。(*3)さらに、ナールと組み合わせて使うことを想定した中太の「ナールD」の文字盤も1973年(昭和48)に発売された。

ナールD(上)とナール(下)

中村氏はコンテスト応募当時、ナールを本文書体と考えていたが、いざ発売されてみると、広告や雑誌、新聞などの見出しなどに使うディスプレイ書体として大人気となった。ポスターや広告のキャッチフレーズ、テレビの字幕、道路標識などに幅広く使われ、一世を風靡した。

「タイポスによってデザイナーのつくる書体が注目され、少女たちが丸文字を書くようになっていく流れのなかで登場したナールは、『時代に乗った』ともいえますが、むしろ『時代をつくった』書体といえるでしょう。写植の文字はナールの登場によって、それまで職人が手描きしていたレタリング文字の分野に浸透していった。“新書体ブーム”の幕開けでした。そうして写植の機械は、単に文字を印字するだけでなく、多彩なディスプレイ書体によって雑誌や広告にファッション性を生み出す手段のひとつとして、とらえられるようになっていったのです」

(つづく)

(注)
*1:中村征宏『文字をつくる』(美術出版社、1977年)P.80
*2:同書 P.21
*3:『文字に生きる〈写研五〇年の歩み〉』(写研、1975年)P.127

話し手 プロフィール

橋本和夫(はしもと・かずお)
書体設計士。イワタ顧問。1935年2月、大阪生まれ。1954年6月、活字製造販売会社・モトヤに入社。太佐源三氏のもと、ベントン彫刻機用の原字制作にたずさわる。1959年5月、写真植字機の大手メーカー・写研に入社。創業者・石井茂吉氏監修のもと、石井宋朝体の原字を制作。1963年に石井氏が亡くなった後は同社文字部のチーフとして、1990年代まで写研で制作発売されたほとんどすべての書体の監修にあたる。1995年8月、写研を退職。フリーランス期間を経て、1998年頃よりフォントメーカー・イワタにおいてデジタルフォントの書体監修・デザインにたずさわるようになり、同社顧問に。現在に至る。

著者 プロフィール

雪 朱里(ゆき・あかり)
ライター、編集者。1971年生まれ。写植からDTPへの移行期に印刷会社に在籍後、ビジネス系専門誌の編集長を経て、2000年よりフリーランス。文字、デザイン、印刷、手仕事などの分野で取材執筆活動をおこなう。著書に『描き文字のデザイン』『もじ部 書体デザイナーに聞くデザインの背景・フォント選びと使い方のコツ』(グラフィック社)、『文字をつくる 9人の書体デザイナー』(誠文堂新光社)、『活字地金彫刻師 清水金之助』(清水金之助の本をつくる会)、編集担当書籍に『ぼくのつくった書体の話 活字と写植、そして小塚書体のデザイン』(小塚昌彦著、グラフィック社)ほか多数。『デザインのひきだし』誌(グラフィック社)レギュラー編集者もつとめる。

■本連載は隔週掲載です。

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