ネックだった上野~大宮間で速度向上に取り組む東北・北海道新幹線

ネックだった上野~大宮間で速度向上に取り組む東北・北海道新幹線

2018.08.17

騒音対策工事を実施で上野~大宮間速度アップ

青函トンネル区間も制限速度を上げて時間短縮

札幌まで延伸させて飛行機との競争力を高める

ここのところ、一体的な列車体系となっている東北新幹線と北海道新幹線の「スピードアップ」の具体策がいくつか打ち出されており、近い将来に実現しそうだ。

両新幹線を通して走る主力列車である「はやぶさ」の最高運転速度は320km/h。日本一の高速列車ではあるが、その速度で走れる区間は、実は宇都宮~盛岡間だけである。

その他の区間はというと、東京~大宮間は110km/h、大宮~宇都宮間は275km/h。そして、盛岡~新函館北斗間は、青函トンネルと前後の在来線(海峡線)との共用区間を除いて260km/h。その在来線共用区間は140km/hに制限されている。

全国新幹線鉄道整備法では、新幹線鉄道を「その主たる区間を列車が200km/以上の高速度で走行できる幹線鉄道」と定義している。東京~大宮間31.3km(実際のキロ数。運賃計算上の営業キロとは異なる場合がある。以下、同じ)と、青函トンネル部分の82km、合計100km以上も在来線と変わらない速度でしか走行できない区間が介在するのは、いささか厳しい。

上野~大宮間で騒音対策を実施

JR東日本は、2018年5月16日のプレスリリースで、東北新幹線上野~大宮間(荒川橋梁以北の約12kmの区間)の最高運転速度を110km/hから130km/hに引き上げるべく、騒音対策工事を実施すると発表した。主な内容は吸音板の設置、防音壁のかさ上げである。

騒音対策強化によるスピードアップが実施される、東北新幹線の上野~大宮間

スピードアップの方策が騒音防止とは奇異に感じられるかもしれない。だが、この区間は市街地を通るため、計画当時から地元との間で速度、ひいては騒音を抑えることが約束され、建設への同意を得たという経緯がある。それゆえ、騒音は現状程度にしつつ速度を向上させるために、吸音板や防音壁の改良を行うのだ。工事完成は2020年頃が予定されている。

なお、この対策により短縮される所要時間は1分程度。同じ線路を走る上越新幹線や北陸新幹線の列車のスピードアップにも資するとはいえ、「大規模投資は抑えつつ、できるところから細かく対策を施してゆく」という感がある。

上野~大宮間のスピードアップは、上越新幹線や北陸新幹線の所要時間短縮にも資することになる

青函トンネル区間は160km/h運転へ

一方、140km/h制限がある青函トンネルも、最高運転速度向上へと動き出した。

そもそも、在来線特急時代の最高運転速度も140km/hであり、新幹線が開業してもそれが変わらなかったことが問題とされていた。速度が抑えられていた主な原因は、線路を共用している在来線貨物列車とのすれ違いの際、新幹線側が従来以上の速度で走っては、悪影響を及ぼすのではないかと考えられたことだ。

本州最北端の新幹線駅、奥津軽いまべつ駅。すでに140km/h区間となっており、新幹線らしからぬ速度で通過する「はやぶさ」
奥津軽いまべつ駅は、乗降客は少ないが、万が一の避難駅という役割も持つ
しかし、国内の在来線では、すでに北越急行や京成電鉄が160km/h運転の実績を有しており、大きなトラブルはないこと、また青函トンネル内では、両鉄道以上の管理レベルで軌道の整備を行っていることなどから、20km/hのスピードアップは差し支えないと国交省も見ていた。

9月に走行試験を実施

検討の結果、すれ違いそのものには問題ないことがわかった。また、懸念された地震発生時の貨物列車の挙動も研究され、脱線は発生しないと確認されたことから、安全が確保されたとゴーサインが出されている。

これを受けて、青函トンネルを所有する鉄道・運輸機構では、2018年9月2~19日に160km/h~210km/hでの新幹線電車の走行試験を実施する。160km/h運転については2018年度末、210km/h運転については遅くとも2020年度内までに、下り列車に限って特定の時期と時間帯において実現させる方針である。

