【三菱重工業】揺れる750社のグループ中核企業の今後

【三菱重工業】揺れる750社のグループ中核企業の今後

2016.06.07

【三菱重工業】揺れる750社のグループ中核企業の今後

 土佐藩士により1870年に発足した九十九商会(土佐藩から払い下げられた3隻で海運業を営む)の経営を71年に引き受けたのが、土佐藩士であり三菱グループ創始者である岩崎弥太郎である。73年に九十九商会は三菱商会に改称、時代は下って1934年には船舶製造に重機、航空機、鉄道車両を加え、「三菱重工業」として新しいスタートを切ることとなる。

 戦後、三菱重工業は財閥解体のあおりを受け一時的に3社に分割したが、64年に3社合併し、現在の三菱重工業が誕生した。三菱重工業は、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三菱商事と共に、現在750社ほどある三菱グループの中核を担っている。

 三菱重工業の主な事業ドメインは「エネルギー・環境」「交通・輸送」「防衛・宇宙」「機械・設備システム」の4つ。なお、70年には三菱重工業の自動車部門が独立し、後述する「三菱自動車」が設立される。

(三菱重工業有価証券報告書より抜粋)

 三菱重工業と同業他社を比較すると、売上規模・時価総額のいずれも他社を圧倒していることが分かる(下表)。

■総合重機

 ただ、三菱ブランドは盤石ではない。下記(1)~(5)にあるようなアキレス腱を持っているからだ。

(1)三菱自動車の燃費データ改ざん問題
 16年4月、小型車を共同開発している日産自動車からの指摘により、三菱自動車の燃費データ改ざん問題が発覚した。対象となる日産自動車との共同開発車4車種は、13年6月から現在までに62万5000台を販売している(4車種だけでなく、そのほか9車種も対象の可能性があるとの報道もある)。国内だけでなく海外でも燃費データの追加試験が検討されており、すでに販売した顧客への補償も検討されている。

 00年、04年に三菱自動車が自ら招いた経営危機の際は、「不採算部門の整理」や「経済合理性の追求」ではなく「三菱ブランドを守る」ことを優先し、三菱グループ一丸となって三菱自動車を支援した。しかし今回、手を差し伸べたのは三菱グループではなく、小型車を共同開発した日産自動車であった。この救済の背景には、三菱自動車が窮地に追い込まれることで日産自動車における小型車の開発にも支障をきたすという内情がある。つまり一蓮托生の抜き差しならない状況での支援という側面が強い。日産自動車ゴーン社長も「日産自動車と三菱自動車は対等」とコメントしている。

 日産自動車は、三菱自動車の第三者割当増資を2370億円で引き受け、出資割合は34%となった。これにより、20%を所有し筆頭株主であった三菱重工業を抜き、日産自動車が筆頭株主となった。今回の一連の騒動により、三菱重工業を筆頭とする三菱グループ内での支援は、結果として失敗に終わったとの印象を抱かずにはいられない。

(2)アメリカ原発事故の賠償請求問題
 12年1月、三菱重工業が納入したサンオノフレ原発の蒸気発生器から放射性物質を含む水が漏えいし、13年6月に同原発の2、3号機の廃炉が決まった。米電力会社南カリフォルニア・エジソンなど4社から三菱重工業への損害賠償請求額は約75億ドル(約9300億円)。しかし、三菱重工業が契約上の責任額の上限は1億ドル強と主張しており、損害賠償請求額は確定していない。損害賠償請求額が75億ドルに確定した場合、多大な負担を強いられることになる。

(3)大型客船引渡遅延による遅延金支払い
 11年に受注した客船世界最大手のカーニバル(米国)傘下のアイーダ・クルーズ向けの大型客船2隻の製造が遅れたことで、三菱重工業は累計2375億円超の遅延損害金を支払うことになった。基本設計の確定が大幅に遅れたこと、16年1月に建造中の大型客船内で発生した火災により作業が遅延したことなどが原因である。現在1隻は納入しているが、残り1隻の納入時期が遅れた場合、損害金はさらに増加する可能性もある。

(4)国産ジェットMRJの納入延期
 5度の延期の末、15年11月11日に初飛行を実現したMRJ(三菱リージョナルジェット飛行機)は、翌12月に主翼部分の強度不足が判明。その影響により、17年4~6月に予定していたANAホールディングスへの第1号機納入を1年以上遅らせることとなった。納入延期に伴い、固定費である人件費の負担も増えるだけでなく、納入延期に伴う遅延金が発生する可能性もある。また、度重なる納入延期によって信頼性が失われれば、将来の販売計画にも影響を及ぼすことだろう。

