ミレニアル世代が求める“空間”とは? テクノロジーが生み出す新しい快適性

ミレニアル世代が求める“空間”とは? テクノロジーが生み出す新しい快適性

2018.12.07

“快適”とは何か……ミレニアル世代が求める空間

三者三様の提案による未来型の快適空間とは?

快適空間が求められる根底にはテクノロジーの進化

住宅やホテル、オフィス空間の設計・デザイン・施工を事業にしている三井デザインテックが、都内でセミナーを開催し、ミレニアル世代に向けた“空間のあり方”について説明した。

セミナーの会場となったのは「綱町三井倶楽部」。基本的には会員制で、会員企業の管理職以上の役職者および役員OBが利用対象となる。ただし、結婚式や別館での会食などは、会員以外の人でも利用可能だ。

まさに宮廷ともいえる三井グループのシンボル的建築物「綱町三井倶楽部」。2018年12月に本館の竣工から100周年となる

ちなみに三井デザインテックは昨年の12月初旬にもセミナーを開催し、海外で広まってきている先進のオフィススペース事情についてメディアに紹介していた。だが、今年はさらに踏み込んで、「ミレニアル世代の生活様式に求められる空間の姿」を切り口にセミナーを開催した。

第2次世界大戦以降、出生率が上昇した“ベビーブーマー”と呼ばれる現象が起こったが、ミレニアル世代はそのベビーブーマーの子世代にあたる。米国を中心にミレニアル世代は人口の多くを占め、親世代とは思考や価値観、消費行動が大きく異なっているといわれている。それだけに、企業はミレニアル世代を分析・理解し、効果的なマーケティングにつなげたいと考えている。

今回のセミナーは、三井デザインテック デザインマネジメント部 部長兼デザインラボラトリー所長 見月伸一氏がファシリテーター役をつとめ、パネリストに、ソニー クリエティブ スタジオ1 チーフアートディレクター 田幸宏隆氏、ハースト婦人画報社 エル・デコ編集部 ブランド ディレクター 木田隆子氏を迎えた。

左からソニー 田幸宏崇氏、ハースト婦人画報社 木田隆子氏、三井デザインテック 見月伸一氏

まず見月氏は、ミレニアル世代を「社会意識が高い」「共創志向が強い」、そして「テクノロジー主導型」だという分析を示した。彼らが持つ価値観により、社会や生活が大きく変化していくことは間違いないとも付け加えた。

ミレニアル世代に当てはまる3つのキーワード

そうしたミレニアル世代の特徴を踏まえながら、見月氏はいくつかのキーワードを挙げた。「ノンヒエラルキー」「エクスペリエンスフォーカス」「ワークライフミックス」の3点だ。ノンヒエラルキーは、ミレニアル世代が階層構造に縛られていないことを示す。特に消費行動にそれが表れており、一昔前は本毛革のファーが重宝されていたが、ミレニアル世代は数百円の「フェイクファー」「エコファー」で十分と考える。ラグジュアリーという価値観が薄まり、カジュアルへと志向が傾いているのだ。

エクスペリエンスフォーカスは、ある意味ノンヒエラルキーの延長ともいえる。たとえば美術館で価値の高いクリエイティブに長時間見入るよりも、そうした作品を造る“体験”に興味を持つ人がミレニアル世代に増えているそうだ。スイーツなども有名パティシエの一品を味わうのではなく、自ら調理するという傾向が強まっている。そして、その調理過程や完成品をインスタグラムなどで公開したいという欲求が、自分で調理することへの原動力となる。昔からよくいわれていることだが「モノからコトへ」、つまり「物品購入から体験へ」のシフトそのものといえるだろう。

ワークライフミックスは、“ミレニアル世代に向けた空間のあり方”という今回のテーマに最も直結しているだろう。働き方改革を進めるうえで、「ワークライフバランス」は重要なキーワードになっているが、これは“オン”と“オフ”の時間をキッチリ分断し、仕事効率の向上とプライベートの充実を図るという考え方だ。だが“ミックス”という言葉になると、仕事とプライベートを取り混ぜるイメージとなり、働き方改革に逆行している印象になる。しかし“取り混ぜる”というのは正解だが、“働き方改革に逆行”というのは間違い。むしろ、自分の意欲が高いときに働き、リラックスしたいときには休息する。オンとオフを細かく調整することで、よりクリエイティブな成果につながる。海外のミレニアル世代は、すでにこうした価値観で生活している人が増えているそうだ。

