日本でトップのスーパーカー? ホンダ「NSX」に改良モデルが登場!

日本でトップのスーパーカー? ホンダ「NSX」に改良モデルが登場!

2018.10.25

ホンダが2代目「NSX」を改良、2019年モデルを発売

ヒトとの一体感を増した「人間中心のスーパースポーツ」

当初計画を上回る販売台数、シェアはナンバーワン?

ホンダのスーパーカー「NSX」に改良モデルが登場した。「誰でも乗れるスーパーカー」として誕生した初代NSXの志を受け継ぎ、2017年に復活を遂げた2代目NSXだが、改良を経た「2019年モデル」では一体、何が変わったのか。

ホンダが2代目「NSX」の改良モデルを発表。2018年10月25日から注文の受け付けを開始した。納期は約半年~1年を見込むが、詳しくはディーラーに聞いて欲しいとのこと。価格は税込みで2,370万円だ

3つのモーターを積む「スーパースポーツ」

ホンダは2016年8月、いったんは生産を終了していた「NSX」を復活させると発表。2017年2月に2代目「NSX」を発売した。2代目は初代が提唱した「人間中心のスーパースポーツ」というコンセプトを継承しつつ、新たにホンダ独自の電動化技術である3モーターハイブリッドシステム「SPORT HYBRID SH-AWD」を採用。フロントに2つ、リアに1つのモーターを積むことで、エンジンだけでは到達できない高レベルなレスポンスとハンドリング性能を獲得できたとホンダは胸を張る。

※関連記事「ホンダが復活させたスーパーカー「NSX」が背負った使命

ホンダは2代目「NSX」を米国・オハイオの専用工場で生産している。このクルマの復活当初に開発責任者(LPL:ラージ・プロジェクト・リーダー)を務めたのはホンダR&Dアメリカズのテッド・クラウス氏だが、2019年モデルでは、その職務をホンダ技術研究所 四輪R&Dセンターの水上聡氏が引き継いだ

電動化の恩恵として、2代目NSXでは「クワイエットモード」というドライビングモードを選べる。モーターとバッテリーだけで電気自動車(EV)のように走れるモードで、例えば住宅街にある自宅の出入りなど、人の目(耳)を気にする状況でも静かに走ることが可能だ。このあたりも、NSXが「誰もが乗れるスーパーカー」であるゆえんなのかもしれない。

ちなみに、これが初代「NSX」だ

一体感向上を目指した改良、新色のオレンジも登場!

2019年モデルの開発責任者を務めた水上氏によると、今回はドライバーとクルマの一体感向上を狙い、「クルマの姿勢を整えること」「旋回の軌跡が美しいこと」「コントロールしやすいこと」といったポイントに着目して改良を行った。それらを実現するため、まずは足元から固めようとの考えから、2019年モデルでは新たに開発した専用チューニングのタイヤを採用。ハード面のみならず、各種制御システムのセッティングパラメータにも変更を加え、人間の操作に対する制御の介入の仕方も積極的に見直したという。

「NSX 2019年モデル」の開発責任者に就任したことを「夢がかなった」と表現した水上氏(画像)。3歳ごろからクルマの名前を覚え始め、小学生の時には自動車専門誌を読み漁っていたという根っからのクルマ好きだ

もう1つ、改良で見逃せないのはデザインの変更だ。「よりワイドに、より低く」を目指し、フロントグリルを従来のシルバーからボディの同系色に改めたほか、前後にあるメッシュパーツのグロス感を高めたり、マット仕上げだったカーボンパーツをグロス化したりすることで質感向上を狙った。ただ、デザインの変更で特筆すべきポイントは、何といっても鮮烈なオレンジ色が登場したことだろう。

カリフォルニアに昇る朝日をイメージしたという2019年モデルの新色「サーマルオレンジ・パール」には、初代「NSX」がまとった「イモラオレンジ・パール」の現代版という意味合いもあるそうだ

水上氏の話によると、初代NSXの発表当初、ホンダには「誰もが乗れるスーパーカーってどうなの?」と否定的な声も寄せられたそう。しかし、この「誰もが乗れる」という部分こそ、全てのホンダ車に通底する同社の哲学なのだ。「どうしても、ハイパワーなクルマを動かすとなると運転は難しいんですが、ホンダのクルマ全般にいえることとして、パッと乗っても、前から乗っているクルマよりも(容易に)運転できて、それが楽しさに結びつくというところがあります。“その日から乗れてしまう”というのが、ホンダのクルマづくりです」。これが、水上氏によるホンダ哲学の解説である。

新開発のタイヤを採用したほか、サスペンションの各部を見直し、フロントスタビライザーやリアスタビライザーといったパーツの剛性を高めることで、クルマとしての基本性能も向上させている。パワートレインは3.5リッター V6 DOHC ツインターボエンジンのハイブリッドで、9速DCT(デュアル・クラッチ・トランスミッション)と組み合わせる

