LINEモバイルは敵か味方か? MVNOの偽らざる本音

LINEモバイルは敵か味方か? MVNOの偽らざる本音

2016.06.03

MVNO(仮想移動体通信事業者)として今夏をメドに格安通信市場に参入するLINE。「LINEモバイル」という名称でサービス展開する予定だが、同社の市場参入によって、想定されるのが格安通信市場の競争激化である。他のMVNOはLINEの市場参入についてどう見ているのか。

LINEモバイルの武器

5000万以上のユーザーを擁し、抜群の認知度を持つコミュニケーションサービス「LINE」。その運営元であるLINEがMVNO市場に参入する。新たな競合相手がLINEとなれば、200社を超える既存のMVNOにとって大きな脅威となりえる。しかも、LINEモバイルの武器が他のMVNOが欲しがるものなら、なおさらだ。その武器とは"認知度"である。

3月下旬に行われた事業戦略発表イベント「LINE CONFERENCE TOKYO 2016」でMVNOへの参入を公表

MVNOは"格安通信"という料金メリットを打ち出し、情報感度が高い利用者を獲得してきた。手取り足取りサポートしなくとも、申込みから開通作業まで自分でこなせるような人たちだ。ただし、そうした人たちばかりをターゲットとしたのでは契約者の大幅増加は見込めない。

現状、MVNO各社がメーンターゲットにするのは、サポートの必要な人たちだ。そもそもMVNOとは何なのか、使用中のアプリが使えるのかどうか、即日開通もできるのか、通信品質はどうか、などの不安を抱え、「通信料が安さは魅力だが、手間がかかりそうなら、乗り換えは見送ってもいい」といった人たちである。テレビCMなどにより、格安通信の存在は多くの人に知れ渡ってきたが、それだけでは、こうした層を取り込むのが難しくなっている。そのために、MVNO各社は大手家電量販店での受付やアンテナショップを設置し、対面接客で見込客の不安解消に努めているというわけだ。

では、LINEモバイルが参入したらどうなるのか。認知度の高いLINEにすれば、先述した想定される不安のいくつかは解消しやすい。

LINEモバイルは業界変動を起こす可能性も!?

LINEモバイルであれば、5000万以上の国内ユーザーに向けて「LINEモバイルなら格安料金でスマホが使える。もちろんLINEも使えます」といったメリットを伝えやすい。実は「このLINEが使えます」というのは大きな材料で、他のMVNOでも「格安通信を利用してもLINEが使えるか?」といった問い合わせは結構多いのだという。このほか、日頃から慣れ親しんだサービスを提供する会社であれば、乗り換えに向けた心理的障壁は他社より低くなるだろう。

リアル店舗でのサポートについては現段階ではアナウンスされておらず今後の動きに注目したいが、LINEビジネスアカウントを活用し、サポート体制も整えていくようだ。LINEモバイルの持つ可能性を考えると、既存のMVNOにとって、脅威になりえるだろう。

サービスも脅威になるかもしれない。LINEモバイルでは、LINEをはじめFacebook、TwitterといったSNS、LINEミュージックの利用データ量は"アンリミテッド"として、使い放題になる。料金面でも、利用可能データ量こそ現段階で不明だが、業界最低水準の月額500円からの利用を想定する。"格安通信"を謳い文句に加入者を獲得してきた既存のMVNOにとって、今後発表されるプラン次第では顧客が奪われかねない材料となる。

LINEモバイルではLINEアプリにおけるトークやタイムライン投稿・閲覧、無料通話の利用ついてデータ通信量をノーカウントに。Facebook、TwitterほかLINEミュージックの利用についても同様の扱い

こうした一連の材料を見ていくと、LINEモバイルはMVNO市場を激変させるかもしれない。LINEモバイルの参入に危機感を募らせるMVNOの姿が想像されるが、実際には、どう認識しているのだろうか。

LINEモバイル参入に他のMVNOの反応は?

