日立とソニーの連携強化は、国内テレビ販売を再編するだけの話なのか

日立とソニーの連携強化は、国内テレビ販売を再編するだけの話なのか

2018.09.28

日立が国内テレビ撤退、ソニー製テレビを販売へ

日立とソニーが連携した理由を考察

実はテレビ販売だけにとどまらない話か

今週、日立製作所がテレビの国内販売から撤退し、ソニーのテレビを売るというニュースが駆け巡った。具体的には、日立の地域家電店「日立チェーンストール」で、ソニー製テレビ「ブラビア」が販売されることになった。あわせて、日立は、同社ブランドの薄型テレビ「Wooo」の国内販売を終了する。

日立がソニーのテレビを売る日

日立は、1956年に戸塚工場で第1号白黒テレビの生産を開始した。1960年には初のカラーテレビを投入し、1968年には日本初のオールトランジスタカラーテレビ「キドカラー」を発売したことで、ブラウン管テレビ時代において存在感を発揮した。2002年には「Wooo」ブランドを展開し、自社生産のプラズマパネルを採用した32型プラズマテレビを投入した。だが、2009年にはプラズマパネルの生産から撤退。2010年にはテレビ用液晶パネルの生産拠点をパナソニックに譲渡することに。2012年8月にはテレビの自社生産を終了、外部から調達したものをWoooブランドのテレビとして販売していた。

ソニーマーケティング、日立コンシューマ・マーケティングおよび日立アプライアンスの発表によると、2018年10月中旬から、全国約4,000店舗の日立チェーンストールで、ブラビアの販売を開始。今後、ソニーブランドのBDレコーダーやBDプレーヤー、サウンドバーをはじめとするホームシアター製品にも販売を広げる方向で検討する。aiboやウォークマン、αなど、他のソニーブランドの製品の取り扱いについては、現時点では検討されていないという。

これまで日立コンシューマ・マーケティングでは、日立アプライアンスから、日立ブランドの製品を調達し、エコアンなどの空調製品は、日立ジョンソンコントロールズ空調から調達していた。さらに、日立コンシューマ・マーケティングの日立リビングサプライ社が、扇風機やドライヤーなどを調達し、日立ブランドの製品として、日立チェーンストール各店に流通していた。テレビに関しても、これまではリビングサプライ社が調達する仕組みとなっていたが、今後は、マクセルの乾電池やフジ医療器のマッサージチェアなどと同様に、日立コンシューマ・マーケティングが、ソニーからテレビを調達し、日立チェーンストールに流通する仕組みとなる。

日立コンシューマ・マーケティングの調達ルートに、ソニーが加わる

日立チェーンストール向けに流通するブラビアに特別な型番を付けたり、専用モデルを用意することはない。今後、日立チェーンストールに置かれるブラビアのカタログやPOPなども、日立コンシューマ・マーケティングが供給することになる。

なお、全国約450店舗のソニー系地域家電店「ソニーショップ」で、日立の白物家電や空調機器などを取り扱う予定はないという。

日立がソニーと組んだ、いくつかの現実的な理由

日立チェーンストールで、ソニーのブラビアを販売する理由はいくつかある。

ひとつめは、両社の関係が、国内のアフターサービス領域で既に確立されていたということだ。両社では、2017年春から中国、四国、北海道などの国内一部地域の出張修理サービスにおいて、サービス体制を相互活用することで連携してきた。

例えば、夏場にはエアコンの修理が多く、年末にはテレビの修理が増加する傾向があるが、こうした修理が集中する時期にお互いのサービス体制を相互に活用し、繁忙期でも迅速に修理対応できる体制を構築していた。ここでは、ソニーの修理担当者がエコアン修理の技術や知識を習得して出張修理を行うこともあり、その際はソニーを前面に出さずに、日立による修理として対応していという。

2つめには、両社の製品が補完関係にあるということだ。

日立は、冷蔵庫や洗濯機などの白物家電、エアコンをはじめとする空調製品に力を注いでいるが、薄型テレビをはじめとするAV製品というと、自社生産からの撤退以降は製品力に弱さがあった点は否めない。これに対して、ソニーはAV製品を最も得意とする企業であることは周知の通りであり、その一方で白物家電製品のラインアップはない。日立にとっても、白物家電を持つパナソニックやシャープ、東芝と連携するよりも、競合領域が少ないソニーとの連携が最適であったといえる。

3つめには、ソニーにとっても、販路拡大につながることになるという点だ。

日立はテレビ事業に力を注いでいなかったものの、国内テレビ市場において、依然として数%のシェアを維持している。この背景には、全国4,000店舗の日立チェーンストールの販売力が見逃せない。とくに、地域密着型の販売体制は、高付加価値製品や高価格帯のモデルの販売にも効果的だ。地域を幅広くカバーできるというメリットに加えて、高付加価値製品を取り揃え、ネット接続率が70%を超えると言われるブラビアにとって、有力な販路を加えることができたといえる。