こうした細かいオン・オフの切り替えを促すためにも、快適な空間が必要になってくる。今回、セミナーに参加した三井デザインテックの見月氏も、ソニーの田幸氏も、エル・デコ編集部の木田氏も、全員が空間のスペシャリストだ。それぞれの立場から、オン・オフの細かい切り替えが可能な空間の提示があった。

ミレニアル世代にどんな空間を提供するか三者三様の提案

三井デザインテックの見月氏は、同社が所属するグループ、三井不動産が運営する「ワークスタイリング」について紹介した。この施設は、コワーキングスペースとラウンジを用意したワークスペース。ミレニアル世代はベンチャーとして起業することが多いが、そうした人々は事務所をかまえて仕事をするよりも、取引先や協業する企業に近いところを一時拠点にし、ビジネスを進めることが多い。ワークスタイリングは、全国に30カ所以上の拠点をかまえ、10分300円から利用できる。そして、ワークを行うデスクと、そのすぐ数歩先にベッドをかまえ、オン・オフの細かい切り替えを可能にするワークスタイリングステイもある。

汐留に開設された「ワークスタイリングステイ汐留イタリア街」。右の写真は2段式のルームで、デスクワーク用の机とベッドで構成される(5月撮影)

田幸氏は、テクノロジーに寄り添ってきたソニーならではの提案を行った。とはいえ、インテリジェントホームやIoTで管理されたガチガチのデジタル空間ということではない。たとえば花瓶。花瓶を棚に置くと、テクノロジーで生み出された蝶のシルエットがその花瓶の周りを飛び交う。ほかにも窓を開けていなくても、木漏れ日が壁に映り込むような演出が行われ、まるで日だまりでまどろんでいるような感覚に包まれる。

もう、こうなると、オン・オフの細かい切り替えという概念すら無用に思えてくる。ワークしている次の瞬間、目を花瓶に向けたら、蝶のシルエットが飛び込んでくるのだ。田幸氏は、オフィスとホームという切り分けではなく、“すべてが生活を取り巻く空間”と考えることで、こうしたアイデアにたどり着いたのだろう(以下の写真はすべて4月に開催された「Sony Design Exhibition at Milan Design Week 2018」で示されたもの)。

人の動きを検知して灯りが揺らぐライト(写真:Sony Design/Hidden Senses)
ウォールライトは人の動きに反応し、さまざな色やカタチを映し出す(写真:Sony Design/Hidden Senses)
花は実物だが、蝶のシルエットはデジタルで生み出されたもの。花を取ると蝶も消える(写真:Sony Design/Hidden Senses)
壁に掛かった絵画にほんのりかかる木漏れ日。窓は開いておらず、デジタルで生成された光だ(写真:Sony Design/Hidden Senses)

木田氏は、インテリアにこだわるエル・デコならではの視点を披露した。特に印象的だったのは、自然に近づいたインテリアがトレンドになっていること。たとえば、庭に置くイスは木製がよいとか、自然石を使った廊下を家庭に採り入れたいとかだ。木田氏は「どんなにテクノロジーが進化しても、人間は常に自然に寄り添いたいという欲求が根底にある」と指摘し、「デジタルデトックス」が可能となる空間を常に求めていると話す。

そして三者ともに共通して言にするのは、こうした快適な空間が求められるようになったのは、テクノロジーの進化がもたらしたものだということ。テクノロジーが進化すれば、コワーキングといったスタイルは定着するし、テクノロジーを使った“癒やしの演出”も可能になる。そして、テクノロジーが進化してこそ、より自然に近い住環境の価値は増す。ミレニアル世代は、「デジタルネイティブ」といってもよい存在だ。その彼らが今までにない価値観を空間に求めるのは、テクノロジーの進化が根底にあるからかもしれない。

セミナーでは、「モノからコトへ」という意味をよく耳にしたが、筆者は「モノからコトへ、そしてトキへ」という印象を受けた。これは、何かの雑誌かテレビだかの受け売りだが、物品から体験へ、そして時間をいかに有意義に消化するかということ。ミレニアル世代は、すでにその段階に進んでいるのだろう。

LINEと比較されがちな「+メッセージ」は独自の価値を打ち出せる?

LINEと比較されがちな「+メッセージ」は独自の価値を打ち出せる?

