文具の世界の魅力を伝える「文具ソムリエール」として、TVやWebで活躍する菅未里さん。本連載では、そんな菅さんならではの視点で、文具に反映される現代社会の構図や情勢に思いをはせたコラムを展開します。

女性を強く意識した文房具の博覧会「女子文具博」が人気だ。2017年末に東京都大田区の東京流通センターで初開催されたイベントには約2万5,000人が来場。面積を倍に広げて昨年末に行われた第二回イベントには、約3万5,000人が参加したという(いずれも主催者発表)。この春には大阪でも開催予定だというので、大盛り上がりだといえる。人混みが苦手な私は参加できなかったほどだ(マスコミ向けの公開日には行ったのだが)。

「女子文具」が盛り上がる背景には、リーマンショック以降、会社が経費削減のために文房具の購入を控えるようになったことがあると想像される。文房具が支給されなくなった会社員は自分で文房具を買い求めるようになったため、文房具メーカーが会社ではなく個人を意識するようになった。その結果、それまではあまり目立たなかった「文具好きの女性」がターゲットとして浮上してきたということだ。

「文具女子博」ビジュアル

「女子」という言葉にまつわる違和感

ところで、SNSを見ると、イベントはともかく「文具女子」という言葉に拒否反応を示す女性がちらほら見受けられる。「なぜわざわざ『女子』とつけるのか?」というわけだ。「文具男子」とは言わないのに……。

私も「文具女子」という言葉にはどこかズレたものを感じざるを得ない。たとえば、「女子」という言葉に紐づけられる文房具の多くは、いわゆる「可愛いもの」だ。ピンク、パステル、花柄……。なるほど、たしかに可愛いものはよい。私も可愛いものは好きだし、多く持っている。以前書いたように、ピンクも色によっては好きだ。

筆者が所有しているピンク色の文具

しかし、多くの場面で私が使う文房具は、落ち着いたデザインだったりネイビーだったりと、男性が選ぶものとそうは変わらない。というのも、TPOや私の年齢を考えると、「可愛い」ものがふさわしくない場合が多いからだ。何よりも、私が好む文房具がすべて「可愛い」とは限らない。私はピンクも好きだが、同様にネイビーやグレーも好きである。

筆者が愛用しているシックな色合いの文具

「女子」は作られたイメージ?

ところが、「女子」という言葉が見え隠れする取材やイベントで、私が落ち着いた文房具を提示すると、あまり反応が良くないことが多い。「もっと女子っぽいものはないですか?」「華やかなものがあると助かるんですが……」。よくわかる。雑誌なら紙面を、TVなら画面を華やかにする必要はあるだろう。だが、女性たちが皆、いつでも、ピンクや花柄を好むわけではないのだ。

思うに、「女子」という言葉は、男性ばかりだった世界に女性が登場したときに使われるものだ。文房具も本来は主に仕事で使われる道具だったので、女性の就業率が低かった時代が長かった以上、男性の趣味といえる。もちろん女性の文房具ファンはいたのだが、あまり目立たなかった。それが可視化されはじめたので、「文具女子」という言葉が生まれたわけだ。

しかし残念なことに、「文具女子」のイメージは、女性たちが自ら選び取ったものではなく、おそらく男性によって与えられたものだ。他の「何とか女子」と同じように。だが、実際の女性たちは、もっと複雑だ。「文具女子」という言葉が陳腐化してはじめて、文具は真の意味で男女両性の文化になっていくのだろう。

ただ、「女子」というくくりが不要だとは、まったく思わない。くくりがなければ、そもそも女性の居場所がないかもしれない。だが、「可愛いもの」だけを追いかける「女子」は、たぶん存在しないのだ。

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2019.03.20

モバイル業界を変える「携帯値下げ議論」が過熱

ファーウェイは日本を取り巻く環境を「歴史的チャンス」と発言

コスパ高いミッドレンジ端末でシェア拡大を目指す

20日、NTTドコモが特定の端末の購入を条件に通信料金を割り引く「docomo with」、購入する端末に応じて通信料金を割り引く「月々サポート」を終了する方針を固めたという報道が話題となっている。

国内のモバイル業界では携帯電話料金見直しが進んでおり、3月5日には総務省が中心に進めてきた端末代金と通信料金の分離が閣議決定された。NTTドコモは分離プランを軸とした新料金プランを4月に発表する見込みだ。

日本のモバイル市場を大きく変えるこの動きを「歴史的チャンス」と見ているのがファーウェイだ。2018年末から米中対立が加速する中、ファーウェイが打ち出すメッセージも語気を強めている。果たして日本市場でシェアを拡大できるのだろうか。

逆風吹けども、依然として業績は好調

今年に入り、ファーウェイの周辺が騒がしい。3月7日には、ファーウェイは米国政府を相手取って訴訟を起こした

さらにその内容をFacebookでライブ配信するなど、米国以外の世界市場に向けたメッセージにもしており、そのメッセージをまとめたウェブサイト「Huawei Facts」は、わざわざ日本語版も用意している。

2018年末から続く米中対立を巡る報道は、ファーウェイの業績にどのような影響を与えたのか。MWC19でインタビューに応じたファーウェイ・ジャパンの呉波氏は、「一部の消費者は影響を受けたが、2019年に入ってから売上は大幅に伸びている」と語った。

ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波(ゴ・ハ)氏

話題の「折りたたみスマホ」でもファーウェイは先行する。

ファーウェイに先立って折り畳みスマホを発表したサムスンだが、こちらはMWCではガラスケース内での「展示」のみにとどまったのに対し、ファーウェイは「Mate X」の実機を用いて報道関係者に折り曲げを試させるなど、製品化で一歩先を行っていることをアピールした。