所要時間短縮が課題の東北・北海道新幹線

国交省の鉄道統計年報によると、2015年度の実績で、東北新幹線の輸送実績は東海道新幹線の1/4以下で、需要に大きな差がある。東北・北海道新幹線は、それだけ「小さなパイ」を、ライバルである飛行機と奪い合っていることになる。

東京~新青森間は674.9 km、東京~新函館北斗間は823.7kmあり、東海道・山陽新幹線に当てはめると、それぞれ東京~岡山間、東京~広島間にほぼ等しい。「はやぶさ」の平均的な所要時間はそれぞれ約3時間10分、約4時間15分。このタイムは、東海道・山陽新幹線の「のぞみ」とも同等である。

一般的に、鉄道の所要時間が3時間台だと飛行機に対して互角以上の"勝負"ができるとされ、3時間を切れるようだと、かなり優位に立てる。東京との間で新幹線が有利になるのは対青森市まで。対函館市となると、新函館北斗駅が市街地から離れていることもあって、少々苦しいところだ。しかも需要のボリュームが、東京~岡山・広島間とは大きく違う。

新函館北斗まで4時間以下が目標

東海道・山陽新幹線でも、N700Aの投入により、東京~新大阪間の最高運転速度が270km/hから285km/hに引き上げられた。これは全体の“底上げ”の意味合いが強いが、東北・北海道新幹線では、特定の列車だけでもよいから、目に見える形でのスピードアップ、所要時間短縮が求められている。巨大都市が連なり、旅客の流れが複雑に交錯する東海道・山陽新幹線とは違い、東北・北海道新幹線は「対東京輸送」がほとんど全てと言ってよいからである。

当面は東京~新青森間で3時間、東京~新函館北斗間で4時間を切ることが目標だ。そして2031年度には、新函館北斗~札幌間の延伸開業も予定されている。

東京~札幌間は1035.2kmとなる。これは東京~博多間(1069.1km)より、若干短い。現在、同区間を「のぞみ」は約4時間50分で走破しているが、やはり、飛行機の利用の方がずっと多く、JR西日本が公表しているデータだと、新幹線のシェアは7.5%(2016年度)にすぎない。ちなみに、東京~岡山間は62.3%(同)、東京~広島間は62.7%(同)と新幹線が優位である。

北海道新幹線札幌延伸も睨む

北海道新幹線札幌駅予定地(現在は駐車場など)を俯瞰する。在来線の右(南)側。現・札幌駅の東側に隣接して建設される

こういう事実がある以上、5時間程度が見込まれる東京~札幌間を、4時間30分程度にまで短縮したいと考えるのも当然だ。そうなれば、現在は圧倒的なシェアを持つ、飛行機に対する競争力も持てるだろう。

実現のための次のネックは、260km/hに制限されている盛岡~新青森間や、新函館北斗~札幌間(予定)になってくる。設備的な問題は少ないと見られることから、この区間の320km/hやそれ以上へのスピードアップも、すでに視野に入っている。

JR東日本は2019年春に新型試験車「ALFA-X」を完成させ、360km/h運転をにらんだ走行テストを実施する計画である。新幹線が札幌まで延びた時、どのような列車がどの程度の所要時間で走るのか、大いに楽しみだ。
 

LINEと比較されがちな「+メッセージ」は独自の価値を打ち出せる?

LINEと比較されがちな「+メッセージ」は独自の価値を打ち出せる?

2019.04.25

携帯3社が「+メッセージ」の機能拡充を発表

LINEと比較した強みは「信頼性」

金融サービスと連携し、住所変更手続きが容易に

NTTドコモ・KDDI・ソフトバンクの携帯大手3キャリアが「+メッセージ」(プラスメッセージ)の機能拡充を発表した。

国内大手3キャリアが「+メッセージ」の機能拡充を発表

サービス開始から1年が経過した「+メッセージ」だが、広く普及した印象はない。「メッセージならLINEで十分」との声も多い中で、普及する可能性はあるのだろうか。

「LINE」とは異なる可能性を秘めた「+メッセージ」

2018年5月に大手3キャリアがサービスを開始した「+メッセージ」は、2019年4月までに利用者が800万人を突破したという。だが「使ったことがない」とか、そもそも「名前を知らなかった」という人もいるのではないだろうか。

