自転車、音楽、アウトドア……趣味で集う進化系シェアハウスの可能性

自転車、音楽、アウトドア……趣味で集う進化系シェアハウスの可能性

2016.06.02

ワンルームマンションの独立性を確保しつつ、シェアハウスのように入居者同士の交流を楽しめる新しい住まいの形「ソーシャルアパートメント」。設備の充実した共用スペースが最大の売り物で、物件によっては自転車、音楽、アウトドアなどの具体的なコンセプト設定がある。入居者によるコミュニティ形成が活発なソーシャルアパートは、ビジネスの場として企業からも注目を集めているようだ。

共用スペースにこだわった共同住宅

Facebookやmixiの広まりを受けて、SNSを住空間に展開しようという着想のもとに生まれたのがソーシャルアパートだ。発案者の山崎剛氏が代表取締役社長を務めるグローバルエージェンツは、2009年2月に本格的な事業に乗り出し、この数年で首都圏を中心に35棟、約2,000戸を展開するまでに業容を拡大している。「自転車と暮らす」がコンセプトの新規物件「ネイバーズ二子玉川」は、2016年5月1日のオープン時点で入居率90%超の盛況ぶりだ。

ネイバーズ二子玉川は自転車をモチーフとするソーシャルアパートメント。エントランスに飾ってある工具類(写真左)は入居者が自由に使える。この工具は世田谷にあるカスタム自転車ショップとのコラボレーションで揃えたもの。共用スペースには自転車をテーマとするチョークアートも(写真右)

ソーシャルアパートの特徴は、入居者が集まる共用スペースの整備にコストを掛けているところだ。ネイバーズ二子玉川のメディア向け内覧会に登場した山崎氏によると、同社が運営するのはリノベーション物件がほとんど。外観は照明にこだわるくらいであまり手を加えず、共用ラウンジを中心とする室内の改装に予算を投入するのがグローバルエージェンツの方針だという。

グローバルエージェンツの山崎社長

普通のアパート・マンションであれば、リノベーションを行う際に多少のデッドスペースが生じるらしいが、グローバルエージェンツでは居住空間として使いにくい場所を共用スペースに組み込むことで、建物を「フルに使いきる」(山崎氏)ことを心掛けているという。広々とした共用スペースを用意するため、総面積が同じくらいのアパート・マンションに比べると部屋の数は少なくなる。そのため、1部屋あたりの家賃は相場よりも20%程度高く設定しているという。ちなみに、ネイバーズ二子玉川の家賃は5万7,000円から7万8,000円となっている。最多価格帯は6万8,000円だ。

入居者はSNSの使用にも積極的

SNSの思想を取り入れた共同住宅らしく、ソーシャルアパートでは入居者同士の交流が活発なようだ。平日でも夜には共用スペースに5~10人が集まっているのが普通で、週末には入居者の友人も交えたパーティーも盛んに開催されているという。

「(ソーシャルアパートメントに)1年住めばFacebookの友達が間違いなく100人増える」という山崎氏の言葉からも推測できるが、コミュニティ形成に前向きな入居者は、SNSを日常的に活用している様子だ。ユニークな共用スペース、入居者の友人関係を含めた人的ネットワークの広がり、頻繁なイベントなど、ソーシャルアパートには投稿する「ネタ」が豊富にあるため、SNSとの親和性も高いと山崎氏は分析する。SNSでの情報発信に積極的な入居者は、ソーシャルアパートにビジネスの場としての可能性を探る企業を惹きつけている。

住空間をプロモーションに活用する企業

山崎氏はソーシャルアパートを「ビジネスのプラットフォーム」とも表現する。他者とコミュニケーションをとるのに前向きで、SNSの使用頻度も高い住人が集まる独特な住空間を、ビジネスの場として企業に活用してもらうことにも積極的だ。

