4ドアクーペの魅力とは? メルセデスの新型「CLS」試乗で考える

4ドアクーペの魅力とは? メルセデスの新型「CLS」試乗で考える

2018.09.07

メルセデス・ベンツの4ドアクーペ「CLS」に試乗

「Eクラス」などでも選べるクーペ、「CLS」の存在意義は

ドアの枚数で大きく違う日本での使い勝手

メルセデス・ベンツが2018年6月に日本で発売した新型「CLS」は、後ろにいくにしたがって天井(屋根)が低くなるクーペスタイルを特徴とするクルマだ。同社では「Cクラス」「Eクラス」「Sクラス」といった商品でもクーペスタイルを選べるのだが、なぜ別枠でCLSを用意しているのか。その理由を試乗しながら考えてみた。

メルセデス・ベンツの新型「CLS」

消えていった日本の4ドアクーペ、「CLS」は3代目に

CLSは4ドアでありながらクーペのような流麗なスタイルを持つところが特徴で、初代は2004年に誕生している。クルマの形として、従来の価値観からするとセダンは4ドアで、クーペは2ドアであることが一般的だった。その両者を合体し、新たな価値としたのがCLSである。

CLSの車体寸法は4ドアセダンの「Eクラス」とほぼ同じだが、クーペスタイルなので車高は低く見え、かつ速そうで、カジュアルな雰囲気をも漂わせる。つまり、Eクラスよりお洒落な感じなのだ。

メルセデス・ベンツ日本の広報によると、「『Sクラス』が技術の集大成だとするなら、『CLS』はメルセデス・ベンツのデザインを切り拓くクルマ」とのこと。「サメ」を想起させるフロントエンドの前傾具合に注目だ

こうした商品性を持ったクルマとしては、1970年代半ばに日産自動車「セドリック」の4ドアハードトップがあったし、1980年代末から1990年代にかけてはトヨタが「コロナ EXIV」や「カリーナED」を発売するなど、実は日本車が先行していた。いずれも4ドアセダンであったセドリック、コロナ、カリーナに比べ、より流麗な外観を獲得しつつ、4ドアの便利さを併せ持っていたのが70~90年代に登場したクルマ達だったのだ。しかし、車体剛性が不足していたり、4ドア5人乗りでありながら後席の居住性がよくなかったりして、市場から去っていったという経緯がある。

同じことはCLSにもいえそうだが、新型で3世代目となるこのクルマは、誕生から14年を経てなお、寿命を保っている。

新型「CLS」の価格は、2.0L直列4気筒ディーゼルターボエンジンを積む「CLS 220 d スポーツ」が税込み799万円から。電気モーターの「ISG」(インテグレーテッド・スターター・ジェネレーター)を搭載する3.0L直列6気筒エンジンの「CLS 450 4MATIC スポーツ」は同1,038万円からだ

クーペで気になる後席の居住性はどうか

新型CLSを過去の4ドアクーペと比べると、車体剛性については、衝突安全性能が向上したことにより70~90年代とは比べものにならないほどに高まっている。

では、後席の居住性はどうか。新型CLSのエクステリアデザイン統括であるロバート・レズニック氏に問うと、「後席を重視するお客様には、Eクラスを選んでいただけばいいのではないか」との答えだった。この部分について、実用性は割り切っているようだ。

それでも、初代から2世代目までは4人乗りで、後席が2人掛けだったCLSが、新型では後席を3人掛けとし、5人乗りのクルマに生まれ変わっている。実際に後席に座ってみた実感からいうと、それほど窮屈さは感じないし、天井はえぐられて頭上の空間が確保されており、なおかつ、頭の後ろまで天井が続く造形により、落ち着きのある雰囲気となっていた。後席への配慮も、実は十分に講じられているのだ。

天井は後ろにいくほど低くなるが、後席の居住性は悪くない

CLSの販売は、米国や中国で好調だという。米国では1~2人乗りでの利用が多いはずで、中国では大柄で格好いいクルマの需要が高い。日本にもCLSを好む消費者はいる。合理性や実用性の高さを求める欧州よりは、見た目を意識する市場で好評を博していて、それが歴代CLSの存続にもつながっているようだ。

なぜ4ドアである必要があるのか

それにしても、見栄えがよく格好のいいクルマなのに、なぜ4ドアである必要があるのか。メルセデス・ベンツには、ほかに「Cクラス」「Eクラス」「Sクラス」に2ドアクーペがある。4ドアであることの利点とは何なのだろうか。

2ドアにも独特の格好よさがあるが、なぜCLSは4枚のドアを備えているのだろうか

まず、4ドアであることにより、前後のドアはそれぞれの長さが短くなる。そのため、乗り降りがしやすくなる。

例えばBMWの「MINI」の場合、基本となる3ドアハッチバックは、車体寸法としては日本の道路や駐車場事情にも合っていて使い勝手がよさそうだが、乗り降りのドアが2枚なのでドア1枚あたりの全長が長く、実は乗り降りの際にドアを大きく開ける必要がある。

