パナソニックが全家電「知能化」宣言 --アプライアンス社 本間社長の真意

パナソニックが全家電「知能化」宣言 --アプライアンス社 本間社長の真意

2018.11.05

「売ったら終わりの家電に未来はない」パナが変革へ

住宅用のIoTサービス「Home X」が本格始動

多様なニーズをスピーディに価値へとつなげる

パナソニック アプライアンス社の本間哲朗社長

パナソニックが、創業100周年を記念して、東京・有楽町の東京国際フォーラムで「クロスバリューイノベーションフォーラム2018」を開始した。

その中で、家電事業などを担当するパナソニック アプライアンス社の本間哲朗社長が登壇し、「『家電』から『KURASHI』へ。~次の100年に向けたアプライアンス社の挑戦~」と題して講演を行った。くらしを、あえてKURASHIと表記しているのは、同社が国内のみならず、多様なくらしの形を持つ世界中の新しい家族と向き合う決意を表現したものだという。

その講演で本間社長は、「2021年までに、開発する全カテゴリーの家電を知能化する」と宣言した。

パナソニックは全ての家電を”知能化”する

ここで言う「知能化」とは、家電製品単体に搭載する知能とは別のものを指す。家電のインターネット接続を前提に、膨大なデータを収集しクラウドに蓄積しながら、それを分析することで知能化する。これにより家電機器は賢く進化を続け、人に寄り添った生活を形成したり、新たなアプローチを開始したりできるようになる。

知能化により機器の機能は常にアップデート。大幅な機能向上の際は有償の場合もありえるが、基本的には無償でサービスを提供する見通しだ。

知能化はテレビ、冷蔵庫、洗濯機などの同社「全ての」製品カテゴリーを対象としている。本間社長は、「知能をつけた方がいいと思える製品については、付けられるように準備をしていく。津賀(パナソニック代表取締役社長 津賀一宏氏)からは、家電事業には『頭』が必要と、3年間言われて続けてきた。家電製品にどうやって『頭』をつけるのかを悩んできたが、スタンドアロンで賢くするのでなく、接続することで賢くなったり、横に広がることで賢くなったりといった『知能化』で実現する。知能化によって、一人ひとりに提供できる新しい価値を模索していく」と話す。

パナソニックは全ての家電を”知能化”する

売ったら終わりの終焉、いままで通りの家電に未来はない

セッションで本間社長は、この知能化の戦略を軸に、アプライアンス社の将来に向けた基本姿勢についても説明した。

本間社長は喫緊の課題として、「くらし方の変化や豊かさの多様化によって、モノの進化によるくらしのイノベーションが起きにくくなっている。パナソニックは家電の進化に取り組んできたが、これまでの、モノをより良くすることと、現在のお客様が感じる豊かさの間には、ギャップが生まれているのではないかと思っている」という認識を示す。

そして将来に向け、「いままでと同じでは、未来はない。そのような状況のなかで、パナソニックがこれまでと変わらない“お役立ち”をどう実現していけばいいのか考えた結果、まずは我々の考える“ホーム”の定義を見直すところからスタート。家のなかだけでなく、場所や時間に捉われず、心が安らぎ、大切な人と過ごすことができる場所、一人ひとりが活躍できる場所がホームであるという結論に至った」と社内での取り組みを紹介し、「パナソニックでは、多くのお客様をひと括りとして捉えるのではなく、一人ひとりのくらしや体験を一つひとつ見つめていき、より豊かな体験を届ける『一つひとつのくらしアップデート』を目指す」とビジョンを提示した。

パナソニックは「一つひとつのくらしアップデート」を目指す

この「一つひとつのくらしアップデート」を、「知能化」によって推し進める。将来の家電は、「日々、アップデートを続け、製品とサービスを組み合わせることで成長する、そっとくらしに寄り添うパートナーのような存在」になるという。

本間社長は、世界各国でばらばらに過ごす家族が、製品とサービスの組み合わせによって、バーチャル空間で一緒に団らんを楽しみ、匂いなども共有し、食卓を囲む「ボーダーレスダイニング」という例を挙げた。

