前代未聞の取り組み? ラジオ局がラジオを作る理由とは

前代未聞の取り組み? ラジオ局がラジオを作る理由とは

2016.07.28

ニッポン放送がラジオを作ろうとしている。テレビ局がテレビを作らないのと同じで、ラジオ局がハードウェアである受信機を作るのも前例のない取り組みなのだが、その狙いはどのあたりにあるのだろうか。

気配を感じさせるラジオを作る

「かっこいいラジオが欲しい」。ニッポン放送のラジオ開発計画は、同社の吉田尚記アナウンサーの想いが具体化したプロジェクトだ。同氏が考えるラジオの魅力とは、「寂しさを消してくれるが、過剰には干渉してこない」存在であること。新たに作るラジオの製品名は、英語で「気配」を意味する「Hint(ヒント)」とした。

吉田アナ(写真左端)の想いが具体化した今回のプロジェクト。発表会にはヒント開発に協力するデザイナーのメチクロ氏(左から2人目)、Cerevoの岩佐琢磨代表取締役(右から2人目)、グッドスマイルカンパニーの安藝貴範代表取締役社長(右端)が駆け付けた。メチクロ氏と岩佐氏が持っているのがヒントだ

ヒントは無指向性スピーカーを備える筒型のFMラジオだ。大きさはワインボトル程度で、生活空間にあっても違和感を感じさせないデザインとなっている。Bluetoothスピーカーとしても使えるので、スマートフォンに入っている音楽を聴いたり、スマホで「radiko」につないでラジオを聴いたりすることも可能だ。AM放送局であるニッポン放送がFMラジオを作るのはなぜかといえば、FM補完放送の開始により、AM放送の番組がFMでも聴ける環境が全国的に整いつつあるからだ。

ラジオの将来を変えうる新機能を搭載

ニッポン放送はCAMPFIRE(キャンプファイヤー)を使ったクラウドファンディングでヒントの商品化を目指す。目標調達金額は1,300万円。商品発表から5日経った7月25日時点の情報では、支援総額は337万円強、支援の募集期間は残り58日となっていた。

自らを「ヘビーガジェッター」と称する吉田アナが、クラウンドファンディングによる製品化を目指すヒント。これだけ聞くと、ヒントはガジェット好き向けのマニアックな製品になりそうな感じがするが、ヒントにはラジオ業界の将来を考えるうえで見逃せない装置も備わっている。それはラジオとネットをつなぐ機能を持つ「BLEビーコン」だ。

音声放送でURLを配信

ヒントが画期的なのは、ラジオ放送を受信すると同時に、ラジオ局から送られてくるURLを周囲のスマホに配信できる点だ。ラジオ局が音声放送に乗せてDTMF音(ピ・ポ・パという電話のダイヤル音)を流すと、ヒントの「BLEビーコン」はダイヤル音が持つURL情報をキャッチし、周囲のスマホにBluetooth経由でURLを送り、画面に表示させることができる。

ヒントが採用しているのは、ラジオとネットをつなぐシンプルな仕組みだ

この機能により、ラジオ放送はどのように変化するのだろうか。吉田アナによると、例えばスタジオに来たゲストの写真をインスタグラムなどにアップしてURLを配信したり、店舗からの中継では地図情報をURLとしてリスナーに届けたりできるという。

BLEビーコンを搭載したラジオ受信機が普及すれば、ラジオCMの在り方にも変化が訪れるかもしれない。URLを配信できるようになれば、「続きはウェブで」といったような広告手法の効果が高まる可能性があるからだ。

新機能でラジオの媒体価値が向上?

ラジオCMを聞く人は多くても、その商品・サービスを実際にウェブ上で検索するのは、そのうちの何割かに限定されてしまう。URLを送ることができれば、ラジオ放送ではリスナーをワンステップでウェブに誘導することが可能となる。ラジオ番組によっては、アーティストがゲストに来たときに、楽曲の配信ページにリスナーを誘導するような使い方もできるだろう。BLEビーコン搭載ラジオが広まれば、ラジオの広告媒体としての価値が高まるかもしれないのだ。

「ラジオのIoT化」に向けたニッポン放送の挑戦が成功するかどうかは現時点で未知数といわざるを得ないが、ここで注目したいのは、ニッポン放送がコストを掛けずに新しい放送にチャレンジしている点だ。BLEビーコンにURLを送る仕組みは、あくまで音声放送に乗せてダイヤル音を流すに過ぎない。これは演出の範囲内でどうとでもできる部分なので、この仕組みが普及した場合はダイヤル音を大いに活用すればいいし、もし普及しなければ、ダイヤル音を流さないという選択肢も残されている。つまり、今回の挑戦で放送設備の増設などに関する投資は発生していないのだ。

