ワイモバイルが採用した「Android One」は日本市場に何をもたらすか

ワイモバイルが採用した「Android One」は日本市場に何をもたらすか

2016.07.25

ワイモバイルが7月5日、「Android One」を搭載したスマートフォン「507SH」を発売することを発表した。元々新興国向けのプログラムだったAndroid Oneを、ワイモバイルが採用して端末開発するにまで至った理由は、一体どこにあるのだろうか。そしてAndroid Oneの導入で、スマートフォンの価格は大きく変わるのだろうか。

そもそもAndroid Oneとは?

1GBのデータ通信と、10分間限定の音声通話300回分が付いて、月額2,980円から利用できる「スマホプランS」や、iPhone 5sの販売などによって、ここ最近急速に人気を高めているのが、ソフトバンクがサブブランドで展開しているワイモバイルだ。

ワイモバイルは分かりやすい料金に加え、音声通話に強みを持つこと、そして全国にワイモバイルショップを構えている安心感などもあって、ワイモバイルは価格とサービス品質にこだわるフィーチャーフォンからの乗り換えユーザーなどを獲得。1,000円を切る価格でサービスを提供するMVNOが急増する中にありながらも強みを発揮している。

そのワイモバイルが7月5日に新戦略として打ち出したのが、グーグルが提供する「Android One」を採用したことである。実際ワイモバイルは、Android Oneを採用した日本初のスマートフォン「507SH」を、グーグル、シャープと共に開発。7月29日に発売するとしている。

Android Oneを採用したシャープ製のスマートフォン「507SH」

だがそもそも、日本ではそもそもAndroid One自体に馴染みが薄く、OSとしての「Android」と何が違うのか、わからない人も多いのではないだろうか。そこでまずは、Android Oneについて簡単に解説しておこう。

Android Oneは、グーグルがさまざまなスマートフォンメーカーと協力し、最新のAndroid OSが利用できるスマートフォンを開発するためのプログラムである。それゆえAndroid Oneを採用したスマートフォンは、発売より18カ月間、最低1回はAndroidのメジャーアップデートが保証されているほか、セキュリティに関するアップデートも毎月実施されるという。

Android Oneは、18カ月間のOSメジャーアップデートが保証されるなど、最新のAndroidが利用できることを重視したプログラムとなっている

Android OneとNexusシリーズとの違いは、グーグルが関与する度合いの違いにある。NexusシリーズはOSからソフト、さらにはハードに至るまで、あらゆる部分でグーグルが大きく関与して開発されている。だがAndroid OneはOSのアップデート保証など条件はあるものの、それさえ守っていればハードやアプリなどでメーカー独自の機能を追加することも可能であるなど、メーカーの独自性を打ち出す余地がやや大きい。

実際507SHも、防水・防塵性能が備わっているほか、ワンセグも利用できるようになっているなど、いわゆる“日本仕様”のいくつかが搭載されている。おサイフケータイだけは、OSのアップデートを保証する上での技術的理由から搭載できなかったとのことだが、Nexusシリーズにはない独自性が打ち出されていることが分かる。

507SHはワンセグにも対応するなど、Nexusシリーズにはない独自機能がいくつか備わっている

ワイモバイルはなぜAndroid Oneを採用したのか

そもそもAndroid Oneが生まれた背景には、最近グーグルを悩ませている、OSの分断化の問題があったといえるだろう。

AndroidはiOSと異なり、グーグルはOSを提供するのみで、実際のハードを開発するのはサムスン電子やソニーモバイルコミュニケーションズなどの端末メーカーである。そうした水平分業化が多彩なハードを生み出したとともに、新興国のユーザーも購入できる低価格スマートフォンを増やし、スマートフォンの大衆化を進めた大きな要因となり、Androidの強みの1つとなっているのは確かだ。

だが一方で、グーグルがハードに関与する度合いが小さいことから、iOSのようにOSのアップデートを管理しきれず、新しいOSにアップデートできないAndroidスマートフォンや、それを利用し続けるユーザーが増加。結果的に最新OSの普及が進まず、セキュリティ面で問題を引き起こしたり、新OSの利用を前提とした新しいサービスが広まらなかったりするなど、さまざまな問題をもたらしている。