(5)火力発電システム事業に関して日立と主張対立
 三菱重工業と日立製作所は、14年に火力発電システム事業を統合し、「三菱日立パワーシステムズ(以下MHPS)」を設立した。三菱重工業65%、日立製作所35%の出資でMHPSは三菱重工業の子会社である。

 日立製作所が南アフリカの火力発電所工事を07年に受注し、その資産負債などはMHPSが引き継いだが、引継価格は16年3月末時点で確定していない。当工事は損失が見込まれた事業であることから、三菱重工業は当工事引継前の損失額などを勘案した482億南アフリカランド(3790億円)の支払いを日立製作所に請求したが、日立製作所は当請求額を認めていないと発表している。なお、三菱重工業では当請求額の一部を資産計上しているが、その金額および計上の根拠は説明されていない。一方、日立製作所では、当該損失について自社で見積もった金額を引当金計上しているとのことだが、金額は明記されていない。ただ、三菱重工業からの請求額とは相当の乖離がある模様である。

■三菱重工業の行った主なM&A
年月 内容
2008.3 ショベルカーなどの製造販売を行う新キャタピラー三菱(売り上げ4109億円)の株式25%をキャタピラー社(米国)に500億円にて売却
2013.7 エンジニアリング事業や空調事業を行う東洋製作所(売り上げ201億円)の株式57%を公開買付により66億円にて取得
2016.3 フォークリフトなどの製造販売を行うユニキャリアホールディングス(売り上げ1841億円)の株式100%を取得

今後のM&A戦略

 三菱重工業は、保守的な企業体質からM&Aをほとんど行わず、自前で事業を拡大してきた。しかし、近年は経営トップの意向もあり、自前主義ではなくM&Aや大手との合弁会社設立による事業拡大を図っている。現在対立はしているが、日立製作所との合弁会社設立もその一つである。

 中期経営計画「2015事業計画」において、三菱重工業の基本方針として「事業拡大加速によるグローバル競争力強化」「財務基盤の更なる強化と高収益性追求」「企業統治と経営プロセスのグローバル適合推進」の3つを掲げている。ユニキャリアホールディングス株式の取得の際、プレスリリースには「フォークリフト事業を今後も当社のグローバル伸長事業として位置付けていることから本株式取得を決定いたしました」と記載されている。今後も事業拡大、財務基盤の強化、収益性追求のため、積極的にM&Aを行うことが想定される。三菱自動車の支援を、グループ内ではなく外部の日産自動車に頼ったのは、保守的な社風が変わりつつあることの現れなのかもしれない。

三菱重工業の財務分析

 次に、三菱重工業の財務を検証してみる。

■売り上げ/損益推移

■自己資本比率

 三菱重工業の過去18年の財務データの推移をグラフにした。00年3月期に安値で受注した海外の発電プラント工事が原因で巨額の損失が計上されているが、リーマンショックが発生した09年も含め、00年3月期以外では大きな損失は計上していない。しかし、16年3月期は前述の懸念材料のうち大型客船事業により1039億円の特別損失、さらに持分法適用会社である三菱自動車の業績悪化に伴う損失も計上されることになり、前期に比べて利益が大幅に減少する事態となっている。

 ただ、特に15年3月期までの直近3カ年の業績は非常に好調で、主要な事業ドメインの売り上げはいずれも前年対比で増加している。16年3月期は、エネルギー・環境ドメインで火力発電プラントの減収により売り上げが若干減少しているが、同じく好調をキープしているため、三菱重工業が直ちに経営危機に陥ることはない。また、自己資本比率も30%前後をキープしており、依然として同業他社と比較しても高い水準にある。

■事業ドメイン別売り上げ

■同業他社との比較(自己資本比率)

 前述の通り、三菱重工業では複数の懸念材料を抱えているが、財務が非常に安定しているため即座に経営危機に陥ることは想定されない。しかし、「三菱ブランド」の没落より三菱重工業の業績も悪化する可能性はあるため、積極的なM&Aにより事業拡大、財務基盤を強化していくことが必要である。今後も三菱重工業の改革に注目する必要がある。

この記事は、企業の有価証券報告書などの開示資料、また新聞報道を基に、専門家の見解によってまとめたものです。

まとめ:M&A Online編集部

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。