新たな仕組みをラジオ業界全体で共有する姿勢

ラジオを作ると同時に、新しいラジオ放送の在り方まで作ろうとするのが今回のニッポン放送の取り組みだ。ラジオからスマホにURLを送る仕組みについては特許を出願済み。この仕組みが普及すれば、ニッポン放送は特許使用料で収益を上げられるわけだが、Cerevoの岩佐氏が「IPをクローズにするつもりは全くない」と語るように、ヒント開発陣営に特許で稼ごうという考えはない。この仕組みを別の放送局が使ってもいいし、BLEビーコンを搭載したラジオを別のラジオメーカーが製造・販売することも歓迎するというのが開発陣のスタンスだ。

ヒントが売れるかどうかも気になるが、ニッポン放送がヒントを開発する背景には、BLEビーコンの活用を広げたいという狙いがあるようだ

この仕組みが普及すれば、確かにラジオ放送の在り方は変わりそうに思える。少なくとも、URLを配信できるというオプションを獲得できる分だけ、ラジオ局としてみればプラスの効果が見込めるだろう。しかし、この仕組みが浸透するには、ある程度の台数のヒントが世の中に出回る必要がある。

クラウドファンディングの成功など、ヒントが世に出るために乗り越えるべきハードルは高そうだが、ローコストでラジオの未来にチャレンジするニッポン放送の取り組みには期待したい。BLEビーコン搭載ラジオの活用が広がれば、放送局やラジオメーカーなどを糾合し、この仕組みを軸としたコンソーシアムを組成することも視野に入っていると吉田アナは語る。ラジオとネットの融合に、新たな道を拓く可能性を秘めるヒント。まずは量産化の成否に注目だ。

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

音楽特化の「YouTube」が日本上陸! AIでレコメンド

2018.11.14

音楽に特化した「YouTube Music」が日本でスタート

有料会員になれば、広告なし再生やオフライン再生が可能

YouTube Premiumでは、オリジナルコンテンツの配信も開始

仕事や作業をする際、周りのノイズをカットして集中するために、音楽を聴くという人は多いだろう。わかる。よくわかる。フロアが騒がしいと作業に全く集中できない。周りで仕事している人がいるということがわからないのだろうか、と疑問に思うが、まぁそれは置いておいて、パソコンで作業する場合、手軽に好きな音楽を聴けることから、YouTubeで音楽を聴くという人も多いのではないだろうか。

そんなYouTubeユーザーに朗報である。11月14日、Googleは音楽に特化したストリーミング再生サービス「YouTube Music」を日本でローンチすると発表したのだ。

好みやシーンに応じて楽曲をレコメンド

YouTube Musicは、音楽再生に特化したアプリ。YouTubeにある公式の曲やプレイリスト、歌ってみた、弾いてみたなど、さまざまな音楽動画を視聴することができる。

また、機械学習が活用されているのも特徴の1つだ。視聴履歴などからユーザーの好みを把握するだけでなく、「いつどこで何をしているのか」を類推して、シーンに合わせた楽曲をレコメンド。家でリラックスしているときにお勧めの曲や、仕事中にお勧めの曲などを、自動でピックアップしてくれるという。

さらに、あいまいなカタカナ発音で洋楽を検索したり、CMタイアップ曲などから検索したりすることも可能で、聴きたい曲をスムーズに探すことができそうだ。

サービスの発表会において、YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏は「オーディエンスに着目した結果、今出ているアプリでは満足できていない層があることがわかり、そのユーザーに音楽サービスを届けようとこのサービスをスタートしました。YouTube Musicは、ユーザーの利用シーンや好みに合わせた曲を、YouTubeにある膨大なミュージックカタログからレコメンドするユニークさを持っています」と、サービスの魅力を強調した。

YouTube 音楽部門 プロダクトマネージメント責任者のT.ジェイ ファウラ氏

無料でも利用できるが、有料のYouTube Music Premiumに登録すると、「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」などが可能になる。料金はWeb/Androidが月額980円で、iOSが月額1280円(ともに税込み)だ。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏は「日本ユーザーの方は通勤通学などで音楽を聴くことが多いと思います。オフライン再生機能では、前日の夜に自宅のWi-Fiで翌日聴くべき曲を自動で更新し、通信なしで聴けるようになります。データの通信量などを気にする必要もないので、非常に便利な機能だと思います」と、オフライン再生のメリットを訴求した。

なお、同サービスには著作権管理システムが働いており、YouTubeと同様に適切な権利コントロールが可能だという。

YouTube 日本音楽ビジネス開発統括担当の鬼頭武也氏

「YouTube Originals」が日本でも始動

また今回、「YouTube Premium」という新しい有料プランもスタートする。料金はWeb/Androidだと月額1180円で、iOSだと月額1550円(ともに税込み)だ。YouTube Music Premiumの機能に加えて、YouTubeでも「広告なし再生」「バックグラウンド再生」「オフライン再生」機能が使えるようになる。