特に低価格のスマートフォンは、最低限のハード性能で開発されることが多いため、発売時点のOSのバージョンで使い続けることを前提に設計されていたりすることも多かった。そうしたことからグーグルは、主として新興国向けの低価格端末を開発するメーカーに向け、最初からOSのアップデートを保証するAndroid Oneのプログラムを提供することになったわけだ。

Android Oneは元々、特に低価格スマートフォンのOSアップデートに関する問題を解消するため、グーグルが始めたプログラムでもある

その新興国のメーカー向けプログラムであるAndroid Oneを、ワイモバイルがあえて日本で採用した理由は2つあると考えられる。1つはやはり、OSの分断化に対処する狙いだ。

実は日本で発売される、日本メーカー製Androidスマートフォンの多くも、OSのアップデートがあまりなされないことが多い。その理由はハード性能ではなく、主にメーカーが独自に搭載している機能やアプリの動作を、新しいバージョンのOSで検証するのに時間や手間がかかってしまうため。日本ではキャリアが中心となってハード・ソフト両面で独自の機能を追加することが多く、それがOSアップデートの妨げとなってしまっているのだ。

そうしたことからワイモバイルは、ある程度日本で必要とされる機能を搭載しながらも、OSのアップデートを可能にし、長期的に利用できる端末を開発・提供するため、Android Oneを取り入れたと考えられる。ワイモバイルは今後も継続的にAndroid One端末を投入するとのことで、今後Android One搭載端末の投入を主軸としていくことが分かる。

Android Oneを採用しても端末は安くならない

そしてもう1つの理由はブランディングだ。実際、ソフトバンクの執行役員で、ワイモバイル事業推進本部本部長である寺尾洋幸氏は、「Android OneをiPhoneに並ぶ主力ブランドに育てていきたい」と話しており、Android Oneをブランドとしても活用していく考えを示している。

ワイモバイルはAndroid Oneを、iPhoneに並ぶ主力ブランドとして展開する考えを示している

実はソフトバンク、ひいてはワイモバイルとグーグルの関係は意外と深い。2013年にワイモバイルの前身の1つであるイー・モバイル(イー・アクセス)が、グーグルの「Nexus 5」を販売し、これがヒットして以降、歴代のNexusシリーズのスマートフォンをワイモバイルやソフトバンクで販売するなど、協力関係にある。

ワイモバイル事業を担当するソフトバンクの寺尾洋幸氏(左)と、グーグルのカーラ・ベイリー氏(右)。ワイモバイルとグーグルはNexusシリーズなどで協力関係にある

そうしたことからソフトバンクとグーグルとの関係の強さを打ち出すべく、あえてAndroid Oneを前面に出す戦略に出たといえよう。Android Oneのブランドを前面に押し出すことで、ソフトバンクとグーグルという大きな企業が関わっている安心感を打ち出すのが大きな狙いとなっているわけだ。

一方で、これまで新興国向けであったAndroid Oneを採用したからといって、端末価格が劇的に安くなるわけではない。507SHはボディデザインやスペックを見る限り、auの「AQUOS U」をベースに開発されたミドルクラスの端末となるが、価格は一括で51,840円、MNPで12,960円。総務省の施策の影響で実質0円での販売ができないとはいえ、日本仕様を取り入れていることなどもあってか、劇的に安いわけではないことが分かる。

507SHはauのAQUOS Uと共通している部分が多く、それが低コスト化につながっている部分もあるが、Android Oneを採用したからといって劇的に安いわけではない

それだけに、最近増えている海外メーカーのSIMフリースマートフォンなどと比べると、価格面での競争力はあまり高いとはいえない。それでもなお、ワイモバイルがAndroid Oneを採用したのには、価格を重視することよりも、防水やワンセグなど馴染みのある機能を備え、なおかつOSのアップデートにも対応する、安心感をユーザーに与える狙いが大きかったといえるだろう。

MVNOのサービスやSIMフリースマートフォンは、価格は安いもののサポート面などが弱く、安心感の面ではいまいちだという声も多い。また先に触れた通り、ワイモバイルの人気には、適度な価格で安心感のあるサービスやサポートを提供していることが大きく影響している。それだけにワイモバイルはAndroid Oneの導入で安心感を追求し、MVNO同士の価格競争とは一線を画したい考えがあるといえそうだ。

