発展著しいミャンマーで存在感を高める日本家電

発展著しいミャンマーで存在感を高める日本家電

2018.08.31

テレビ以外の家電製品に人気が集まり出すミャンマー

クレジット使用が少ない習慣が市場にどう影響するか

ミャンマーの生活様式に合わせた家電が増える可能性

前回、パナソニックのミャンマーでの事業についてレポートしたが、今回は同国で人気を集めている家電製品について触れよう。

関連記事:パナソニックのミャンマー事業展開、地道な活動がいよいよ結実か

ミャンマーは、ASEANのなかでも電化が遅れている国である。ミャンマー最大の都市となるヤンゴンでも、電気が通っているエリアは75%以下と言われ、ミャンマー全体での電化率は、わずか35%に留まる。

それでも、家電の売れ行きが好調だという。

調査によると、ミャンマーの家電市場全体で1億4000万ドル(約160億円)の市場規模があり、そのうちの約45%をテレビが占めている。だが、冷蔵庫やエアコン、洗濯機はテレビの半分程度の市場規模しかない。そして、普及率が20%以下の家電製品も多い。言い換えれば、まだまだ市場拡大の余地があるということだ。

ミャンマー最大手の量販店であるWai Yanを展開するTMWグループのカイン・テッ・ルイン(Khine Thit Lwin)エグゼクティブディレクターは、「テレビは富裕層の多くの家に行きわたり、エアコンも20%程度の普及率になってきた。次は冷蔵庫や洗濯機、電子レンジなどに広がるだろう」と分析する。

ヤンゴン市内にあるTMWグループが展開するWAI YAN ELECTRONICSの店舗
TMWグループのカイン・テッ・ルイン(Khine Thit Lwin)氏
無電化地域の家庭の様子。テレビに自動車用バッテリーをつなげて視聴している

非電化地域でも裕福な家庭の場合、太陽光発電パネルを導入。自動車用のバッテリーをつないで蓄電し、それをテレビ用の電源として使用するというケースが多いという。また、都市部でも停電が多いため、テレビにモバイルバッテリーをつなげて番組を視聴する例が多い。

Wai Yanの店舗で展示されていたソニーのテレビは、スマホ用のモバイルバッテリーが接続できる製品として人気だという。ショップスタッフは、「多くの人がスマホを所持しており、モバイルバッテリーも所有している。このバッテリーをつなげて利用できるのは、ソニーのテレビの長所のひとつ」と語る。

スマホは、低価格で利用できるSIMカードが登場したことで、この3年間で一気に普及した。ほかの人が使っているのに感化され、スマホをほしがる人が増加したことも背景のひとつといえる。

スマホ用ののモバイルバッテリーをテレビの電源に利用できる

注目を集め始めたキッチン家電や理美容家電

一方でここにきて、注目を集めている家電のひとつが電子レンジだ。これまでキッチン家電は炊飯器だけが売れていたというが、低価格の電子レンジが登場したことや、先行して導入した家庭の様子をみて、電子レンジの使い方やメリットなどが伝わりはじめたことが販売に弾みをつけている。「電子レンジを不要だと思っていた人たちが電子レンジを使っている人たちをみて、自分たちもほしいと思い始めている」と、カイン・テッ・ルイン氏の話がそれを裏付けている。

タイなどの隣国に出稼ぎに行っていたミャンマーの人たちが、電子レンジなどの家電の良さを体験してミャンマーで購入するといったパターンもある。ほかにもコーヒーメーカーや理美容家電も同様の理由から売れ始めているそうだ。

電子レンジやIHクッキングヒーターなどを展示し、あこがれの生活を想起させる調理器具売り場
ドライヤーといった理美容商品は、今後の成長が期待される分野だ

不透明な経済政策やクレジットを使わない商習慣の影響

だがミャンマーの小売・流通業界からは「アウン・サン・スー・チー国家顧問による経済政策が不透明であることが課題。為替の影響で、以前に比べて30%も家電の価格が上昇している。チャット高(チャットはミャンマーの通貨名)に為替が振れれば、家電の購入にも弾みがつくのだが……」と、不安と期待の声をあげる。

多くの紙幣を手に持つ女性。ミャンマーではクレジットの購入はわずかで、ほとんどが現金払いだ

さらに、ミャンマーでの取引は現金が中心となっており、クレジット払いの普及が遅れている点も家電の普及の遅れにつながっているとの指摘もある。現在、イオンクレジットなどがサービスを開始しているが、ある大手小売店ではクレジットによる販売比率は全体のわずか0.5%に留まるという。

「クレジットに慣れていないことや審査に手間がかかること、さらには借金をしてまで家電を購入しているという目でみられることを嫌がる人が多いため、クレジットカードが普及しにくい」とする。いまでも一般家電店は、現金だけの取引をしているのが実態で、ヤンゴン市内の家電店店頭では現金の束が飛び交う光景が日常だ。

とはいえ、経済の発展とともにこうした動きにも変化が出てくるだろう。スマホがわずか3年で一気に普及したように、そのメリットが伝われば瞬く間に広がるスピード感を持った市場であることは確かだ。