「家電を売ったら、そこで終わりではない。また、機能アップだけにも留まらず、これまでに生み出した価値の提供だけにも留まらない。一つひとつの家庭が、よりくらしやすくすることを目指す。”人”起点から、くらし全体を見渡せる、”くらし”起点に家電が変化する」と話す。

くらしの総合プラットフォーム「Home X」を本格展開へ

くらしのかたちは人にとって千差万別だ。こうした「一人ひとつのくらしアップデート」を実現するためには、製品とサービスの融合が不可欠であり、そのための「IoT化した家電に、最先端のAIによる頭脳を持たせる知能化」が必要というわけだ。

「一人ひとつのくらしアップデート」の実現に向けて、パナソニックはIoT家電の新たなサービス基盤、「Home X」の構築に取り組む。

Home Xは、「お客様とくらしをデジタルにつなぎ、くらしのエコシステムによる家電やサービスを通じて、毎日がアップデートするくらしを実現する、『くらしの総合プラットフォーム』」という、住宅向けIoT家電導入を包括的に提供する新ビジネスだ。

Home Xでは、3つのチャレンジとして、「お客様に寄り添い続ける挑戦」、「お客様に新たな文化を提案し続ける挑戦」、「お客様のくらしから社会を変える挑戦」するという姿勢を示す。

住宅向けIoT基盤「Home X」のチャレンジ

寄り添い続ける挑戦では、「くらしにとけこむデザイン」、「家電のネットワーク化」、「民生技術のB2B展開」という3つの重点ポイントを挙げた。

本間社長は、「知能化した家電を、スピーディに世の中に送り出すためには、モノづくりの仕組みの変革が必要である。ポイントはオープンイノベーションと、アジャイル開発プロセスを積極的に取り入れることである」とし、ゲストとして、千葉工業大学 未来ロボット技術研究センターの古田貴之所長を紹介した。

千葉工業大学 未来ロボット技術研究センターの古田貴之所長

古田所長は、ロボット掃除機が人の後を追いかけて移動するデモストレーションを行いながら登場。このロボット掃除機は開発中のコンセプトモデルで、「360°レーザーセンサーシステムの採用により、人の動きを認識し、人の動きを予測する技術によって(デモで見せた動きが)成り立っている。人とロボットが一緒に楽しく掃除することができる」と説明する。

古田所長は、「既存技術の組み合わせだけでは、知能化とはいえない。それではつまらなすぎるし、センサーをたくさんつけても美しくない。そこで私たちは、最先端のロボット技術や人工知能、自動操縦技術を取り入れて、ソフトウェアとハードウェアを両方同時に開発することにした。しかも、昨年、今年と、ロボット学会で論文賞をとったばかりのホヤホヤの技術を採用している。そして、それをわずか3カ月の期間で完成をさせた。時間が経てば、技術はすぐに陳腐化する。これができてこそ、知能化である」と開発過程にも変革があったことを説明する。これは、本間社長の直轄プロジェクトとして推進したものであり、「モノづくりの仕組みを変えるチャレンジでもあった」という。

”知能化”したロボット掃除機のコンセプトモデルを紹介

本間社長は、「このコンセプトモデルは一例にすぎない。最先端技術を搭載した家電が、くらしのなかに当たり前にあるといった状況を作りたい」と展望を述べた。

なお、このロボット掃除機は1年以内に発売するという。

ニーズを発見することではなく、生み出すことが重要

新たな文化を提案し続ける挑戦では、「イメージング文化」、「食文化」、「新たな映像文化」をあげた。

本間社長は、「家電を売って終わりではなく、つながりながら新たなサービスを提供する。そのために家電があるという発想が基本になる。ニーズを発見しながら作るのではなく、自らニーズを生み出すことが重要である。最初は小さな市場であるが、それを育てていくことで、いままでになかった文化が生まれる」と考えを述べる。そのためには、事業開発プロセスの変革が必要であるとし、「ニーズの発見からアイデアの事業化までを、スピーディにもっていく」という方針を示した。