企業によるソーシャルアパートの活用例として分かりやすいのはプロモーションだ。企業は製品を無償もしくは格安で納入し、共用スペースで実際に使ってもらう。例えば食器であれば、その製品を気に入った住人が、ソーシャルアパートを出て家庭を持つ際などにまとめて購入することも考えられる。製品の情報がSNS経由で波及する可能性も企業にとっては魅力だ。

企業とのコラボレーションは多岐にわたる

実際の生活シーンを対象に製品のプロモーションを行いたい企業にしてみれば、一般的なマンション・アパートの各部屋よりも、ソーシャルアパートの共用スペースに製品を納入したほうが安く済む。共用スペースを備えるのはシェアハウスも同様だが、ソーシャルアパートは一般的なシェアハウスよりも部屋数が多いという特徴があるため、企業はより多くの住人にプロモーションを行える。

企業とのコラボはグローバルエージェンツにとっても商機

グローバルエージェンツは企業にプロモーションの場を提供することで、食器や家電などを格安もしくは無償で取り揃えることができる。有名ブランドの食器や、最新の家電などで共用スペースの設備が充実すれば、入居者に対するアピールにもなるというわけだ。

ネイバーズ二子玉川の共用キッチン。コラボしているル・クルーゼの食器やパナソニックの電子レンジなどが使用可能だ

同社の取り組みとして興味深いのは、ソーシャルアパートを使ってマーケティングを実施したい企業をサポートするというビジネスモデルを構築していることだ。共用スペースに製品を納入し、その使用感や改善点などを知りたい企業に対して、グローバルエージェンツは場所を提供するほか、製品のアンケート調査も実施可能な体制を整えている。こういった案件では1~2件の実績があり、企業からは好評だったという。

物件増加でプラットフォームとしての価値が向上

グローバルエージェンツの目標は、2020年までに直営5,000室を達成すること。地方や海外にも積極的に展開する方針を掲げる。この目標を達成できれば、ソーシャルアパートのビジネスプラットフォームとしての価値は、量的にも面的にも増大する。海外の物件で製品のプロモーションやマーケティングが可能となれば、同社とコラボレーションをしたいという企業は更に増え、企業とのコラボがグローバルエージェンツの新たなビジネスの柱に育つ可能性も出てくるだろう。

「社会人デビューは30歳からでいい」 転職相談のプロが想う“令和時代のキャリア論”

「社会人デビューは30歳からでいい」 転職相談のプロが想う“令和時代のキャリア論”

2019.05.22

「就活ルール廃止」で就活はどう変わる?

「20代の転職相談所」運営会社の社長に直撃!

「社会人デビューは30歳からでいい」の真意とは

2021年、「就活ルール」が廃止されます。

これにより、現行の「3月に採用広報を解禁」「6月に選考解禁」「10月に内定交付」といった取り決めがなくなり、通年採用が実施されるようになります。

――しかし、この件について「就活に混乱をもたらす」といった報道もしばしばなされています。実際、就活を控える学生からは「具体的に何が変わるのかイメージが湧かないので、どう動けばいいのかわからない」といった不安の声も聞こえてきました。

「就活ルールの廃止」は、これからの就活をどう変えるのでしょう。そして、就活を控えた学生は今、何をすべきなのでしょうか。

1万人を超える若者の転職・就職を支援してきた20代向けの転職支援サービス「20代の転職相談所」などを運営するブラッシュアップ・ジャパン 代表取締役の秋庭洋さんに、「就活ルール廃止で変化すること」について聞くと、話は「20代のキャリア論」にまで及びました。

ブラッシュアップジャパン 代表取締役の秋庭洋さん。1967年大阪生まれ。リクルート勤務、人事コンサルティング企業の役員を経て2001年9月にブラッシュアップジャパンを設立。就職・転職支援サービス「いい就職ドットコム」「20代の転職相談所」を運営しているほか、関西学院大学、武蔵野大学でキャリア開発科目の講師を務めるなど、若年層の雇用のミスマッチ解消に取り組んでいる

「就活」を取り巻く環境が急変している

――本日は「就活ルールの廃止」が、就活生にとってどのような影響をもたらすのか、ということを聞きたくて伺いました

秋庭:なかなか壮大なテーマですよね。3日間くらいかけて話してもいいですか? (笑)

――そこをなんとか1時間ほどでお願いします! 