富裕層を中心に少しずつ高額製品へ人気がシフト

冒頭でテレビが最も普及していると述べたが、この市場にも少しずつ変化がみられる。4K対応や大画面テレビが売れ始めているのだ。ミャンマーでは地デジ放送がスタートしており、これが富裕層に大画面テレビが売れ始めている理由のひとつだ。

マンダレーに本拠を置く家電量販店MYO THEIN Electronics(以下、MYO)では、Facebookを使って、中国TCL製の65型4Kテレビを99万チャット(約7万7000円)で販売することを告知。わずか5日間で170台を販売したという。日本からみても破格ともいえる価格設定だが、同社ではこの値段でテレビを買う人はまだ少ないと読んでいた。

MYOのミョウ・ティンCEOは、「大量に仕入れてみたが、すべてが売れるまでに1年はかかると覚悟した。だが、大きな反響を呼び、あっという間に売れてしまった。高価格帯のテレビがミャンマーで売れることを証明した」と笑う。

MYOでのテレビ売り場の様子。平日にも関わらず、多くの客が来店していた
99万チャットで販売された65型4Kテレのネット広告。5日間で170台が売り切れた

Facebookの活用で拡販を促す

ミャンマーではFacebookの普及率が高く、それが国内におけるPRに重要な役割を果たしている。家電の普及率は低くても、SIMカードの発行枚数は人口の約5500万人を上回っているともいわれ、Facebookの登録者数は1000万人を超えているそうだ。MYOの65型4Kテレビの販売戦略でもFacebookが有効な役割は果たした。

実は、ミャンマーの家電業界におけるFacebookの利用は一般的になっている。たとえば、パナソニックのドライヤーについて、ビューティーブロガーがFacebookで紹介したところ、80米ドルの商品が一気に5倍も売れたこともあったという。

そのパナソニックも、ミャンマー国内向けにFacebookを積極的に活用。すでに100万を超える「Like!(いいね!)」があり、重要な情報発信ツールになっている。

パナソニックはこうした動きを捉えて、今後の普及が見込まれる理美容商品に関して、2018年7月から女性ビューティーブロガーとアンバサダー契約を結び、普及・啓蒙活動を開始。さらにトラベルブロガーともアンバサダー契約を行い、デジタルカメラのLUMIXを題材に、旅先での写真撮影の楽しさを訴求する啓蒙活動を開始する。

パナソニック アジアパシフィック ミャンマー支店の前田恒和支店長は、「ミャンマーでは国内旅行ブームが訪れており、そこにスマホの写真にはない楽しさを訴求したいと考えている。ミャンマーには、信頼できる人が『よい』と判断した商品を購入するといった動きが強い。それを考えると、著名プロガーを活用したFacebookによる訴求は大きなインパクトになる」と話す。理美容製品もデジカメも、ミャンマー国内ではまだまだ普及していない商品だ。こうした啓蒙活動が必要な製品にもFacebookの活用は有効な訴求手段になるといえそうだ。

モバイルバッテリーが利用できるテレビが人気と先述したが、ミャンマーでは独特の製品が投入されることが多い。たとえば韓国のLG電子は、蚊よけ機能を備えたエアコンやテレビをミャンマー市場向けに投入している。もともと東南アジア市場などを対象に開発したものだが、ミャンマーでの関心が高いという。

パナソニックもミャンマーの市場の声を反映した製品をいくつか投入している。これは東南アジア市場向けというよりも、まさにミャンマー専用製品といえるものだ。ミャンマー市場向けのテレビに表示する設定メニューを、2015年以降からミャンマー語にしている。これを行ったのはパナソニックが先駆けだそうだ。毎年、新製品が開発されるたびにミャンマー支店のスタッフが協力し、ミャンマー語での表示を可能にしている。

エアコンもミャンマー狙い撃ちの仕様になっている。パソナニックのエアコンは一定の温度になるとコンプレッサーを保護するために室外機の稼働を停止する制御機能を備えているが、ミャンマー向けの製品では、これが46℃に設定されているという。乾季には40℃を超える暑い日が続くミャンマーの市場にあわせた製品である。

太陽光電池パネルと蓄電池、2つのLEDランプで構成されるエネループソーラーストレージもミャンマー仕様だ。同製品に付属するLEDランプは、5Wの直管形LEDランプと1.5Wの電球形LEDランプの2種類が接続されているが、直管形LEDランプは家族が集まる場所で使用するものであり、電球形LEDランプは主に仏壇に使用することを想定しているという。これは、国民の約9割が仏教徒であり、供給された電気を仏壇に優先的に使いたいというニーズに対応したものであり、まさにミャンマー文化を意識したものだ。

気温46度まで稼働するエアコンの室外機。これはミャンマー向けに開発したもの
エネループソーラーストレージ。仏教国ミャンマー市場向けに仏壇でも利用できるLEDランプを用意

こうした製品の投入が、ミャンマーにおけるバナソニックの存在感を高めているとともに、ミャンマーの今後の市場成長をパナソニックがいかに重視していることを示しているともいえよう。

今後、家電の爆発的な普及が期待されるミャンマー市場において、各社がミャンマー市場特有の家電をこぞって投入する可能性はかなり高い。これからは、日本にはないようなミャンマー仕様のユニークな家電がまだまだ増えることになるだろう。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。