2019.04.25

携帯3社が「+メッセージ」の機能拡充を発表

LINEと比較した強みは「信頼性」

金融サービスと連携し、住所変更手続きが容易に

NTTドコモ・KDDI・ソフトバンクの携帯大手3キャリアが「+メッセージ」(プラスメッセージ)の機能拡充を発表した。

国内大手3キャリアが「+メッセージ」の機能拡充を発表

サービス開始から1年が経過した「+メッセージ」だが、広く普及した印象はない。「メッセージならLINEで十分」との声も多い中で、普及する可能性はあるのだろうか。

「LINE」とは異なる可能性を秘めた「+メッセージ」

2018年5月に大手3キャリアがサービスを開始した「+メッセージ」は、2019年4月までに利用者が800万人を突破したという。だが「使ったことがない」とか、そもそも「名前を知らなかった」という人もいるのではないだろうか。

+メッセージの利用者は800万人に

「+メッセージ」とは、国際規格のRCSに準拠したメッセージサービスだ。従来のSMSを置き換えるサービスとして、短いテキストだけでなく長文や画像、スタンプを送れるのが特徴だ。

「+メッセージ」はSMSを置き換える上位サービス

一方、日本国内ではLINEが普及しており、月間利用者数は7900万人、そのうち毎日使うユーザーは6600万人もいるという。日本のほとんどのスマホにLINEは入っており、日常的なメッセージ需要はLINEが十分に満たしている状態だ。

だが、どんなにLINEが普及してもSMSがなくなることはない。サービスのID登録やログイン時など、本人確認を必要とする多くの場面でSMSは使われている。SMSは契約時に身分証明書で本人確認を済ませており、信頼性が高いのが特徴だ。

一般に「+メッセージ」は大手キャリアのLINE対抗策と認識される傾向にあるものの、その性質はやや異なる。「+メッセージ」がSMSの延長にあるという特性を活かせば、SMS認証のような本人確認はもちろん、企業と個人の間でのさまざまな手続きに活用できるはずだ。

こうした背景を踏まえて3キャリアが発表したのが、新サービスの「公式アカウント」や、金融各社と連携する「共通手続きプラットフォーム」だ。

仕組みの共通化やMVNO対応など、課題は山積

2019年5月以降に始まる「+メッセージ」の公式アカウントは、企業向けのアカウント機能だ。利用例としては銀行やレストラン、携帯会社を挙げ、登録住所の変更やレストランの予約、問い合わせといったサービスを実現できることを示した。

「+メッセージ」の「公式アカウント」機能

こうした機能はアプリでも提供されているが、スマホにアプリを入れていないユーザーも多く、パスワードを入れてログインするのは煩雑だ。だが「+メッセージ」なら電話番号だけでユーザー本人とつながり、チャットで手続きができるので便利というわけだ。

銀行やレストラン、携帯会社による利用例

だが、サービス提供に向けた課題は多い。公式アカウントの開設は、大手3キャリアが個別に営業をかけ、各社の基準で審査する方式となっている。一見すると無駄な仕組みだが、独占禁止法への抵触を避けるため、3社が競争している建前になっているという。

3キャリア以外への対応として、ワイモバイルなどのサブブランドやMVNOでは利用できない状況が続いている。サービス開始時から指摘されていた問題だが、1年が経過して何の進展もないのは理解に苦しむところだ。

iPhone対応にも課題がある。アプリを入れることで「+メッセージ」は使えるものの、SMSを送受信する標準のメッセージアプリを置き換えるものではない。ここに手を加えるのはiPhoneの基本的なユーザー体験に影響するため、アップルの判断次第になりそうだ。

また、今後の構想として、金融5社を横断した「共通手続きプラットフォーム」も打ち出された。住所変更手続きなど、各社の競争に直接関係しない事務手続きを共通化し、顧客の利便性向上を図るのが狙いだ。

金融5社と「共通手続きプラットフォーム」に向けた検討を開始

最近、フィンテックやキャッシュレスの新サービスが増え、新たに住所や電話番号を登録して口座を作る機会は多くなった。しかし、それに伴い変更の手間も増している。そこで+メッセージを利用したオープンな事務手続きプラットフォームが実現すれば、1回の手続きで全社に情報が伝播するというわけだ。

「+メッセージ」は、携帯市場で競合する大手3キャリアが共通サービスの整備を進めなければならない。その中で「電話番号でつながる」強みを活かした独自の活用法が、ようやく見えてきたといえそうだ。

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日本の掃除機市場を変革した元外交官、日本市場への本格参入を語る