秋庭:話せるかなぁ (笑)。

まぁ結論から先に申し上げますと、「『就活ルールの廃止』によってこれまでの就活が大きく変わるわけではない」というのが、私の考えですね。

そもそも、これまでの就活ルールを定めてきた一番の理由は、選考のスケジュールを定めることによって「採用活動の足並みを揃えること」でした。でも、実際にはその決まりを全社が必ずしも順守しているわけではなく、それはあくまで強制力のない「紳士協定」に過ぎなかったわけです。

2020年卒の就活スケジュール早見表 (出典:マイナビ2020)

――たしかにそれは、私が就活する際にも経験しました(筆者は2016年に就活を経験)。3月よりも早い段階で、大々的に「選考」とは言わずに「面談」という形で振るいに掛ける企業があったり

秋庭:正直、そういう企業は多いですよね。経団連に加盟する企業の中でもフライングするところがあり、これまでのルールはあまり意味をなしていなかったとも言えます。

そもそも、経団連に加盟している企業は1400社ほど(経団連加盟企業は2018年5月31日時点で1376社)で、日本の全企業数のほんの数パーセントにすぎないということも知っておきべきことです。

――何故今になって就活ルールが廃止されるのでしょう?

秋庭:現在の就活状況において、そのルールがあるために「不利な立場に追いやられていた企業」が多くあったことが大きな要因の1つです。

就活を取り巻く環境は、ここ数年で大きく変化しました。少子化が進み、人材の確保が難しくなっていくことに加え、人材採用のグローバル化が進んでいます。多くの企業で人手が不足し、明らかに今、就活生は「売り手市場」にいます。

そうした状況で、 “そもそも経団連に加盟していない”新興のIT企業や、外資系企業などは、ルールに縛られることなく、早期から採用活動を行うことができていたんです。いわゆる「青田買い」ですね。

一方で、経団連に加盟する企業は「ルールを順守している」フリをしなければならず、大っぴらに学生とは接触することができません。つまり、優秀な人材獲得の競争で遅れをとることになります。そこで、仕方なく「採用を前提としないインターンシップ」という建前のもと、就活前の大学生と接触せざるを得ないという、おかしな状況に陥っていたわけです。

「就活ルール廃止」の影響を受けるのは、一部の人だけ?

――具体的に、2021年からの就活はどのように変化するのでしょうか?

秋庭:そうですね。これからの新卒採用のスタイルは、スポーツにたとえるならば「プロ野球型」から「Jリーグ型」に近いものになると思います。これまで経団連が定めていたルールは、「フライングはダメ」「抜け駆けもダメ」というプロ野球のドラフト会議のソレに近いものでしたが、外資系企業の手法はJリーグのソレに近いものでした。

前者は採用対象者に接触する時期や選考の方法など、最低限のルールが存在しますが、後者はまったくの自由競争。極端なことを言えば、「学生という身分で働いてもらっても構わない」とすら考えている企業もあります。

これまでの日本における就活の現場は、両者が混在していた状態でした。それが就活ルールの撤廃で、前者のルールがなくなる、と捉えるとよいでしょう。

ただ、ここで考えるべきは、一口に「学生」「企業」と言っても、本当はもっと細分化して見ていく必要がある、ということです。あくまで今お話ししたのは、就活生全体の1~2割にあたる極めて優秀な「トップリーグ」にいる学生を取り巻く話です。またはそういう学生を是非とも採用したい、と考えている企業の話だけといえます。