BeeEdgeの春田真代表取締役社長

ここでは、BeeEdgeの春田真代表取締役社長が、ゲストとして登壇した。

BeeEdgeは、米サンフランシスコをベースに、シリコンバレーのベンチャー企業などに出資するスクラムベンチャーズとパナソニックが共同出資し設立した企業。有望なパナソニック社内のアイデアを社外に切り出し、新規事業を創出することが使命だ。2018年3月から活動しており、このほど、産業革新機構からの、総額10億円の出資も決定した。なお春田社長は、DeNAの会長や、横浜DeNAベイスターズのオーナーも務めていた。

当日は壇上で、同社の第1号案件として、チョコレードトリンク事業を行うミツバチプロダクツを発足したことを発表した。調理家電を通じて、「チョコレートを飲む」という新たな食文化の発信を狙うという。

チョコレードトリンク事業を行うミツバチプロダクツを発足

また、BeeEdgeは、「サ高電(サービス付き高付加価値家電)」、「スピード」、「文化をつくる」という3つのポイントを重視すると説明。春田社長は、「新たな事業を作るには、モノからでなくサービスから発想していく視点が大切である。サービスから発想して、ストーリーをつけて、そこに特化した機能をつけて製品化することになり、モノは最後である。大企業では、商品を世の中に出すまでに多くのプロセスを必要とする。そのため、作る側のスピード感と市場が求めるスピード感にギャップが生まれ、うかうかしているとタイミングを逃してしまう」と語る。

そして春田社長は、そして春田社長は、「市場を作るというのは文化を作ることであり、まずはその市場を育てていくことが大切である」と市場育成の重要性を説明した。

ここで本間社長は、「私が入社して定期配属されたのは昭和最後の年。VHSビデオの輝ける栄光の時代であり、その熱気に押されながら、市場は希望に満ちていた。VHSは、新たな文化を作り上げたものである。ビデオ店から見たいビデオを借りたり、テレビ放送を録画して見たい時間に見られるようにしりした。だが、その後のくらしに文化が提案できなかった反省がある」と振り返った。

パナには、くらしから社会課題の解決する責務がある

最後に、くらしから社会を変える挑戦では、「食品流通ソリューション」、「街の環境ソリューション」、「エネルギーソリューション」をあげた。

本間社長は、「一つひとつのくらしから、社会課題の解決につなげる取り組みは、『社会の公器』としてのパナソニックの責務である。新エネルギーとして水素技術を活用した取り組みや自然冷媒の使用など、環境負荷を減らす技術を家庭に届け、くらしから変える。その積み重ねによって、社会を変えていく挑戦をしたい」と述べた。

そして最後に本間社長は、「アプライアンス社の挑戦は始まったばかり。一つひとつのくらしアップデートを実現するために、家電からホームへ、そして、くらし全体へと領域を広げる。多様なくらしの形を持つ世界中の新しい家族に向き合い、くらし全体にお役立ちをしていく。一人ひとりに寄り添いながら、豊かで創造的なくらし、新しい文化を、(日本だけでなく)世界のみなさんに提案しつづける。これからの100年、アブライアンス社はこれに取り組む。期待してほしい」と、講演を締めくくった。

日本のEC市場を変える? アマゾン「YouTuber」起用でライブコマース参入

日本のEC市場を変える? アマゾン「YouTuber」起用でライブコマース参入

2018.11.22

アマゾンが年末セール「サイバーマンデー」を実施すると発表

今年の目玉は特大おせちと“急がない便”?

「YouTuber」「試着サービス」で新規ユーザー獲得狙う

アマゾンジャパンは12月7日18時~11日午前1時59分まで、年末セール「サイバーマンデー」を開催すると発表した。これは毎年の恒例行事となっており、7月の「プライムデー」に匹敵する大規模なセールだ。

今年は新たに「試着サービスやライブコマース」に取り組むとのこと。さらなるEC事業の拡大に向け、特に新規ユーザーの掘り起こしを強化したいという狙いがあるようだ。

アマゾンが毎年恒例の年末セール「サイバーマンデー」を開催

今年の目玉は特大おせちと「急がない」便?

