新型はiPhone XSとiPhone XR、Apple Watchも刷新 - 日本で来週発売へ

新型はiPhone XSとiPhone XR、Apple Watchも刷新 - 日本で来週発売へ

2018.09.13

iPhoneは「XS」「XS MAX」「XR」の3機種、A12チップで性能強化

Apple Watchは新デザインで画面を大きく、心電図測定の機能も

噂されたiPadやMacの新型、今回は発表されず見送り

日本時間の9月13日未明、米Appleがスペシャルイベントを開催し、2018年の新製品を発表した。注目の新型iPhoneは新SoCのA12 Bionicチップを搭載した「iPhone XS」「iPhone XS MAX」「iPhone XR」の3機種。Apple Watchは心電計を搭載するなど大きく進化した「Series 4」が登場した。

Apple本社「Apple Park」内にあるイベントシアター、「Steve Jobs Theater」
2018年の新たな製品を発表するAppleのティム・クックCEO

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2018年のiPhoneは「XS」「XS MAX」「XR」

iPhoneの2018年モデルは「iPhone XS」(アイフォン・テン・エス)、「iPhone XS MAX」(アイフォン・テン・エス・マックス)、「iPhone XR」(アイフォン・テン・アール)の3機種。

5.8インチ有機ELの「XS」と、6.5インチ有機ELの「XS MAX」は、iPhone Xの後継およびその大画面版。6.1インチ液晶の「iPhone XR」はiPhone 8を置き換えるという位置づけだろう。XRが廉価版というより、XSシリーズに近い性能で登場したことにも注目したい。

iPhoneの2018年モデルは「iPhone XS」「iPhone XS MAX」「iPhone XR」

上級機の「iPhone XS」と「iPhone XS MAX」

「iPhone XS」と「iPhone XS MAX」は、外観はiPhone Xを踏襲したベゼルレスデザインで、ステンレススチールのきょう体に、XSが5.8インチ解像度2436×1125、XS MAXが6.5インチ解像度2688×1242の有機ELディスプレイを搭載する。SoCは世代が変わり新設計のA12 Bionicチップを搭載する。

iPhone XSシリーズ
XS MAXはiPhone史上最大のディスプレイ

12MPのリアカメラは、レンズもワイドでf1.8、テレでf2.4と明るくなり、光学式の手ぶれ補正も内蔵。ポートレートモードのボケ効果も改良し、撮影後にスライダー操作でボケ調整もできるようになった。ほかストレージも最大512GBと大容量化した。防水・防塵性能もIP68へと強化している。

イメージセンサーから見直したというカメラ部。レンズや画像処理のソフトウェアも改善した
ポートレートモードでスライダー操作によるボケ調整ができるようになった

eSIMと物理SIMのDSDS(Dual SIM Dual Standby)対応となったことも大きな特徴で、キャリア契約のeSIMに、MVMOの物理SIMという組み合わせが可能。なお例外として、eSIM対応ができないためという中国市場向け製品のみ、物理SIMを2枚搭載できるようにしているとのこと。

中国向けのみ、物理SIMを2枚搭載できる専用トレイ仕様

性能が上がった一方、バッテリーの持続時間は従来機のiPhone Xと比べて改善。XSで30分間、XS MAXは1.5時間の延長を果たしたという。

カラーバリエーションはゴールド(Gorgeous Gold)、グレイ(Space Gray)、シルバー(Silve)の3色。価格はiPhone XSが999ドル(税別112,800円)から、iPhone XS MAXが1099ドル(税別124,800円)から。日本も含め9月14日から予約を開始し、9月21日から発売する。