さらに、YouTube Premiumの会員は、12月から日本でも配信される予定のYouTubeオリジナルコンテンツ「YouTube Originals」を視聴することも可能だ。すでに世界30カ国でコンテンツを展開しているが、このたび、日本でも制作がスタート。SEKAI NO OWARIとMARVLEがコラボしたミュージックビデオ制作の裏側に迫るドキュメンタリー「Re:IMAGINE」、YouTuberのはじめしゃちょーが主演する連続ドラマ「The Fake Show」、YouTubeで人気のクリエイターが手がけた「隙間男:Stalking Vampire」の3つだ。

「YouTube Music Premium」と「YouTube Premium」で利用可能な機能
日本で制作される「YouTube Originals」のコンテンツ

発表会には「The Fake Show」に主演する、YouTuberのはじめしゃちょーが駆けつけた。

はじめしゃちょー

「今回僕が出演するのは、今までなかったYouTuberをテーマにしたドラマ。アカウント乗っ取りや炎上など、問題に直面しながらも夢に向かって進んでいく姿が描かれているので、僕の動画を見たことない人にも見てほしいですね」と動画の紹介をするとともに、YouTube Musicについて「普段、広く浅く、さまざまな音楽を聴くので、非常に楽しみなサービスです。ぜひ使ってみたいと思います」と期待を述べた。

なお、YouTube Musicは「Google Home」「Google Home Mini」にも対応予定。そのほか、現在「Google Play Music」を利用しているユーザーは、追加料金なしで移行することができるという。

新型VAIOの攻め手は十分か? 日の丸パソコン再起の展望

新型VAIOの攻め手は十分か? 日の丸パソコン再起の展望

2018.11.14

VAIOが独自機構の新型モバイルPC「A12」を発表

パソコン事業の成長は数年続き、海外展開も拡充

パソコンのVAIOから、ITブランドのVAIOを目指す

VAIOが業績が好調だ。2017年度は売上、利益ともに2ケタ成長となる増収増益を達成した。PC事業が順調なことに加え、EMS事業も進展したことが奏功したという。11月22日にはオールラウンダーPCというコンセプトを打ち出した新型モバイルパソコン「VAIO A12」を発売する。国内PC事業は合従連衡や海外への売却が続くが、数少ない「純国産」のPCメーカーであるVAIOの今後の戦略とは。

VAIO A12

働き方改革を追い風に地固め、今後は拡大を目指す

VAIOは、ソニーから独立後、法人向けビジネスを中心に据えたことで、早くから黒字化を実現しており、今期も順調な決算となった。売上高は前年同期比10.8%増となる214億8,800万円、営業利益は同13.9%増となる6億4,800万円で、過去最高益を達成した。

PCの法人需要が旺盛で好調な決算となった

法人向けモバイルPCの伸びが前年比30%増と順調だった点が特徴で、その背景にあるのが昨今のトレンドとなっている「働き方改革」だ。テレワークやフリーアドレスなど、それまでの決まったデスクに座ってデスクトップPCを操作するという環境から、ノートPCを持ち歩いて仕事をするという環境に移っていくなかで、VAIOの製品構成がこれに上手くはまった。

VAIO株式会社 代表取締役 吉田秀俊氏

VAIOでは、2017年から11~15インチのモバイルPCでラインアップを構築しており、今年はその後継機種を投入していた。パフォーマンスに特化したVAIO True PerformanceやVAIO Premium Editionといったバリエーションモデルも提供してはいるが、一方でVAIO ZやVAIO Z Canvasといった過去のハイエンドモデルに相当する製品はなく、あくまで「メインターゲットは法人ユーザー」を想定していることが伺える。

同社の吉田秀俊代表取締役は、今後も数年はPC事業が伸長を続けると想定している。働き方改革の拡大を受けて法人需要がさらに伸びることに備え、ラインアップをさらに拡充することで売り上げを伸ばしたい考えだ。

構想3年、開発2年の「VAIO A12」

これを目指して今月発売する新ラインアップが、12.5インチサイズのデタッチャブルWindows PC「VAIO A12」だ。市場にある課題とその解決を徹底的に図ったという製品で、求められているPCはクラムシェルか2in1か、タブレットタイプかコンバーチブルかデタッチャブルか、そういったゼロからの検討を行った結果、「構想3年、開発2年」を費やして仕上げたモバイルPCだという。

VAIO A12は、既存のカテゴライズでは、タブレットとキーボードの着脱機構を備えたいわゆる2in1モバイルPCだ
「膝上で使える」問題の解決や、まともなキーボードの搭載など、クラムシェルPCの使い勝手を求めた