米国におけるサイバーマンデーとは、感謝祭(11月の第4木曜日)の次の月曜日から始まるオンラインのセールを意味する。日本ではあまり馴染みがないものの、感謝祭翌日の金曜日「ブラックフライデー」とともに、現地では1年で最大の商戦期として定着している。アマゾンジャパンは12月のセールにこの名称を使ってきた。

2018年のサイバーマンデーも数十万点の商品を用意しており、カスタマーレビューが4つ星以上の商品が豊富に用意される「特選タイムセール」を始め、「数量限定タイムセール」や、限定商品も複数用意する。

限定商品の例としては、「ル・クルーゼの鍋と料理教室」「レゴのロボットとプログラミング体験」のように、今年の時流もあってか商品と体験をセットにしたものが目立つ。また、お正月に向けた目玉商品として、約30人前で税込39万円の「林裕人監修 スーパー超特大おせち」をはじめ、大小さまざまなサイズのおせち販売にも力を入れる。

30人前で39万円の超特大おせち

大幅な値引きや限定商品でセールを盛り上げる一方、懸念されるのが配送だ。人手不足が社会問題化する中で、アマゾンのセールは年末年始の混雑に拍車をかける形になる。

これに対してアマゾンは今年、無料でお急ぎ便を利用できるプライム会員が、あえて「通常配送」を選んだ際、引き換えにAmazonポイントを還元するポイントバック施策の導入を決めた。「急がない」メリットを選択肢として加えることで、出荷を平準化する狙いだ。

プライム会員が「通常配送」を選ぶことで30ポイントをバックする

「YouTuber」「試着サービス」で新規ユーザー獲得へ

日本でも年々、セールの規模を拡大させているアマゾンだが、国内のEC市場は約16.5兆円規模で、物販分野のEC化率は約5.8%にとどまっている(経済産業省調べ、2017年)。中国では今年11月11日の「独身の日」に、アリババがたった1日で約3兆4000億円を売り上げたと話題となったが、日本市場はEC化率が低い分、まだまだ成長余地はあるとみられる。

そもそもネットで買い物をする習慣がないなど、アマゾンを使ったことがない人は意外と多い。新規ユーザーの取り込みが成長の鍵となってくるのだ。

そこで同社は、サイバーマンデーをきっかけに、アマゾンでの買い物に慣れ親しんでもらうことを狙う。コンビニやATM払いにも対応する決済の便利さや、不慣れな人向けに買い物の方法を説明するコンテンツを用意して強くアピールする方針だ。

また、ファッションに特化した新サービスとして、10月からは「プライム・ワードローブ」も始まっている。これは、好みの服やシューズを取り寄せて自宅で試着できるサービスで、一定の条件下で7日以内なら返品できることが特徴だ。返品せず、手元に残すことを決めた時点で初めて代金が請求される仕組みで、気軽に試着できる。

服やシューズを試着できる「プライム・ワードローブ」

ネット通販でありがちなのが、実際に試着しないと色合いや質感、サイズが分からないという問題だ。プライム・ワードローブなら、欲しいシューズがあれば3つのサイズを一度に取り寄せ、合わなかった2つを返送するといった使い方ができる。

海外を中心に盛り上がりを見せる「ライブコマース」にもアマゾンジャパンとして初めて取り組む。動画のライブ配信とECを組み合わせた販売手法で、動画クリエイターと組んでアマゾンの商品を紹介する。発表会場には「MasuoTV」(チャンネル登録者数約109万人)で知られるYouTuberのマスオさんが登壇し、動画撮影を実演した。

超特大おせちの紹介動画を撮影するYouTuberのマスオさん

動画はアマゾンの公式YouTubeやTwitterアカウントだけでなく、動画クリエイターのアカウントでも閲覧できるようにする。影響力のあるインフルエンサーに独自の視点や語り口で紹介してもらうことで、視聴者をアマゾンに呼び込むのが狙いだ。まずはサイバーマンデーのセール商品に対象を絞って展開するが、反響次第ではECのあり方を大きく変える可能性も秘めている。

実は20代に選ばれるクルマだった! 「シボレー カマロ」に新型登場

実は20代に選ばれるクルマだった! 「シボレー カマロ」に新型登場

2018.11.22

GMジャパンが第6世代「カマロ」の新型を発売

購入者を年代別に見ると驚きの事実が

「競合車」の概念が変わる? クルマ選びの実態とは

ゼネラルモーターズ・ジャパン(GMジャパン)が開催した新型「シボレー カマロ」の発表会で、驚きのデータが判明した。アメリカを象徴するマッスルカー「カマロ」を買っているのは、多くが20代の若者だというのだ。なぜ若者に「カマロ」が受けているのだろうか。