モノのデザイン 第53回

日本の掃除機市場を変革した元外交官、日本市場への本格参入を語る

2019.04.25

シャークニンジャ日本法人の社長 ゴードン・トム氏に直撃

「コードレススティッククリーナー」人気の立役者が語る参入秘話

日本向けの製品カスタム、消費者ニーズの取り入れ図る

全米ナンバーワンの掃除機ブランド「シャーク」。日本では、長年スチームクリーナーのメーカーとして知られていたが、2017年6月に日本法人が設立され、翌2018年夏に日本市場に本格参入した。

第1弾として、同年8月にコードレススティッククリーナーの「EVOFLEX」を発売。翌9月にはハンディクリーナー「EVOPOWER」、10月にはスチームモップ3製品、ロボット掃除機「EVOROBOT」と精力的に新製品を日本市場に投入している。

そこで今回は、シャークニンジャ日本法人の社長を務めるゴードン・トム氏を直撃。同社の日本市場への本格参入の意図と、今後の戦略や日本の掃除機市場や消費者について伺った。

シャークニンジャ日本法人の社長のゴードン・トム氏。英国の元外交官で、20年前にダイソンの掃除機を日本に広め、現在の業界の発展につながる市場の開拓の礎を築いた人物だ

「コードレススティッククリーナー」人気の立役者

ゴードン・トム氏と言えば、日本の掃除機市場の変革者と呼んでも過言ではない人物。もとはイギリスの外交官として来日。赴任中の1990年代にダイソンの日本法人の初代社長に抜擢された(編集注:イギリスの外交官には副業を認める制度がある)。

当時国内メーカーの寡占状態であった日本の掃除機市場に“吸引力が落ちない”の謳い文句で同社のサイクロン掃除機を展開し、「ダイソン」ブランドの地位確立の礎を築いた。

ダイソンを退いた後は、エレクトロラックス日本法人の社長に就任し、キャニスター型に代わり、現在日本の掃除機市場において主流となった“コードレススティッククリーナー”の人気を定着させた。

外国人でありながら、日本の掃除機市場を知り尽くした“業界のマシュー・ペリー”的存在のトム氏だが、今度は全米ナンバーワンの掃除機メーカーの日本法人の社長として日本に再上陸したのは、どういった経緯なのだろうか。

「2014年にエレクトロラックス社を退職して、以降はマーケティングのコンサルタントの仕事をしていましたが、2016年の9月ごろにシャークから連絡がありました。当時のシャークの売上は北米が95%、イギリスが5%ほど。中国法人を立ち上げ、代理店経由でメキシコにも進出するなど本格的な国際化戦略を進めており、日本も大事な市場の1つと考えていました。そんな中、私のところに相談があり、翌2017年の1月くらいにボストンの本社へ出向き、エンジニアやデザイナーに会って話をし、3~4月ぐらいに日本に展開する商材や現地法人の設立、取引・流通事情、マーケティング戦略の提案をしました」

日本法人の設立にあたっては、最終的にはトム氏自らが初代社長に就任することになり、これまでの経験をもとに、オフィスの設置場所や人材集めなども自ら担ったとのことだ。

参入にあたり日本向けにカスタム

次に着手したのは、日本市場に投入する商材の選定。氏曰く「これまでで最高の掃除機に出会えた」と評する同社の製品で、日本市場参入第1弾に選ばれたのは、「EVOFLEX」。本国では2017年秋に発売され、ボタン1つでパイプを90°曲げて掃除ができるという独特のギミックで注目を集めた製品だが、日本で発売するにあたっては多くが日本向けにカスタマイズされたという。

日本市場への本格参入の第1弾として2018年8月に発売されたコードレススティッククリーナー「EVOFLEX」。本国でおよそ1年前に発売された製品(左)を、サイズからモーター、操作性に至るまで、日本向けに大幅にカスタマイズした上で登場し

「本国で開発された最初の試作機は、私の目から見たら全然ダメでした。まず、大きすぎて日本人の身体にも家にもマッチしていませんでした」

パイプ部分が90°曲がって家具の下にも潜り込みやすいという、製品のアイデンティティーとも言える独自性はそのまま継承しつつも、パーツの着脱をしやすくするためにボタンの改良が施されるなど、日本のユーザーに受け容れられるよう細かい部分にまで配慮がなされた

そこで実際に、試作機を用いて日本の家庭50世帯で6週間のテストを3回行い、その結果、日本向けの「EVOFLEX」は、原型は同じでありながらも本国の製品とは見た目も中身もかなり異なる製品に仕上がった。「例えば、ヘッドブラシは、畳や木材などが多い日本家屋の床に合わせて柔らかいローラーにしました。ダストカップも中身が見える透明な素材で、中のメンテナンスがしやすいように角を丸くしています」とトム氏。