発売は来週9月21日から。日本も含まれる

普及機扱いも高性能な「iPhone XR」

「iPhone XR」は、アルミきょう体に6.1インチ解像度1792×828の、こちらは液晶パネルを採用。普及機と紹介されていたが、SoCはXS同様にA12 Bionicチップであり、バッテリーもiPhone 8 Plus比で1.5時間の延長。ベゼルレスデザインや各種機能がiPhone X基準ということで、ぱっと見は意外にもXSシリーズに見劣りしない。

iPhone 8の置き換えというより、Xのリファインという感じのXR

シックな色で揃えたXSとは対照的に、XRは豊富なカラーバリエーションが特徴で、ホワイト、ブラック、ブルー、イエロー、コーラルと、特別色の(PRODUCT)REDの計6色を用意する。価格は意外な性能の高さと比例したのか、やや高めの749ドル(税別84,800円)から。日本も含め10月19日の予約開始、10月26日の発売と、XSより遅れての登場となる。

ホワイト
ブラック
ブルー
イエロー
コーラル
(PRODUCT)RED

性能30~50%アップをうたう「A12 Bionic」チップ

今回の2018年のiPhoneが搭載する、Apple独自設計SoC「A12 Bionic」チップは、半導体製造プロセスで世界初という7nmルールに基づいており、それにより処理性能と省電力性を大幅に向上したという。プロセスルールは簡単に言えば数字が小さいほど微細化の度合が高い、つまり多くの回路を積めると見られるもので、A12ではかなり大規模な69憶個のトランジスタを集積した。

6コアCPU(CPUは高性能な高負荷用2コア+省電力な常用4コアという構成)と4コアGPUのほか、マシンラーニング(機械学習)処理を担当するNeural Engineと呼ぶ8コアのプロセッサも内蔵しており、Apple従来のSoCである「A11」と比べ、より省電力ながらアプリなどの処理性能を30%、GPU性能を50%向上させたという。Neural Engineは写真撮影での深度の計算やアニ文字の顔認識、ARアプリ、Siriなどの効率化に使えるとしている。

A12 Bionicチップの内部構成

ゲーム性能では実際に、会場ゲストとしてベセスダ(Fallout等で知られるアメリカの有力ゲーム会社)のゲームディレクターが登場し、開発中のゲームタイトルのプレイデモも行った。怪物と戦う中世ヨーロッパ風のFPSゲームの中で、キャラクターの持つ剣に風景が映り込む描写など、美しいが"重そう"な描画がiPhone XS上で動いている様子が披露された。A12チップでは、据え置きゲーム並の体験が可能になると説明している。

据え置きゲーム機並と紹介されたゲームタイトルの動作画面。緻密なオブジェクトやエフェクトがスムーズに描画されていた

Apple Watchは大きく変わった「Series 4」

Apple Watchは今回の「Series 4」で、見た目のみならず比較的多くの改良が施された。従来比2倍の性能をうたう64bitデュアルコアのS4プロセッサの搭載や、画面の表示領域の拡大、ジャイロセンサーの強化、そして心電図センサーの搭載が特徴だ。

Apple Watch Series 4

ケースサイズは40mmと44mmの2モデルで、38mmと42mmだったSeries 3から少し大型に。画面サイズは40mmケースで35%、44mmケースで32%拡大した。画面の表示領域をカバーガラスギリギリまで大きくしたことで表示できる情報量は増えたが、体積は小さく抑えたと強調している。

今回のSeries 4では、よりヘルスケア機器の側面を強く打ち出している。背面の光学式センサーの精度を改善し、心拍異常を検知できるようにしたほか、竜頭(リューズ)部分に指で触れることで計測できる心電計も搭載した。この心電計はFDA認証も受けており、年内配信予定の専用アプリを組み合わせることで、心電図の作成ができるようになるという。

背面の光学式センサーの強化、竜頭の心電計でヘルスケアに振ってきた

カラーバリエーションはアルミモデルがゴールド、シルバー、グレーの3色、ステンレスモデルにはゴールドの新色を追加。価格はGPSモデルが399ドルから、セルラーモデルが499ドルから。日本も含め9月14日から予約を開始し、9月21日から発売する。なお、リストバンドは従来のSeries 3と互換性があるとのこと。