一方、すでにMINIの5ドア(4ドア+ハッチバック)も市場に出ているが、その前に「MINI クロスオーバー」というSUVが発売となり、これが5ドアであった。車体寸法はMINI3ドアより大柄だが、日本でよく売れた。理由の1つは、乗り降りするドアが4枚あることにより、ドア1枚あたりの長さが3ドアに比べ短くなるので、狭い場所での乗り降りがしやすかったからだ。

ドア全長が短ければ、少ししかドアを開けられない場所でも乗り降りできる。駐車場の広さに制約がある場所では、4ドアの方が隣のクルマにドアをぶつける心配も少なく、乗り降りしやすいのである。

乗り降りしやすいのが4ドアの特徴。狭い駐車場も多い日本では特に便利だ

ほかの視点としては、荷物の乗せやすさがありそうだ。4ドアであることにより、例え1~2人しか乗らない場合でも、後ろのドアを先に開けて、手荷物などを後席やその床下へ置き、身軽になってから前席に乗り込めるという便利さがある。後席に人が乗ることは少なくても、荷物を手に1人でクルマを利用するケースは割と多い。

また、雨の日には傘を先に後席の床へ放り込み、急いで運転席に乗り込むといったこともできる。折りたたんだ傘を手に持ったまま運転席に乗り、助手席側へ傘を置くとなると、自分の服や座席に雨がしたたり落ちる。小雨程度であれば、先に後席へ傘を放り込めた方がいいという場合もあるだろう。

後席に手荷物を積むのも4ドアの方が簡単だ

そうした点から見ると、例えばBMWの電気自動車「i3」は、4ドアでありながら、前のドアを開けてからしか後ろのドアを開けられない機構となっているため、単純に後席の乗り降りだけであれば4ドアの利便性を実感できるが、上記のように、1人乗りでも後席へ先に荷物を置きたいといった使い方には適さない。

4ドアには、単に後席に乗る頻度が高いとか、後席への乗り降りがしやすいといったことだけでなく、ほかの使い勝手で便利さを期待される側面もあるのである。いわゆる4ドアセダンの実用性はなくても、CLSが4ドアである利点は案外、大きいといえる。

総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

総務省施策が追い風に? 携帯分離の「歴史的チャンス」狙うファーウェイ

2019.03.20

モバイル業界を変える「携帯値下げ議論」が過熱

ファーウェイは日本を取り巻く環境を「歴史的チャンス」と発言

コスパ高いミッドレンジ端末でシェア拡大を目指す

20日、NTTドコモが特定の端末の購入を条件に通信料金を割り引く「docomo with」、購入する端末に応じて通信料金を割り引く「月々サポート」を終了する方針を固めたという報道が話題となっている。

国内のモバイル業界では携帯電話料金見直しが進んでおり、3月5日には総務省が中心に進めてきた端末代金と通信料金の分離が閣議決定された。NTTドコモは分離プランを軸とした新料金プランを4月に発表する見込みだ。

日本のモバイル市場を大きく変えるこの動きを「歴史的チャンス」と見ているのがファーウェイだ。2018年末から米中対立が加速する中、ファーウェイが打ち出すメッセージも語気を強めている。果たして日本市場でシェアを拡大できるのだろうか。

逆風吹けども、依然として業績は好調

今年に入り、ファーウェイの周辺が騒がしい。3月7日には、ファーウェイは米国政府を相手取って訴訟を起こした

さらにその内容をFacebookでライブ配信するなど、米国以外の世界市場に向けたメッセージにもしており、そのメッセージをまとめたウェブサイト「Huawei Facts」は、わざわざ日本語版も用意している。

2018年末から続く米中対立を巡る報道は、ファーウェイの業績にどのような影響を与えたのか。MWC19でインタビューに応じたファーウェイ・ジャパンの呉波氏は、「一部の消費者は影響を受けたが、2019年に入ってから売上は大幅に伸びている」と語った。

ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波(ゴ・ハ)氏

話題の「折りたたみスマホ」でもファーウェイは先行する。

ファーウェイに先立って折り畳みスマホを発表したサムスンだが、こちらはMWCではガラスケース内での「展示」のみにとどまったのに対し、ファーウェイは「Mate X」の実機を用いて報道関係者に折り曲げを試させるなど、製品化で一歩先を行っていることをアピールした。

ファーウェイの折りたたみスマホ「Mate X」。報道陣には手に取って折り曲げてみる機会も用意された

Mate Xは次世代移動通信の「5G」にも対応しており、日本では5Gサービスの開始を待って投入時期を見極める方針だという。

ちなみに3月26日に発表予定のフラグシップ機「HUAWEI P30」シリーズは、例年通りのタイミングで日本市場に投入するようだ。SIMフリーでの発売だけでなく、ドコモが採用した「HUAWEI P20 Pro」のように大手キャリアによる採用があるかどうかも注目したい。