渦中のファーウェイ、スマホ新製品も発売延期が相次ぐ

渦中のファーウェイ、スマホ新製品も発売延期が相次ぐ

2019.05.24

米国政府がファーウェイを輸出規制リストに追加した

ファーウェイ製品の発売延期を決定する事業者が続出

輸出規制は世界経済の混乱を招く事態に……

米国政府がファーウェイを輸出規制リストに追加したことで、米中の貿易摩擦が加速している。5月21日には国内向けにスマホ新製品の発表会を開催したものの、発売を延期する事業者が相次ぐ事態となっている。

ファーウェイはスマホ新製品を発表したが、販路の多くで発売延期に

スマホ世界シェア2位に躍り出るなど、破竹の勢いで成長してきたファーウェイだが、果たして打開策はあるのだろうか。

世界シェアは再び2位に、国内でも攻勢に

ファーウェイはスマホ世界シェアでアップルと2位争いを繰り広げている。年末商戦シーズンにはアップルが2位に返り咲いたものの、2019年第1四半期にはファーウェイが前年比50%増となる5900万台を出荷したことで、再び2位に戻る形になった。

新製品発表会に登壇したファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波氏

スマホ市場が伸び悩む中で、なぜファーウェイは劇的な成長を遂げたのだろうか。2018年後半から米中貿易摩擦が報じられる中、買い控える動きもある一方で、世界的な露出の増加によって、製品を手に取ってみる人が増えたことが背景にあるとファーウェイは見ている。

国内でも順調に伸びてきた。依然としてiPhoneはシェアの半数近くを占めるものの、直近1年間で最も売れたAndroidスマホはファーウェイの「P20 lite」だという(BCN調べ)。コスパの良さが高く評価されているのが特徴だ。

2019年夏モデルでは、NTTドコモがフラグシップ「P30 Pro」を、KDDIは「P30 lite PREMIUM」の取り扱いを発表。MVNOやオープン市場には「P30」と「P30 lite」を投入するなど、あらゆるセグメントに向けて最新ラインアップを一挙投入する予定だった。

ベストセラーの後継モデルとして期待される「HUAWEI P30 lite」

だが、こうしたファーウェイの快進撃に待ったをかけたのが、米商務省が発表した輸出規制リストへの追加だ。

複数の企業が取引を停止、国内で発売延期も相次ぐ

米商務省が5月15日にファーウェイを輸出規制リストに追加したことで、米国の製品やサービスをファーウェイに対して輸出することが同日より規制された。米国製の半導体やソフトウェアなどを利用できないのは大きな痛手だ。

その後、重要なサービスにファーウェイ製品を用いる企業向けに90日の猶予期間が設けられたものの、これからどうなるかは不透明な状況だ。グーグルやクアルコムなど米国企業をはじめ、米国技術に大きく依存している英Armもファーウェイとの取引を停止すると報じられている。

国内では早いものでは5月24日からP30シリーズのスマホが販売される予定だったが、大手キャリアやMVNO、量販店などが相次いで発売延期や予約停止を発表。既存のファーウェイ製品については販売が続いている状況だ。

NTTドコモが今夏発売予定の「HUAWEI P30 Pro」は予約受付を停止
KDDIの「HUAWEI P30 lite PREMIUM」の発売を延期した

ファーウェイは米国に頼らず必要な部品を調達する構えも見せているが、ファーウェイ包囲網は世界的に広がりつつある。OSであるAndroidはオープンソース版を自由に利用できるものの、グーグルのサービスがなければ海外展開は困難だ。

独自のKirinプロセッサーを有しているとはいえ、Armのライセンスがなければ開発継続は不可能とみられる。スマホ以外にも基地局などの通信インフラでファーウェイのシェアは高く、輸出規制が長引けば世界的に混乱を招きそうだ。

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2019.05.24

「MAZDA3」はハッチバックとセダンの2タイプ

まるで歩いているような運転感覚を目指したと開発主査

狙うは中~高価格帯? プレミアムブランド化の試金石

マツダは「アクセラ」の後継モデルとなる新型車「MAZDA3」(マツダ・スリー)を発売した。ボディタイプはハッチバック(マツダは「ファストバック」と呼称)とセダンの2種類、価格は218万8,100円~362万1,400円。マツダにとっては新世代商品群の先陣を切るクルマであり、マツダブランドがプレミアム化路線に舵を切っていけるかどうかの試金石となる商品でもある。