前提とした課題がすべて解決しない限り製品化を見送るという強い意識で開発されたのがA12であり、それには新たな技術的ブレークスルーが必要となった。それが「Stabilizer Flap」と呼ばれる新たなデタッチャブルの機構だ。

「Stabilizer Flap」と呼ばれる独特のデタッチャブル機構が最大の特徴

きっかけは書籍の背の動きだったそうだが、軽量なPCを実現しながら、クラムシェル型と同等の使い勝手を実現した。キーボード部にはVGAやLAN端子を含む多くの端子類を装備して、周辺機器との接続性を求める日本の法人ユーザーのニーズに対応させた。実際、すでにA12導入に向けて動いている法人の中には、「VGAがあるのが選択の決め手」というところもあるそうだ。

機能はとにかくニーズの実現を徹底し、端子が豊富という今では貴重な仕様。手持ちのモバイルバッテリで本体を充電できる5V充電機能もいざというときに役立つ

コンシューマ向けで考えると、端子を減らしてスッキリとしてさらに薄型化、軽量化、低価格化も期待したいところだが、豊富な端子に対する法人ニーズは根強く、その点はVAIOとして譲れない線ということだろう。ただ、薄型軽量であることにはこだわり、タブレットとしては重さ607グラムで薄さ7.4ミリ、キーボードユニットを装着しても重さは1,099グラムまで抑え込んだ。

ソニー時代から同社が得意とする高密度実装技術を活かし、薄型軽量化にもこだわった

海外市場に再挑戦、PCラインアップも早々に増やす

PC事業では、一度は撤退した海外市場に向けて再挑戦にも乗り出している。販売エリアを順次拡大しており、今年は12カ国まで拡大した。今後は北米、中国、欧州での展開を計画している。特に欧州へは「検討中というわけではなく、決めている。来年早々にも展開する」(吉田氏)という。

PC事業の勝算はあるのか。吉田氏は、会社としてのVAIOが240人体制になり、「(ソニー時代に比べ)限られたリソースの中でどう成長戦略を描けるか」が課題であったと振り返る。この1年は「足りているもの、足りていないものを見極める」ことに集中し、独立後1~3年という「短期決戦を乗り切った」と話す。

引き続き、「VAIOはPC事業だけで将来生き残れるのか、という(市場の)問いに答えなければならない」としており、その答えとしては、「ビジネスユーザーにPCは必要なので、PCが大きな核としてVAIOを支えるのは間違いない」とするが、それだけではPC事業としての生き残りには不十分というのが吉田氏の認識だ。

そのため、技術革新や世の中の進化に伴って、ユーザーの生産性をいかに高められるかという観点で新しいPCを打ち出し、生き残りを図っていく考え。その一つの回答が「VAIO A12」となるが、来年以降の新製品でもそうした点を踏まえた新製品を投入していく。「来年度はもう少し違った形で生産性を高める製品を提供していく」という意向を示しており、年明け早々には今までとは異なるタイプの製品を企図しているようだ。

現行のラインアップ。最上部にあるのがVAIO A12で、来年さらなる新ラインアップを展開する

PCはVAIOのコアだが、VAIOはPCブランド脱却目指す

吉田氏は「貪欲な姿をもちながら、VAIOのブランドを伸ばす」と話すが、ここで大きな戦略の柱となるのは、「PCブランド」としての「VAIO」ブランドからの脱却だという。PC事業は順調とは言え、ライバルも多い。MicrosoftのSurfaceだけでなく、レノボとその傘下のNEC、富士通、鴻海傘下のシャープ、東芝、そしてデル、HPといった米国勢もあり、働き方改革の影響で伸びた市場をどこまで獲得できるかは未知数だ。

吉田氏は「次世代ITブランドとしてのVAIOを目指す」としており、単にPC単体を売るのではなく、セキュリティやキッティングといった付加価値サービスも盛り込むことで、トータルソリューションとしてのPC事業を展開する。

これに、EMS事業でのシナジーも追加していきたい考えだ。あわせてPCの周辺機器などを扱うことで、PC事業の強化にも繋げていき、市場全体の活性化も狙える。ハード、ソフトの両面から事業領域を拡大していく。

PC事業は、周辺機器やセキュリティソリューションなどでさらなる拡大を目指す

EMSやパートナーの強化、IoTなどの新規事業など、ビジネス領域の拡大で企業としてのVAIO自体の強化を目指すが、今後も屋台骨となるPC事業で好調を維持できるか。ここまでの短期決戦を乗り切り、ここから一過性の盛り上がりではなく継続した強い事業構造への転換を図る、吉田氏が「フェーズ2」と呼ぶVAIOの新たな成長戦略がはじまったばかりだ。