伝統のV8エンジンを積む「シボレー カマロ SS」。総排気量は6,153cc、最高出力は453馬力だ

6世代目「シボレー カマロ」がマイナーチェンジ

「シボレー カマロ」は1967年に発売となったアメリカンクーペで、現行モデルは6世代目だ。GMジャパンは2016年末に6代目カマロの予約受付を開始し、2017年に発売した。今回の新型モデルは、6世代目カマロがマイナーチェンジを受けたものだ。

オープンカーになる「シボレー カマロ コンバーチブル」。2リッターターボエンジンを積む。パワートレインは「LT RS」というグレードと一緒だ

6代目カマロには伝統のV8エンジンを積む「シボレー カマロ SS」のほか、直列4気筒ターボエンジンを搭載する軽量モデル「シボレー カマロ LT RS」とオープンカーになる「シボレー カマロ コンバーチブル」がある。今回のマイナーチェンジでは、全てのクルマがフロントとリアのデザインを刷新。「SS」は新開発のパドルシフト付き10速オートマチックトランスミッションを搭載した。価格は税込みで「SS」が680万4,000円、「コンバーチブル」が615万6,000円、「LT RS」が529万2,000円だ。

画像は新型の誕生を記念した限定モデル「シボレー カマロ LAUNCH EDITION」。「LT RS」は限定20台で税込み561万6,000円、「SS」は30台限定で同712万8,000円だ

購入者の7割超が新規、そのうち3割近くが20代!?

発表会でGMジャパンの若松格(わかまつ・ただし)社長は、6代目カマロの販売状況に関する興味深いデータを示した。このクルマを購入した人のうち、74%が新規顧客(GMのクルマを買うのは初めてという人)であり、その新規顧客の内訳を年齢別で見ると、割合としては20代が28%で最多だったというのだ。

6代目「シボレー カマロ」の顧客分布。74%が新規顧客で、そのうち28%が20代だったという

もちろん、カマロは年間数万台を販売するクルマではないし、この6代目も数百台というボリュームだとは思うのだが、「若者のクルマ離れ」といわれて久しい中で、こういう内訳となっているのは意外だった。アメリカ車を買う人といえば、「若い頃に映画などでアメリカ文化にしびれた」世代、年齢でいえば40~60代あたりが中心だろうと思っていたからだ。

6代目「カマロ」の購入者は初代「カマロ」(画像)に憧れた世代が多いのかと思ったら、そうでもないらしい

なぜ、6代目カマロは若者に受けたのか。若松社長によれば、このクルマの販売ではSNSなどを用いたデジタルマーケティングに注力したので、それが響いたのかもとのことだったが、この結果については、社長も喜びつつ驚いていた。

GMジャパンの広報からは、現代のクルマ選びに関する示唆に富む話も聞けた。カマロを実際に購入した人の多くは、必ずしもアメリカのクルマを対抗馬(競合車)として検討していなかったというのだ。日本車とカマロで悩む人もいれば、アメリカの文化が好きだということで、バイクのハーレーとカマロを比べる人すらいたという。フォードが日本から撤退したので事情が変わったのかもしれないが、「カマロ」と比べるなら「マスタング」(フォード)とか、何かマッスルなクルマだろうと思っていたのだが、その想像は間違っていた。

若者が何をきっかけに「カマロ」の購入を検討し始めたのかは気になるところ。6代目の発売時期から考えると、ロックスター・ゲームスの「グランド・セフト・オートV」をプレイして、マッスルカーが欲しくなったという人がいてもおかしくない

新しいクルマが登場すると、「このクルマの競合車は何だろう?」という視点で考えがちな自分にとって、カマロ購入者のクルマ選びに関する話は目からウロコだった。ひょっとすると、クルマについて既成概念や先入観を持たない若者がクルマを買う場合には、同クラスの似たような車種を比べて決めるのではなく、「これが欲しい!」という“指名買い”が多くなるのかもしれない。そんな風に感じた新型カマロの発表会だった。