マツダが発売した「MAZDA3」。左がセダン、右がファストバック

新世代商品群の口火を切る「MAZDA3」

マツダは2012年に発売したSUV「CX-5」を皮切りに、「新世代商品群」(マツダにとって“第6世代”にあたる商品群)のラインアップを拡充してきた。今回のMAZDA3は、同社にとって“第7世代”にあたる商品群の幕開けとなるクルマだ。このクルマから、次の「新世代商品群」が始まる。

開発主査を務めたマツダ 商品本部の別府耕太氏によれば、MAZDA3で目指したのは「マツダブランドを飛躍させる」こと。そのために、クルマとしての基本性能を「人の心が動くレベル」まで磨き上げ、「誰もが羨望するクルマ」に仕上げたとのことだ。MAZDA3は「徹底的な人間研究」に基づいて作ったクルマであり、乗れば「まるで自分の足で歩いているような」運転感覚を味わえるという。その人馬一体の感覚は、助手席と後部座席でも体感できるそうだ。

コックピットの設計では、誰もが適切なドライビングポジションを取ることができることにこだわったという

マツダの新世代車両構造技術「SKYACTIV-VEHICLE ARCHETECTURE」(スカイアクティブ ビークル アーキテクチャー)が相当に進化している様子だが、その違いは素人でも分かるくらい、劇的なものなのだろうか。この問いに別府氏は、「走り出して交差点を曲がる10mくらい、低速域のシンプルな動作でも動きの違いが分かってもらえると思う。動きを滑らかにした。その一言に尽きる」と自信ありげな様子。進化の度合いは「テレビがアナログからデジタルに変わったくらい」とのことだった。

「MAZDA3」の滑らかな運転感覚は少し走るだけで分かると別府開発主査は話す

MAZDA3が搭載するエンジンは4種類。ガソリンは直列4気筒直噴エンジンの1.5Lと2.0L、ディーゼルは直列4気筒クリーンディーゼルターボエンジンの1.8L、そして、マツダが独自技術で開発した新世代ガソリンエンジン「SKYACTIV-X」の2.0Lだ。このうち、1.5リッターガソリンエンジンはハッチバックのみの設定となる。

1.5Lガソリンエンジンと1.8Lディーゼルエンジンは5月24日販売開始。2.0Lガソリンエンジンは5月24日予約受注開始、7月下旬販売開始予定だ。「SKYACTIV-X」は7月に予約受注を開始し、10月に売り出す計画(画像はファストバック)

どのエンジンを選ぶかで当然、価格帯も違ってくる。1.5Lは218万8,100円~250万6,080円、2.0Lは247万円~271万9,200円、1.8Lディーゼルは274万円~315万1,200円、SKYACTIV-Xは314万円~362万1,400円だ。ちなみに、同じグレードだとセダンとハッチバックの間に価格差はないが、バーガンディー(赤)の内装が備わるハッチバックのみの特別なグレード「Burgundy Selection」は、同一グレード内で最も高い価格設定となる。上に記した価格帯は同グレードを含めたものだ。

1.5Lガソリンは最高出力111ps(6,000rpm)、最大トルク146Nm(3,500rpm)、2.0Lガソリンは同156ps(6,000rpm)/199Nm(4,000rpm)、1.8Lディーゼルは116ps(4,000rpm)/270Nm(2,600rpm)。「SKYACTIV-X」の数値はまだ判明していない(画像はセダン)

182万5,200円~331万200円だったアクセラと比べると、MAZDA3の価格設定からは高価格化の印象を受ける。この点について、MAZDA3のマーケティングを担当するマツダ 国内営業本部の齊藤圭介主幹は、「アクセラでは低~中価格帯の市場にアプローチしていたが、MAZDA3では中~高価格帯へとステップアップしたい」との考えを示した。

セダンは「凛」、ハッチバックは「艶」

デザイン面では、マツダが第6世代商品群で取り入れた「魂動」というコンセプトをさらに深化させた。チーフデザイナーを務めたマツダ デザイン本部の土田康剛氏は、「引き算の美学」で「日本の美意識を表現したい」と考えたという。