格安SIMサービスのIIJmioを展開するインターネットイニシアティブの勝栄二郎代表は「(LINEモバイルの参入に)歓迎したい。格安スマホの存在が宣伝されれば、市場も拡大する」と話す。FREETEL SIMを展開するプラスワン・マーケティングの増田薫代表も同様の意見だ。「100%歓迎したい。同じような趣旨、仲間が増えることで市場が盛り上がっていいと思う」(増田氏)との認識を示す。

他のMVNOに聞いても答えはほぼ同じ。歓迎ムードが強いのが実情だ。「全体を10とした場合に、危機感が1、期待が9といったところ」(某MVNO幹部)とする。

競合を歓迎する理由

意外なまでに危機感が少なく、拍子抜けしてしまうが、MVNOの現状を把握すれば、それが理解できるだろう。先に述べたとおり、MVNOのターゲットとなるのは、漠然とした不安を抱える人たち。テレビCMなどを通じて格安通信の存在は知っていても、様々な不安を抱え、「料金は魅力だが、よくわからないサービスなら契約しない。現状のままでいい」といったような人たちだ。

そうしたターゲットに、LINEモバイルが手軽に利用できるサービスであること、ひいてはMVNOが手軽に利用できることを知らしめてくれるのは、非常に都合がいいのだ。

そして、MVNOのサービスが伸びているとはいえ、大手携帯電話会社の契約数に比べれば、まだまだ市場は小さい。総務省が3月中旬に公表した「電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データ」によると、2015年12月末の携帯電話の契約数は1億5442万で近年は横ばい、MVNOは年々増加しているものの991万(大手携帯電話会社グループのMVNO契約数を除く)に過ぎない。小さなパイのなかで奪い合うよりも、手を取り合って市場を拡大しようと考えたほうが、現状はLINEモバイル以外のMVNOにとっては賢い選択となる。だからこそ、高い認知度を持ち、一気にMVNO契約までの障壁を低くしうるLINEモバイルは歓迎すべき存在になるのだ。

※上記MVNO契約数比率はMNOであるMVNOを除外(出典:2016年3月16日公表の電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データ別紙をもとに作成)

そしてもうひとつ。見込客や契約者数が増えれば、MVNOがとれる方策は大きく変わる。このあたりもLINEモバイル参入を歓迎すべき理由のひとつとなる。

MVNOの魅力を増すための施策

たとえば、MVNOが販売するスマホのラインナップについて。既存のMVNOにとっては、見込客や契約者数から、人気機種の取扱いが難しいのが現状だ。某メーカーとの交渉では「10万台さばけるかが条件」(某MVNO幹部)ともされている。

iPhoneについては、数百万台の販売が条件ともされ、見込客や契約者が増えても難しいだろうが、それ以外の人気機種の取扱いは可能かもしれない。それが実現すれば、人気機種を呼び水にさらなる契約者増につなげる施策も打ち出せるようになる。

LINEモバイルは諸刃の剣

既存のMVNOがLINEモバイルに期待するのは、MVNOの認知度の向上だ。まずは大手携帯電話会社のユーザーをMVNOのサービスに目を向けさせる。格安通信の利用が今以上に当たり前になったところで、取扱端末の増加などでさらなる魅力を出し、さらなる飛躍を図る。そんなシナリオが見えてくる。現時点でも、激しい価格競争は行われているが、市場の拡大余地がなくなるまでの基本スタンスは"一致団結"となるのだろう。勝負はそこから、というのがMVNOの偽らざる本音のようだ。

ただし、先々のことを考えると、LINEの存在は他のMVNOにとって、諸刃の剣となる恐れも否定はできない。市場拡大の過程で、どのMVNO事業者が主導権を握るのかが焦点になっていくだろう。MVNOは今夏にもスタート予定のLINEモバイルに期待を寄せながら、先々に向けた競争にも備えていく必要もありそうだ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。