日本のセルラーモデルはドコモ、KDDI、ソフトバンクから
総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

2019.03.20

モバイル業界を変える「携帯値下げ議論」が過熱

ファーウェイは日本を取り巻く環境を「歴史的チャンス」と発言

コスパ高いミッドレンジ端末でシェア拡大を目指す

20日、NTTドコモが特定の端末の購入を条件に通信料金を割り引く「docomo with」、購入する端末に応じて通信料金を割り引く「月々サポート」を終了する方針を固めたという報道が話題となっている。

国内のモバイル業界では携帯電話料金見直しが進んでおり、3月5日には総務省が中心に進めてきた端末代金と通信料金の分離が閣議決定された。NTTドコモは分離プランを軸とした新料金プランを4月に発表する見込みだ。

日本のモバイル市場を大きく変えるこの動きを「歴史的チャンス」と見ているのがファーウェイだ。2018年末から米中対立が加速する中、ファーウェイが打ち出すメッセージも語気を強めている。果たして日本市場でシェアを拡大できるのだろうか。

逆風吹けども、依然として業績は好調

今年に入り、ファーウェイの周辺が騒がしい。3月7日には、ファーウェイは米国政府を相手取って訴訟を起こした

さらにその内容をFacebookでライブ配信するなど、米国以外の世界市場に向けたメッセージにもしており、そのメッセージをまとめたウェブサイト「Huawei Facts」は、わざわざ日本語版も用意している。

2018年末から続く米中対立を巡る報道は、ファーウェイの業績にどのような影響を与えたのか。MWC19でインタビューに応じたファーウェイ・ジャパンの呉波氏は、「一部の消費者は影響を受けたが、2019年に入ってから売上は大幅に伸びている」と語った。

ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波(ゴ・ハ)氏

話題の「折りたたみスマホ」でもファーウェイは先行する。

ファーウェイに先立って折り畳みスマホを発表したサムスンだが、こちらはMWCではガラスケース内での「展示」のみにとどまったのに対し、ファーウェイは「Mate X」の実機を用いて報道関係者に折り曲げを試させるなど、製品化で一歩先を行っていることをアピールした。

ファーウェイの折りたたみスマホ「Mate X」。報道陣には手に取って折り曲げてみる機会も用意された

Mate Xは次世代移動通信の「5G」にも対応しており、日本では5Gサービスの開始を待って投入時期を見極める方針だという。

ちなみに3月26日に発表予定のフラグシップ機「HUAWEI P30」シリーズは、例年通りのタイミングで日本市場に投入するようだ。SIMフリーでの発売だけでなく、ドコモが採用した「HUAWEI P20 Pro」のように大手キャリアによる採用があるかどうかも注目したい。

分離プランを「歴史的チャンス」と捉えるワケ

一方、2019年の国内モバイル市場で話題となっているのが携帯料金における「分離プラン」の導入だ。KDDIとソフトバンクはすでに導入済みだが、NTTドコモは4月に発表する新料金プランから本格導入するとみられている。

分離プランの特徴は、NTTドコモの「月々サポート」のように回線契約と紐付けた端末の割引が禁止される点だ。端末の割引自体が禁止されるわけではないというものの、大幅な割引は難しくなる。その結果、10万円を超えるようなハイエンド機ではなく、3〜4万円で一括購入しやすいミッドレンジ機の需要が高まるとの見方が有力だ。

この動きをファーウェイはどう見ているのか。

呉氏は「非常に重要視している。スマホが登場したときや、SIMフリー市場が始まったときのインパクトに引けを取らない、歴史的な瞬間になる」と興奮気味に語る。

日本のSIMフリー市場でベストセラーとなった「HUAWEI P20 lite」を始め、ファーウェイのミッドレンジ機のラインアップは厚い。モデルによってはフラグシップと同じCPUでミッドハイの価格を実現するなど、コスパの高さも特徴だ。大手キャリア向けにさまざまな提案ができる体制といえる。

