マツダが電動化の方針発表、ロータリーエンジン復活で電気自動車はどうなる?

マツダが電動化の方針発表、ロータリーエンジン復活で電気自動車はどうなる?

2018.10.03

2030年には生産する全てのクルマに電動化技術を搭載

ロータリーエンジン×電動化が最適解?

電気自動車で「走る歓び」を追求できるか

マツダがクルマの電動化に関する方針を発表した。「2030年時点で生産する全ての車両に電動化技術を搭載する」というが、具体的にはどんな商品ラインアップになるのだろうか。あのマツダが、全てのクルマを電化するのだろうか。

マツダは10月2日に技術説明会を開催し、電動化の方針を発表した。会見には丸本明社長と藤原清志副社長が登壇。本稿では、藤原副社長の言葉からマツダの電動化戦略を探っていく

独自開発のEVを2020年に市場投入

まず、マツダが発表した電動化とは、全てのクルマに何らかの電動化技術を搭載する、という意味であって、全てのマツダ車がバッテリーとモーターのみの組み合わせで走行するようになるということではない。2030年の商品構成は、純粋な電気自動車(EV)が5%、内燃機関(エンジン)と電動化技術を組み合わせたクルマ(例えばハイブリッド車)が95%と想定する。マツダ独自開発のEVは、2020年をめどに市場投入する。

2030年には全てのクルマに何らかの電動化技術を入れるという

電動化の進め方でマツダらしいのは、同社を象徴する技術である「ロータリーエンジン」(RE)を活用するところだ。具体的には、EVに発電用のREを積み、それをガソリンで回して電力を作り出し、その電力を走行に使えるような仕組みとすることで、EVの航続距離を伸ばす。つまり、バッテリーに蓄えた電力と、REで発電した電力の2つを使うEVだ。商品展開としては、バッテリーだけのEVを基本として、それにオプションのような形で発電用REを積めるようにするらしい。

発電用のエンジンを積んでEVの航続距離を伸ばす技術は、その意味どおり「レンジエクステンダー」(range extender)という名前で、BMWなど他のメーカーも使っている。ただ、そのエンジンをロータリーにすることには利点があるという。

マツダのロータリーエンジンが電動化時代に復活する

ロータリーエンジン復活の効用とは

マツダの副社長で研究開発を統括する藤原清志氏が説明したところによれば、まず、REは普通のエンジン(ピストンが動くレシプロエンジン)より小型で軽量な点が特徴。回転して出力を発生させるREの構造は、同じく回転する軸構造を持つモーターとの相性もいいそうだ。そのため、REとモーターはコンパクトに一体化することができる。それによりレイアウトが容易になり、スペースを効率的に使えるという。

REは小さくて軽く、モーターと組み合わせるレイアウトにも向いているという

また、REがプラグインハイブリッド車(PHV)やシリーズハイブリッド車(エンジン発電、モーター駆動のクルマ)に使えるところも利点だと藤原副社長は指摘する。各地の電源構成により、CO2削減に効果的なクルマの動力源も異なるというのがマツダの考えだが、REを基本とすれば、1つの車種でマルチな展開が可能となる。例えば、再生可能エネルギーによる発電が普及している(CO2の排出を抑えて発電できる)場所なら発電用REを積んだEVを売って、火力発電などがメインの(発電の行程でCO2を多く排出する)地域ではPHVやHVなどを売る、という具合だ。

REを基本として、地域によって駆動システムの構成を変える

いろんな燃料に対応できるREは、災害時に別の役割を果たすと藤原副社長は話す。REはガソリンに限らず、LPG(液化石油ガス)やCNG(圧縮天然ガス)などでも回すことができる。災害時、ガソリンや軽油の供給が滞った地域に発電用REを積んだクルマがあれば、例えば運搬が容易なLPGボンベなどを使って、電力インフラの役割を担わせることができるというのだ。

発電用RE搭載車は災害時に電力インフラとして使える

ただ、REには燃費が悪いというイメージもあるが、この点はどうか。藤原副社長によれば、発電用REは回転数を維持できるし、これまでの技術を全てつぎ込んで新しく作るREでもあるので、燃費も従来よりは改善させられるという。

丸本社長はロータリーエンジンを「駆動」(走行)に使うクルマも諦めていないと語った

マツダのEVはマツダ車らしいか

電動化時代にREを復活させるというのは、いかにもマツダらしい答えであるような気がする。気になるのはEVでマツダらしい走りを追求できるかどうかだが、そういう意味でのクルマづくりにも、同社は余念がないようだ。

藤原副社長は「マツダはバッテリーEVであっても、特別なクルマづくりはしない。いつの世でも、どんなジャンルでも、マツダのクルマに流れる哲学は“大義を大事にする”ということだ。地球と社会に貢献し、そして人間中心であること。お客様に、クルマとともに過ごす豊かな人生、カーライフを提供し、心と体を元気にするクルマづくりを続ける」(以下、かぎかっこは藤原副社長の発言)との言葉で、電動化時代におけるマツダ車の在り方を表現した。大切にするのは、同社が発信し続けてきたメッセージの「走る歓び」だ。

バッテリーEVでもクルマづくりの哲学を曲げるつもりはないとする藤原副社長。弊紙では以前、同氏にクルマの電動化自動化についてじっくり話を聞いているので、そちらも参照していただきたい

マツダのいう「走る歓び」とは、「日常の運転シーンにおいて、まるで長く使い込んだ道具を扱う時のように、自分の意図通りに走り、曲がり、止まることができて、その手応えをかみ締め、気持ちよく感じ、ずっと運転したくなる」という気持ちのこと。EVを作る自動車会社は、とかく速さを自慢しがちだが、マツダは「何気ない日常で感じる走る歓びを提供したい」そうだ。そんなクルマの例として、藤原副社長は同社のスポーツカー「ロードスター」の名前を挙げた。

「ロードスター」(画像)のようなEVを作りたいというマツダ

ロードスターは他のスポーツカーに比べ、最高速度が抜群に速いわけでも、加速がすこぶるいいわけでもないが、「普段の走りで気持ちいいと思ってもらえる」というのが藤原副社長の考え。同氏も毎日、通勤で往復80キロの道のりをロードスターで走っているそうだが、帰り道では「1日の疲れが吹き飛ぶ」という。「加速がいいEVなら簡単にできると思うが、走る歓びは難しい。それをEVに入れていきたい」というマツダが、どんなEVを売り出すのか。2019年の夏には試乗の機会があるそうなので、それを楽しみに待ちたい。

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。