ホンダにとってNSXは「残したいクルマ」

発表から2年で改良を受けたNSXだが、最後に、その売れ行きを確認しておきたい。ホンダによると、これまでの受注台数は当初計画を上回る約400台に達しており、日本における登録台数で見ると、「2,000万円以上の2ドアラージクラス」というカテゴリーではナンバーワンのシェアを獲得しているという(2017年2月~2018年9月末登録累計、ホンダ調べ)。ちなみに、このカテゴリーにはメルセデス・ベンツ「AMG GT」、ランボルギーニ「ウラカン」、ポルシェ「911」(ただし、2,000万円以上するもの)などのクルマが存在するが、日本で売れる同カテゴリー車種の「3台に1台はNSX」(ホンダ広報)なのだそうだ。

「2,000万円以上の2ドアラージクラス」というカテゴリーでは「NSX」が日本で最も売れている

もっとも、ホンダ広報も釘をさしていたことだが、こういうクルマは何万台と売れるわけでもないので、販売ボリュームで比べても、あまり意味がない。むしろブランドとして、個性を打ち出したり、ファンを増やしたりするのに大事な商品といえるだろう。クルマは電動化、自動化、シェアリングの普及などを経てコモディティ化していくとの見方があるが、NSXを眺めつつ「こういうクルマは、メーカーとしては残していきたいもの」と語った水上氏の言葉からは、そんな時代を前にしたホンダの覚悟のようなものを、勝手に感じ取ってしまった次第だ。

総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

2019.03.20

モバイル業界を変える「携帯値下げ議論」が過熱

ファーウェイは日本を取り巻く環境を「歴史的チャンス」と発言

コスパ高いミッドレンジ端末でシェア拡大を目指す

20日、NTTドコモが特定の端末の購入を条件に通信料金を割り引く「docomo with」、購入する端末に応じて通信料金を割り引く「月々サポート」を終了する方針を固めたという報道が話題となっている。

国内のモバイル業界では携帯電話料金見直しが進んでおり、3月5日には総務省が中心に進めてきた端末代金と通信料金の分離が閣議決定された。NTTドコモは分離プランを軸とした新料金プランを4月に発表する見込みだ。

日本のモバイル市場を大きく変えるこの動きを「歴史的チャンス」と見ているのがファーウェイだ。2018年末から米中対立が加速する中、ファーウェイが打ち出すメッセージも語気を強めている。果たして日本市場でシェアを拡大できるのだろうか。

逆風吹けども、依然として業績は好調

今年に入り、ファーウェイの周辺が騒がしい。3月7日には、ファーウェイは米国政府を相手取って訴訟を起こした

さらにその内容をFacebookでライブ配信するなど、米国以外の世界市場に向けたメッセージにもしており、そのメッセージをまとめたウェブサイト「Huawei Facts」は、わざわざ日本語版も用意している。

2018年末から続く米中対立を巡る報道は、ファーウェイの業績にどのような影響を与えたのか。MWC19でインタビューに応じたファーウェイ・ジャパンの呉波氏は、「一部の消費者は影響を受けたが、2019年に入ってから売上は大幅に伸びている」と語った。

ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波(ゴ・ハ)氏

話題の「折りたたみスマホ」でもファーウェイは先行する。

ファーウェイに先立って折り畳みスマホを発表したサムスンだが、こちらはMWCではガラスケース内での「展示」のみにとどまったのに対し、ファーウェイは「Mate X」の実機を用いて報道関係者に折り曲げを試させるなど、製品化で一歩先を行っていることをアピールした。

ファーウェイの折りたたみスマホ「Mate X」。報道陣には手に取って折り曲げてみる機会も用意された

Mate Xは次世代移動通信の「5G」にも対応しており、日本では5Gサービスの開始を待って投入時期を見極める方針だという。

ちなみに3月26日に発表予定のフラグシップ機「HUAWEI P30」シリーズは、例年通りのタイミングで日本市場に投入するようだ。SIMフリーでの発売だけでなく、ドコモが採用した「HUAWEI P20 Pro」のように大手キャリアによる採用があるかどうかも注目したい。

分離プランを「歴史的チャンス」と捉えるワケ

一方、2019年の国内モバイル市場で話題となっているのが携帯料金における「分離プラン」の導入だ。KDDIとソフトバンクはすでに導入済みだが、NTTドコモは4月に発表する新料金プランから本格導入するとみられている。

分離プランの特徴は、NTTドコモの「月々サポート」のように回線契約と紐付けた端末の割引が禁止される点だ。端末の割引自体が禁止されるわけではないというものの、大幅な割引は難しくなる。その結果、10万円を超えるようなハイエンド機ではなく、3〜4万円で一括購入しやすいミッドレンジ機の需要が高まるとの見方が有力だ。