実際には、残り7~8割の一般学生や一般企業においては、「就職戦線が早期にスタートして長期化する」ということ以外、さほど大きな影響はないと思います。

ただ、多くの学生が入社を希望する「人気企業」の採用活動がひと段落しないことには、就職戦線はいつまでたっても終息しません。そういう意味においては、トップリーグの採用戦線が「いつ始まるか」よりも「いつ終息するか」の方が重要なポイントだとも言えるでしょう。

しかし、たとえスタート時期が早くなっても、終息する時期はおそらくこれまでとあまり変わらないと思います。いくら通年採用といっても、卒業の直前まで人気企業が採用数を確保できずに採用活動を継続している、なんてことはまずあり得ないでしょうから。

就活は「プロ野球型」から「Jリーグ型」へ

20代をすべて「就職活動期間」にあててもいい

――ルールが廃止される2021年以降に就活を始める学生は、どういう考えを持って就活に向かうべきなのでしょう?

秋庭:まず伝えたいのは、「就活の長期化」をネガティブに捉える必要はないということです。むしろもっと「就活がもっと面白くなる」とポジティブに捉えてほしいと思っています。

当たり前のことですが、時間が増えれば、できることが増えます。現行の就活ルールでは、限られた時間の中で就職先を決める必要がありました。就活が長期化することで、例えば、インターンシップに使える時間が増えます。実際に興味がある会社で働いてみることで、そこにどういう社員がいて、どういう社風なのかを実際に自分の肌で感じることもできるでしょう。その情報を得た上で、入社するか否かを判断できるわけです。

就活の長期化は、企業と就活生のミスマッチの減少にもつながりそうです

――それでは最後に、就活を控えた学生にアドバイスをお願いします

秋庭:これは就活生に関わらず、すでに就活を終えた学生や、社会人になったばかりの方々にも共通することですが、「20代でイキナリ自分に合った仕事や職場など見つからない」という考えを持ってほしいと思います。20代全部を使って就職活動をする、そんな気持ちで行動すれば良い、というのが私の考えです。

たとえ正社員として企業に勤務していても、それは「長いインターンシップにすぎない」といった感覚で、いろんな業界・仕事・人・価値観に触れてください。

そこで感じたことを踏まえて、いよいよ30歳で社会人デビューする。その考えを持っていれば、多少の失敗があっても、「いい勉強になった」程度に捉えられます。そして、30代で軸足を確かにできる場所を見つけて、迷いなくスタートダッシュを切れたら大成功、くらいに考えるといいのではないでしょうか。

「一度入った会社でなんとか成功しないといけない」と考えると、窮屈でしょう。転職をけしかけるつもりは毛頭ありませんが、「転職は大変」「せっかく入った会社を辞めていいのか」という考えに固執しすぎる必要もありません。

「人生100年時代」という言葉もあります。たった数年でも、世の中の「働く」を取り巻く環境は大きく変わります。働き始めれば、自身の考え方も変わることでしょう。ガチガチにならず、気楽な気持ちで、「20代の就職活動」に向かって行ってもらえれば、と思います。

――ありがとうございました

「20代でイキナリ自分に合った仕事や職場など見つからない。社会人デビューは30歳からでいい」
関連記事
ドコモがQR決済に本気、「d払い」の全国普及なるか

ドコモがQR決済に本気、「d払い」の全国普及なるか

2019.05.22

NTTドコモがスマホ決済の「d払い」を強化する

競合ひしめくなか、ドコモはどこに勝機を見出したのか?