もちろん、これは、日立チェーンストール側にとっても大きなメリットがある。

現行のWoooでは、最大画面で55型まで、4Kモデルでは3モデルを用意しているに過ぎなかったが、ソニーのブラビアをラインアップに加えることで、有機ELテレビや、75型や85型のテレビもラインアップできるため、日立チェーンストールでのテレビ販売を強化することができる。

2011年の地デジへの完全移行時にテレビを購入した家庭の買い替え需要が見込まれるほか、2018年12月には、新4K8K衛星放送が開始され、4Kテレビの需要が拡大しそうだ。また、2020年の東京オリンピックをはじめ、大きなスポーツイベントが日本で開催されることも、テレビ需要を後押しすると見られている。そうした市場背景からも、積極的に販売することができるテレビのラインアップ強化は、日立チェーンストールが求めていたものだったといえよう。

テレビ販売だけではない、大きな計画が検討されている?

今回の発表内容の中には、気になる内容も散見される。

ひとつは、「法人向け市場での連携にも取り組む予定」としている点だ。

今回はあくまで、日立チェーンストールを通じたブラビアの販売を開始するという発表だが、両社の協業はその範囲には留まらないといえる。

ブラビアの法人向けモデルには、ホテル客室用テレビや、デジタルサイージ、会議用ディスプレイがラインアップされている。ホテル客室用テレビでは、宿泊客がチェックアウトしたあとに、音量や画面設定などを自動的に戻す付加機能などが搭載されているといった具合だ。

それに対して、日立コンシューマ・マーケティングは、学校や自治体への導入のほか、システムインテグレータなどを通じたオフィスへの販売実績を持つ。こうしたルートを通じて、法人向けブラビアの販売が可能になる。また、法人部門では、IHクッキングヒーターやエアコン、太陽光発電システムをハウスメーカーなどに納入している実績もあり、こうしたルートでの、家庭向けブラビアの販売も想定できるだろう。

日立コンシューマ・マーケティングの法人向け実績

もうひとつは、「システムの相互利用の検討」という言葉である。

ここでいうシステムとは、顧客からの問い合わせシステムのことを指している。

両社のコールセンターはそれぞれ独自のシステムで運用を行っているが、両社が蓄積したAV機器や白物家電のノウハウを相互に活用し、システムにおいても連携していくことを視野に入れている。現時点では、どちらに融合するといった議論も始まっていないが、ソニーはMy Sony会員を対象にSNSやメールを積極的に活用したサポート体制を構築しており、電機業界のなかでも先進的事例として捉えられている。このノウハウを日立側に提供することは可能だろう。

さらに、ソニーでは、セールスフォース・ドットコムのMarketing Cloudを導入したデジタルマーケティングに取り組んいる。メールやSNS、ウェブを通じた情報発信による「購入前」、店舗などに来てもらい製品を体験してもらったり、製品の良さを知ってもらうほか、クーポンの提供などによる購入しやすい仕掛けを行う「購入時」、そして購入後の使い方セミナーの開催や定期的な情報提供、アフターサービスを提供する「購入後」といったように、ユーザーが体験するすべての領域において、直接接点を結んでいるのが特徴だ。これを本体の販売増のほか、オプションや周辺機器の購入促進につなげ、リカーリングビジネスを拡大するといった成果をあげている。

デジタルマーケティングの領域まで協業範囲が広がると、かなり大がかりなものになるが、両社の関係がより深まれば、こうしたところまで踏み込むといったことが考えられるかもしれない。

本丸は開発という可能性は捨てきれない

そして、今回の発表に、家電の開発を行う日立アプライアンスも名前を連ねていることも気になる点だ。両社では否定しているが、日立アプライアンスの名前が加わることで、開発という点も視野に入ることは十分ありえる。

今回は販売、マーケティング、カスタマーサービスの相互活用までは言及しているものの、製品開発という点までは含まれていない。

だが、白物家電がIoT化したり、AIを搭載したりするなかで、白物家電とテレビの連動が避けては通れないことは明らかだ。実際、競合他社では、テレビを中心として白物家電全体を制御するといった提案も行われている。

Android TV OSを搭載し、AIアシスタント「Google アシスタント」の利用もできるソニーBRAVIA

ソニーが採用しているAndroid TV OSを活用して、日立の白物家電との連携が可能になるといった提案は、それほど高いハードルもなく実現するだろう。地域密着型の日立チェーンストールが、家電製品丸ごと提案を得意としていることを考えると、より緊密な連携が行うといった動きにも注目される。

今回の日立チェーンストールによるブラビアの販売について、発表では「まずは、その一環として」という表現を用いているが、協業の範囲が広がる可能性は、外から見ている以上に大きいのかもしれない。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。