セダンでは「凛とした伸びやかさ」で「大人に似合う成熟した」クルマを志向。ハッチバックでは「色気のあるカタマリ」をコンセプトに据えた。「セダンはあえて枠にはめて、ファストバックでは枠を外した」というのが土田氏の表現だ。周囲の景色や光を映し出すMAZDA3のエクステリアは、マツダが2017年の東京モーターショーで発表したコンセプトカー「VISION COUPE」(ビジョンクーペ)で印象的だった「リフレクション」(反映)を体現しているようだ。

「MAZDA3」では全8色のエクステリアカラーが選べる。「ポリメタルグレーメタリック」(画像、2019年1月の東京オートサロンにて撮影)はファストバック専用の新色だ

MAZDA3のエクステリアはスタイリッシュだし、ハッチバックの方はクルマの“肩”の部分が張り出していないので、アクセラに比べ室内が狭くなっていそうに見える。そのあたりについて別府氏に聞いてみると、「人にとっての空間は、部位によって多少の加減はあるが、現行(アクセラ)に対してほぼ同等。視覚的に、室内空間が狭そうに感じたとすれば、それはマツダのデザイン手法により、スタイリッシュさ、前後の伸びやかさ、力強さといったようなものを実現できているためとご理解いただきたい」との回答だった。

荷室については、ファストバックは基本的に「アクセラ スポーツ」(アクセラのハッチバック)と同等で、セダンは容量が拡大している。セダンの方は、アクセラよりも80mm延びた全長の大部分をトランクルームの容量拡大に充てたそうだ。

2輪駆動(FF)のハッチバックで比べると、ボディサイズは「アクセラ」が全長4,470mm/全幅1,795mm/全高1,470mm/ホイールベース2,700mm、「MAZDA3」が同4,460mm/1,795mm/1,440mm/2,725mm。フロントヘッドルームなどの数値を見比べると、数ミリ単位でMAZDA3の方が狭くなっているようだが、開発主査によれば「ほぼ同等」だという

MAZDA3には他にも多くのトピックスがあるものの、全ては書ききれないので、あと2点ほど挙げておくと、まず、このクルマは同社で初めてのコネクティッドカーとなる。車両自体の通信機能でマツダのサーバーと交信することで、24時間体制のサポートが受けられるのだ。例えば「アドバイスコール」という機能では、車両トラブルの際の初期対応から修理まで、幅広いサポートを受けることが可能。コネクティッド機能には使用料がかかるが、最初の3年間は無料だ。

もうひとつ、マツダが強調していたのが「静粛性」と「サウンドシステム」、つまり、MAZDA3車内の「音」に関する部分だ。このクルマはアクセラに比べ、静粛性と「音の伝わる時間と方向のリニアさ」が大幅に向上している。スピーカーは低音域、中音域、高音域それぞれに用意し、最適な場所に配置した。

高音域スピーカーは人の耳に近いドア上部、中音域スピーカーは乗員の体の横、低音域スピーカーは車室外のカウルサイドというところに配置。マツダ社内には「MAZDA3」を「走るオーディオルーム」と呼ぶ人もいるとのこと

MAZDA3の販売目標は、全世界で年間35万台。日本では月間2,000台を目指す。ボディタイプの内訳はファストバックが7割、エンジン構成は1.5Lガソリンが10%、2.0Lガソリンが40%、1.8Lディーゼルが20%、SKYACTIV-Xが30%を想定する。ちなみに、アクセラは2018年(暦年)で約38万7,000台が売れていて、その内訳は最も多い中国が11万7,000台、その次が北米で9万1,000台だった。

グレードにもよるが、MAZDA3は同クラスの輸入車であるフォルクスワーゲン「ゴルフ」やメルセデス・ベンツ「Aクラス」などと肩を並べるか、あるいはそれらを凌駕しかねない価格となる。直列6気筒エンジンの復活を宣言するなど、プレミアム化路線に舵を切ろうとしているマツダとすれば、ゴルフやAクラスなどの市場にMAZDA3で乗り込みたいところだろう。一方、1.5Lのガソリンエンジンでは、若年層に訴求できるかどうかもポイントとなりそうだ。

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