NTTドコモは、夏モデル発表会においてスマホ決済の「d払い」の強化を発表した。送金やミニアプリなど新機能を追加し、ドコモの会員基盤をベースにキャッシュレスを普及させるビジョンを示した。

ドコモがスマホ決済「d払い」を大幅強化

PayPayを始めとするスマホ決済各社は、還元キャンペーンや加盟店開拓などで競争を繰り広げている。ドコモはどこに勝機を見出したのだろうか。

「d払い」が送金やミニアプリに対応

電子マネー「iD」やクレジットカード「dカード」を展開するドコモが、2018年4月に始めたスマホ決済が「d払い」だ。FeliCaの搭載が必要だったおサイフケータイとは異なり、バーコードやQRコードを用いるd払いはほとんどのスマホに対応できる。

d払いアプリのダウンロードは2019年5月に500万DLを達成し、2019年度は1000万DLを目標に掲げた。利用箇所はiDとdポイント、d払いの合算で2019年4月に100万箇所。2021年度末の目標は200万箇所とした。

d払いの強みは、「dポイント」との連携だ。ドコモの利用料金やdカードからの還元だけでなく、キャリアに関係なく持てる「dポイントカード」でポイントが貯まる。2018年度の利用総額は1年間で1600億ポイントに達し、d払い利用者の53%が支払いにdポイントを利用しているという。

さらにドコモはd払いに新機能を追加してきた。9月末に提供する「ウォレット」機能では、ドコモ契約者向けだった「ドコモ口座」を誰もが使えるようキャリアフリー化し、チャージや送金の機能をd払いアプリに統合する。

ドコモ口座をd払いに統合する「ウォレット」

複数の加盟店アプリを1つにまとめた「ミニアプリ」は、秋以降に展開する。d払いアプリから加盟店のサービスを呼び出すことで、「ハンバーガーの事前注文」や「タクシーの配車」が可能になる。加盟店の専用アプリを入れる必要がなく、d払いで決済もできるのがメリットだ。

「ミニアプリ」はローソンとマツモトキヨシから開始予定

QRコードの読み取りも強化する。これまでd払いは利用者がスマホ画面のQRコードを店舗側に見せる「CPM」方式に対応しており、コンビニのようなPOS連携が必要になるなど中小店舗にはハードルの高い仕組みだった。

コードを「見せる」「読み取る」の両方式に対応

そこでd払いは、顧客がスマホのカメラで店舗のQRコードを読み取る「MPM」方式への対応を発表。PayPayなど多くの事業者に続き、d払いも6月末には両方式に対応することで、大型店舗だけでなく中小店舗に展開していく体制を整えたというわけだ。

アプリを大幅強化、「マルチQR」にも対応

次々と新機能を追加するd払いでは、アプリも大きく変わることになる。開発中のアプリ画面には、ドコモ口座への入金と送金、ポイント送付、割り勘、ミニアプリなどの機能が所狭しと並んでいた。

d払いアプリを大幅強化

参加企業が増えればミニアプリには多くのアイコンが並ぶことになるが、これにはカテゴリ分けなどで対応していく考えだ。ミニアプリの仕組みは、既存システムとのAPI接続や専用パッケージの提供など、さまざまな方式を検討するという。

また、増え続けるQRコードへの取り組みも発表した。1つのQRコードで複数の決済サービスに対応できるデジタルガレージの「クラウドペイ」に、d払いも対応する。

1つのQRコードで複数の決済サービスに対応

クラウドペイでは、店舗側が支払う決済手数料は一律3.24%(税込)となるものの、固定費や機器の導入は不要で、複数の決済サービスをワンストップで契約できるなどのメリットがある。

全国のドコモ代理店が加盟店開拓へ

今後は全国のドコモ代理店の営業リソースを活用し、加盟店を拡大していくという。最近ではソフトバンクの営業部隊がPayPayの加盟店を次々と開拓する快進撃を続けており、そこにドコモが勝負を挑む構図になりそうだ。

d払いは、スマホアプリを中心にさまざまなサービスにポイントを循環させるビジョンを描いている。ドコモの発表からは、これまで以上にアクセルを踏み込む姿勢が感じられた。dポイントを絡めた「20%還元」など、新たなキャンペーンにも期待したい。

関連記事