分離プランを「歴史的チャンス」と捉えるワケ

一方、2019年の国内モバイル市場で話題となっているのが携帯料金における「分離プラン」の導入だ。KDDIとソフトバンクはすでに導入済みだが、NTTドコモは4月に発表する新料金プランから本格導入するとみられている。

分離プランの特徴は、NTTドコモの「月々サポート」のように回線契約と紐付けた端末の割引が禁止される点だ。端末の割引自体が禁止されるわけではないというものの、大幅な割引は難しくなる。その結果、10万円を超えるようなハイエンド機ではなく、3〜4万円で一括購入しやすいミッドレンジ機の需要が高まるとの見方が有力だ。

この動きをファーウェイはどう見ているのか。

呉氏は「非常に重要視している。スマホが登場したときや、SIMフリー市場が始まったときのインパクトに引けを取らない、歴史的な瞬間になる」と興奮気味に語る。

日本のSIMフリー市場でベストセラーとなった「HUAWEI P20 lite」を始め、ファーウェイのミッドレンジ機のラインアップは厚い。モデルによってはフラグシップと同じCPUでミッドハイの価格を実現するなど、コスパの高さも特徴だ。大手キャリア向けにさまざまな提案ができる体制といえる。

フラグシップと同じ「Kirin 980」搭載でミッドハイ価格の「HONOR View 20」

また、5G対応も順調だ。

モバイルWi-Fiルーターに強みを持つファーウェイは、MWC19でも5G対応ルーターを多く出展していた。日本ではまだ周波数の割り当てが終わっていないものの、国内大手キャリアは2019年内にもプレサービスを始める動きがある。5Gスマホが普及するまでの間、5Gルーターの需要は高まる可能性がある。

5G対応のモバイルWi-Fiルーターも出展していた

ミッドレンジ市場の拡大を狙って、今年はシャープやサムスン以外にも、ソニーモバイルの参入も予想されている。

この価格帯が激戦区になることは間違いないが、ファーウェイはその中で高コスパの製品ラインアップや、国内での地道な販促活動やブランドメッセージの打ち出しによって対抗していく構えだ。

ヨドバシカメラ梅田店での販促イベントの様子
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2019.03.20

Googleが新しいゲームプラットフォームを発表

配信方式でゲーム機不要、「ゲーム機」の時代の終焉?

2019年内にローンチ、性能はプレステやXbox以上か

3月19日、米国で開催中のゲーム開発者会議「GDC 2019」の会場で、Googleがクラウドベースのゲーミングプラットフォーム「STADIA」を発表した。特定のゲーム機に縛られず、ネットに接続したスマホやパソコン、テレビを通してストリーミング(配信)形式でゲームをプレイできる。

この事業を担当するバイスプレジデントとして、STADIAを発表するフィル・ハリソン(Phil Harrison)氏。そもそも彼からして、元はソニーのプレイステーション立ち上げの主要メンバーで、その後Microsoftに移りXboxを担当したという経歴の持ち主

かねてより、MicrosoftのXbox事業のトップマネージャーを引き抜いた、ソニーでPlayStationのハード開発にかかわったエンジニアが転職したといった噂が頻繁に流れており、「Googleがゲーム市場に本格参入する」という憶測は強まっていた。実際に2018年には、Googleは「Project Stream」と呼ばれるストリーミング形式のゲーム基盤の計画を発表し、米国内でベータテスターを募って技術テストを行っていた。

STADIAは、Project Streamの延長線上にあるサービスと見られる。ユーザーは特定のゲーム機を持っている必要がなく、従来のゲーム機の役割をするのはGoogleの設置するデータセンターだ。簡単に言えばクラウドサービスのように、実際にゲームタイトルが動作しているのはデータセンター側で、ユーザーはインターネットを介してゲームを遠隔でプレイする。

STADIAのデータセンターから配信されたゲームをパソコンでプレイしている様子
パソコンで遊んでいたのと同じゲームを、タブレットやテレビでも同じように遊ぶことができる

このプラットフォームの特徴によって、例えばYouTubeで新作ゲームのトレーラー動画を見ていて気に入ったときには、そのページ内の「プレイする」ボタンを押すだけで、インストールすら不要で、動画を再生するかのようにそのゲームをプレイできるようになる。

そして、STADIAのデータセンターが持つゲーム機としてスペックは、サービス開始時のものとして、GPUの演算性能は10.7テラFlopsに達するといい、これはPlayStation 4 Proの4.2テラFlopsや、Xbox One Xの6.0テラFlopsを大きく上回る。映像品質も4K/60fpsのストリーミングに対応し、将来は8K/120fps対応も予定しているという。

STADIA用の「STADIAコントローラー」も販売する。SNSアップ用のボタンや、Googleアシスタントボタンが備わっている

Googleは2019年中にSTADIAをローンチする予定で、まずは米国、カナダ、欧州でサービスを開始すると説明している。発表を受けた翌20日の東京株式市場では、任天堂とソニーの株価が揃って大きく下落した。投資家たちが、GoogleのSTADIAによって、Nintendo SwitchやPlayStationのビジネスが脅かされると考えたからだ。

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