それ以外にも、高音域のモーター音を好まない日本のユーザーのために音を低減したり、高性能なHEPAフィルターの採用や、取り外しやすいメッシュフィルターを採用してサイクロン部の手入れをしやするなど、掃除機の本質性能だけでなく、操作性やメンテナンス性にこだわった改良が多数施された。

こうした改良点について、トム氏は日本とアメリカの掃除機に対する消費者の根本的な考え方や流通ルートの違いを明かす。

「日本の場合には、掃除機や家電製品の購入は、家電量販店が主流ですが、米国の場合にはウォルマートなどの巨大スーパーで購入するケースが一般的です。そこでは日本のように実際に製品に手で触れて試してみるという機会がありません。そのため、製品への信頼度が重要で、ブランド力というのはとても大事なのです」

日本でも昨秋発売された同社のロボット掃除機。本国ではそのおよそ1年前に発売されているが、ほぼアイロボット社の独占市場であったアメリカのロボット掃除機市場において、初めてアイロボット以外で2桁のシェアに躍り出ている。

2018年10月発売のロボット掃除機「EVOROBOT」。掃除機メーカーとしてのブランドへの信頼性と、十分な機能・性能と消費者が受け入れやすい価格帯で、アイロボットの「ルンバ」以外で初めて10%を超えるシェアを獲得したという

さらに、米国の消費者は「掃除機が必要」という需要があった上で、その用途を満たすための機能と予算を照らし合わせて製品を選ぶというのが購入の意思決定。ゆえに、デザインやメンテナンスといった要素は日本人ほど重視されず、むしろ「さまざまなユーザー層の需要に応えるために、価格によって付属品を選べることが重要なのです」と話す。

20年前の日本市場は「つまらなかった」

一方、約20年前に日本の掃除機市場に乗り込み、「日本の掃除機は紙パックのキャニスター式ばかりで個性がなく、つまらなかった」と当時を振り返るトム氏。業界の“エバンジェリスト”として、日本市場においてシャークブランドのプレゼンスをどのように高めていくのかに注目される。

そこで目を向けたのが、昨年9月に発売された「EVOPOWER」だ。本国での発売後、日本向けにカスタマイズして上陸した「EVOFLEX」とは異なり、日本をメインマーケットとして、日本の消費者のニーズを多く取り入れて開発されたハンディクリーナーで、その後に英国でも発売されているとのこと。

さらに、今年1月には長崎県の無形文化財である「臥牛窯」とコラボレーションし、「EVOPOWER」に絵付けを施した限定商品を発売するなど、"日本発"の掃除機を送り出している。今後もこうした商品展開や戦略を積極的に進めていく方針なのだろか。最後に、シャークニンジャの展望について訊ねてみたところ、次のように語ってくれた。

2018年9月発売の「EVOPOWER」。コンパクトで部屋に設置しやすくサッと使える機動力のよさと、生活感を感じさせない外観でインテリアにもなじみ、部屋に常設しやすいと好評だ
「臥牛窯」とのコラボレーションで生まれた限定の「EVOPOWER」。プロモーションというよりも、どちらかと言うと日本の伝統工芸贔屓のゴードン社長の“趣味”で作られたようだが、今後も相性がよいものがあれば実現していきたいとのこと

「シャークの掃除機は、あくまでユーザーの使い勝手が最優先です。ゆえに、EVOPOWERも持ちやすく、どこにでも置いて使いやすいサイズ・形状を追求したハンディクリーナーですが、空間に置かれた時のこともイメージし、見た目のデザインにもこだわって開発された、これまでになかった商品だと思います。そういう意味ではEVOPOWERのデザインはまさに"機能美"と言えます。臥牛窯は、単に私が好きだと言う理由でやりました(笑)。積極的にとまでは言えませんが、伝統工芸が好きなので、実現できれば個人的には今後もコラボ商品を展開してみたいですね」

ダイソンで日本の掃除機市場に風穴を開け、エレクトロラックスで新たな掃除スタイルを日本に定着させたゴードン・トム氏。掃除機メーカーとして全米で絶対的なブランド力を誇るシャークニンジャを率い、今度はどのような手腕を奮うのか楽しみである。

長年の経験・知見を武器にした"掃除機"を通じた外交で、日本と諸外国をつないで、今後も世の中の掃除・家事スタイルやあり方を変えていってくれることへの期待が寄せられる、ゴードン・トム氏
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