ファーウェイの折りたたみスマホ「Mate X」。報道陣には手に取って折り曲げてみる機会も用意された

Mate Xは次世代移動通信の「5G」にも対応しており、日本では5Gサービスの開始を待って投入時期を見極める方針だという。

ちなみに3月26日に発表予定のフラグシップ機「HUAWEI P30」シリーズは、例年通りのタイミングで日本市場に投入するようだ。SIMフリーでの発売だけでなく、ドコモが採用した「HUAWEI P20 Pro」のように大手キャリアによる採用があるかどうかも注目したい。

分離プランを「歴史的チャンス」と捉えるワケ

一方、2019年の国内モバイル市場で話題となっているのが携帯料金における「分離プラン」の導入だ。KDDIとソフトバンクはすでに導入済みだが、NTTドコモは4月に発表する新料金プランから本格導入するとみられている。

分離プランの特徴は、NTTドコモの「月々サポート」のように回線契約と紐付けた端末の割引が禁止される点だ。端末の割引自体が禁止されるわけではないというものの、大幅な割引は難しくなる。その結果、10万円を超えるようなハイエンド機ではなく、3〜4万円で一括購入しやすいミッドレンジ機の需要が高まるとの見方が有力だ。

この動きをファーウェイはどう見ているのか。

呉氏は「非常に重要視している。スマホが登場したときや、SIMフリー市場が始まったときのインパクトに引けを取らない、歴史的な瞬間になる」と興奮気味に語る。

日本のSIMフリー市場でベストセラーとなった「HUAWEI P20 lite」を始め、ファーウェイのミッドレンジ機のラインアップは厚い。モデルによってはフラグシップと同じCPUでミッドハイの価格を実現するなど、コスパの高さも特徴だ。大手キャリア向けにさまざまな提案ができる体制といえる。

フラグシップと同じ「Kirin 980」搭載でミッドハイ価格の「HONOR View 20」

また、5G対応も順調だ。

モバイルWi-Fiルーターに強みを持つファーウェイは、MWC19でも5G対応ルーターを多く出展していた。日本ではまだ周波数の割り当てが終わっていないものの、国内大手キャリアは2019年内にもプレサービスを始める動きがある。5Gスマホが普及するまでの間、5Gルーターの需要は高まる可能性がある。

5G対応のモバイルWi-Fiルーターも出展していた

ミッドレンジ市場の拡大を狙って、今年はシャープやサムスン以外にも、ソニーモバイルの参入も予想されている。

この価格帯が激戦区になることは間違いないが、ファーウェイはその中で高コスパの製品ラインアップや、国内での地道な販促活動やブランドメッセージの打ち出しによって対抗していく構えだ。

ヨドバシカメラ梅田店での販促イベントの様子
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Googleがゲーム本格参入の衝撃、2019年中にゲーム基盤「STADIA」を投入

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2019.03.20

Googleが新しいゲームプラットフォームを発表

配信方式でゲーム機不要、「ゲーム機」の時代の終焉?

2019年内にローンチ、性能はプレステやXbox以上か

3月19日、米国で開催中のゲーム開発者会議「GDC 2019」の会場で、Googleがクラウドベースのゲーミングプラットフォーム「STADIA」を発表した。特定のゲーム機に縛られず、ネットに接続したスマホやパソコン、テレビを通してストリーミング(配信)形式でゲームをプレイできる。

この事業を担当するバイスプレジデントとして、STADIAを発表するフィル・ハリソン(Phil Harrison)氏。そもそも彼からして、元はソニーのプレイステーション立ち上げの主要メンバーで、その後Microsoftに移りXboxを担当したという経歴の持ち主

かねてより、MicrosoftのXbox事業のトップマネージャーを引き抜いた、ソニーでPlayStationのハード開発にかかわったエンジニアが転職したといった噂が頻繁に流れており、「Googleがゲーム市場に本格参入する」という憶測は強まっていた。実際に2018年には、Googleは「Project Stream」と呼ばれるストリーミング形式のゲーム基盤の計画を発表し、米国内でベータテスターを募って技術テストを行っていた。

STADIAは、Project Streamの延長線上にあるサービスと見られる。ユーザーは特定のゲーム機を持っている必要がなく、従来のゲーム機の役割をするのはGoogleの設置するデータセンターだ。簡単に言えばクラウドサービスのように、実際にゲームタイトルが動作しているのはデータセンター側で、ユーザーはインターネットを介してゲームを遠隔でプレイする。

STADIAのデータセンターから配信されたゲームをパソコンでプレイしている様子
パソコンで遊んでいたのと同じゲームを、タブレットやテレビでも同じように遊ぶことができる

このプラットフォームの特徴によって、例えばYouTubeで新作ゲームのトレーラー動画を見ていて気に入ったときには、そのページ内の「プレイする」ボタンを押すだけで、インストールすら不要で、動画を再生するかのようにそのゲームをプレイできるようになる。

そして、STADIAのデータセンターが持つゲーム機としてスペックは、サービス開始時のものとして、GPUの演算性能は10.7テラFlopsに達するといい、これはPlayStation 4 Proの4.2テラFlopsや、Xbox One Xの6.0テラFlopsを大きく上回る。映像品質も4K/60fpsのストリーミングに対応し、将来は8K/120fps対応も予定しているという。

STADIA用の「STADIAコントローラー」も販売する。SNSアップ用のボタンや、Googleアシスタントボタンが備わっている

Googleは2019年中にSTADIAをローンチする予定で、まずは米国、カナダ、欧州でサービスを開始すると説明している。発表を受けた翌20日の東京株式市場では、任天堂とソニーの株価が揃って大きく下落した。投資家たちが、GoogleのSTADIAによって、Nintendo SwitchやPlayStationのビジネスが脅かされると考えたからだ。

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