フラグシップと同じ「Kirin 980」搭載でミッドハイ価格の「HONOR View 20」

また、5G対応も順調だ。

モバイルWi-Fiルーターに強みを持つファーウェイは、MWC19でも5G対応ルーターを多く出展していた。日本ではまだ周波数の割り当てが終わっていないものの、国内大手キャリアは2019年内にもプレサービスを始める動きがある。5Gスマホが普及するまでの間、5Gルーターの需要は高まる可能性がある。

5G対応のモバイルWi-Fiルーターも出展していた

ミッドレンジ市場の拡大を狙って、今年はシャープやサムスン以外にも、ソニーモバイルの参入も予想されている。

この価格帯が激戦区になることは間違いないが、ファーウェイはその中で高コスパの製品ラインアップや、国内での地道な販促活動やブランドメッセージの打ち出しによって対抗していく構えだ。

ヨドバシカメラ梅田店での販促イベントの様子
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配信方式でゲーム機不要、「ゲーム機」の時代の終焉?

2019年内にローンチ、性能はプレステやXbox以上か

3月19日、米国で開催中のゲーム開発者会議「GDC 2019」の会場で、Googleがクラウドベースのゲーミングプラットフォーム「STADIA」を発表した。特定のゲーム機に縛られず、ネットに接続したスマホやパソコン、テレビを通してストリーミング(配信)形式でゲームをプレイできる。

この事業を担当するバイスプレジデントとして、STADIAを発表するフィル・ハリソン(Phil Harrison)氏。そもそも彼からして、元はソニーのプレイステーション立ち上げの主要メンバーで、その後Microsoftに移りXboxを担当したという経歴の持ち主

かねてより、MicrosoftのXbox事業のトップマネージャーを引き抜いた、ソニーでPlayStationのハード開発にかかわったエンジニアが転職したといった噂が頻繁に流れており、「Googleがゲーム市場に本格参入する」という憶測は強まっていた。実際に2018年には、Googleは「Project Stream」と呼ばれるストリーミング形式のゲーム基盤の計画を発表し、米国内でベータテスターを募って技術テストを行っていた。

STADIAは、Project Streamの延長線上にあるサービスと見られる。ユーザーは特定のゲーム機を持っている必要がなく、従来のゲーム機の役割をするのはGoogleの設置するデータセンターだ。簡単に言えばクラウドサービスのように、実際にゲームタイトルが動作しているのはデータセンター側で、ユーザーはインターネットを介してゲームを遠隔でプレイする。

STADIAのデータセンターから配信されたゲームをパソコンでプレイしている様子
パソコンで遊んでいたのと同じゲームを、タブレットやテレビでも同じように遊ぶことができる

このプラットフォームの特徴によって、例えばYouTubeで新作ゲームのトレーラー動画を見ていて気に入ったときには、そのページ内の「プレイする」ボタンを押すだけで、インストールすら不要で、動画を再生するかのようにそのゲームをプレイできるようになる。

そして、STADIAのデータセンターが持つゲーム機としてスペックは、サービス開始時のものとして、GPUの演算性能は10.7テラFlopsに達するといい、これはPlayStation 4 Proの4.2テラFlopsや、Xbox One Xの6.0テラFlopsを大きく上回る。映像品質も4K/60fpsのストリーミングに対応し、将来は8K/120fps対応も予定しているという。

STADIA用の「STADIAコントローラー」も販売する。SNSアップ用のボタンや、Googleアシスタントボタンが備わっている

Googleは2019年中にSTADIAをローンチする予定で、まずは米国、カナダ、欧州でサービスを開始すると説明している。発表を受けた翌20日の東京株式市場では、任天堂とソニーの株価が揃って大きく下落した。投資家たちが、GoogleのSTADIAによって、Nintendo SwitchやPlayStationのビジネスが脅かされると考えたからだ。

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