この動きをファーウェイはどう見ているのか。

呉氏は「非常に重要視している。スマホが登場したときや、SIMフリー市場が始まったときのインパクトに引けを取らない、歴史的な瞬間になる」と興奮気味に語る。

日本のSIMフリー市場でベストセラーとなった「HUAWEI P20 lite」を始め、ファーウェイのミッドレンジ機のラインアップは厚い。モデルによってはフラグシップと同じCPUでミッドハイの価格を実現するなど、コスパの高さも特徴だ。大手キャリア向けにさまざまな提案ができる体制といえる。

フラグシップと同じ「Kirin 980」搭載でミッドハイ価格の「HONOR View 20」

また、5G対応も順調だ。

モバイルWi-Fiルーターに強みを持つファーウェイは、MWC19でも5G対応ルーターを多く出展していた。日本ではまだ周波数の割り当てが終わっていないものの、国内大手キャリアは2019年内にもプレサービスを始める動きがある。5Gスマホが普及するまでの間、5Gルーターの需要は高まる可能性がある。

5G対応のモバイルWi-Fiルーターも出展していた

ミッドレンジ市場の拡大を狙って、今年はシャープやサムスン以外にも、ソニーモバイルの参入も予想されている。

この価格帯が激戦区になることは間違いないが、ファーウェイはその中で高コスパの製品ラインアップや、国内での地道な販促活動やブランドメッセージの打ち出しによって対抗していく構えだ。

ヨドバシカメラ梅田店での販促イベントの様子
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Googleがゲーム本格参入の衝撃、2019年中にゲーム基盤「STADIA」を投入

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2019.03.20

Googleが新しいゲームプラットフォームを発表

配信方式でゲーム機不要、「ゲーム機」の時代の終焉?

2019年内にローンチ、性能はプレステやXbox以上か

3月19日、米国で開催中のゲーム開発者会議「GDC 2019」の会場で、Googleがクラウドベースのゲーミングプラットフォーム「STADIA」を発表した。特定のゲーム機に縛られず、ネットに接続したスマホやパソコン、テレビを通してストリーミング(配信)形式でゲームをプレイできる。

この事業を担当するバイスプレジデントとして、STADIAを発表するフィル・ハリソン(Phil Harrison)氏。そもそも彼からして、元はソニーのプレイステーション立ち上げの主要メンバーで、その後Microsoftに移りXboxを担当したという経歴の持ち主

かねてより、MicrosoftのXbox事業のトップマネージャーを引き抜いた、ソニーでPlayStationのハード開発にかかわったエンジニアが転職したといった噂が頻繁に流れており、「Googleがゲーム市場に本格参入する」という憶測は強まっていた。実際に2018年には、Googleは「Project Stream」と呼ばれるストリーミング形式のゲーム基盤の計画を発表し、米国内でベータテスターを募って技術テストを行っていた。

STADIAは、Project Streamの延長線上にあるサービスと見られる。ユーザーは特定のゲーム機を持っている必要がなく、従来のゲーム機の役割をするのはGoogleの設置するデータセンターだ。簡単に言えばクラウドサービスのように、実際にゲームタイトルが動作しているのはデータセンター側で、ユーザーはインターネットを介してゲームを遠隔でプレイする。

STADIAのデータセンターから配信されたゲームをパソコンでプレイしている様子
パソコンで遊んでいたのと同じゲームを、タブレットやテレビでも同じように遊ぶことができる

このプラットフォームの特徴によって、例えばYouTubeで新作ゲームのトレーラー動画を見ていて気に入ったときには、そのページ内の「プレイする」ボタンを押すだけで、インストールすら不要で、動画を再生するかのようにそのゲームをプレイできるようになる。

そして、STADIAのデータセンターが持つゲーム機としてスペックは、サービス開始時のものとして、GPUの演算性能は10.7テラFlopsに達するといい、これはPlayStation 4 Proの4.2テラFlopsや、Xbox One Xの6.0テラFlopsを大きく上回る。映像品質も4K/60fpsのストリーミングに対応し、将来は8K/120fps対応も予定しているという。

STADIA用の「STADIAコントローラー」も販売する。SNSアップ用のボタンや、Googleアシスタントボタンが備わっている

Googleは2019年中にSTADIAをローンチする予定で、まずは米国、カナダ、欧州でサービスを開始すると説明している。発表を受けた翌20日の東京株式市場では、任天堂とソニーの株価が揃って大きく下落した。投資家たちが、GoogleのSTADIAによって、Nintendo SwitchやPlayStationのビジネスが脅かされると考えたからだ。

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