+メッセージの利用者は800万人に

「+メッセージ」とは、国際規格のRCSに準拠したメッセージサービスだ。従来のSMSを置き換えるサービスとして、短いテキストだけでなく長文や画像、スタンプを送れるのが特徴だ。

「+メッセージ」はSMSを置き換える上位サービス

一方、日本国内ではLINEが普及しており、月間利用者数は7900万人、そのうち毎日使うユーザーは6600万人もいるという。日本のほとんどのスマホにLINEは入っており、日常的なメッセージ需要はLINEが十分に満たしている状態だ。

だが、どんなにLINEが普及してもSMSがなくなることはない。サービスのID登録やログイン時など、本人確認を必要とする多くの場面でSMSは使われている。SMSは契約時に身分証明書で本人確認を済ませており、信頼性が高いのが特徴だ。

一般に「+メッセージ」は大手キャリアのLINE対抗策と認識される傾向にあるものの、その性質はやや異なる。「+メッセージ」がSMSの延長にあるという特性を活かせば、SMS認証のような本人確認はもちろん、企業と個人の間でのさまざまな手続きに活用できるはずだ。

こうした背景を踏まえて3キャリアが発表したのが、新サービスの「公式アカウント」や、金融各社と連携する「共通手続きプラットフォーム」だ。

仕組みの共通化やMVNO対応など、課題は山積

2019年5月以降に始まる「+メッセージ」の公式アカウントは、企業向けのアカウント機能だ。利用例としては銀行やレストラン、携帯会社を挙げ、登録住所の変更やレストランの予約、問い合わせといったサービスを実現できることを示した。

「+メッセージ」の「公式アカウント」機能

こうした機能はアプリでも提供されているが、スマホにアプリを入れていないユーザーも多く、パスワードを入れてログインするのは煩雑だ。だが「+メッセージ」なら電話番号だけでユーザー本人とつながり、チャットで手続きができるので便利というわけだ。

銀行やレストラン、携帯会社による利用例

だが、サービス提供に向けた課題は多い。公式アカウントの開設は、大手3キャリアが個別に営業をかけ、各社の基準で審査する方式となっている。一見すると無駄な仕組みだが、独占禁止法への抵触を避けるため、3社が競争している建前になっているという。

3キャリア以外への対応として、ワイモバイルなどのサブブランドやMVNOでは利用できない状況が続いている。サービス開始時から指摘されていた問題だが、1年が経過して何の進展もないのは理解に苦しむところだ。

iPhone対応にも課題がある。アプリを入れることで「+メッセージ」は使えるものの、SMSを送受信する標準のメッセージアプリを置き換えるものではない。ここに手を加えるのはiPhoneの基本的なユーザー体験に影響するため、アップルの判断次第になりそうだ。

また、今後の構想として、金融5社を横断した「共通手続きプラットフォーム」も打ち出された。住所変更手続きなど、各社の競争に直接関係しない事務手続きを共通化し、顧客の利便性向上を図るのが狙いだ。

金融5社と「共通手続きプラットフォーム」に向けた検討を開始

最近、フィンテックやキャッシュレスの新サービスが増え、新たに住所や電話番号を登録して口座を作る機会は多くなった。しかし、それに伴い変更の手間も増している。そこで+メッセージを利用したオープンな事務手続きプラットフォームが実現すれば、1回の手続きで全社に情報が伝播するというわけだ。

「+メッセージ」は、携帯市場で競合する大手3キャリアが共通サービスの整備を進めなければならない。その中で「電話番号でつながる」強みを活かした独自の活用法が、ようやく見えてきたといえそうだ。

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日本の掃除機市場を変革した元外交官、日本市場への本格参入を語る

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日本の掃除機市場を変革した元外交官、日本市場への本格参入を語る

2019.04.25

シャークニンジャ日本法人の社長 ゴードン・トム氏に直撃

「コードレススティッククリーナー」人気の立役者が語る参入秘話

日本向けの製品カスタム、消費者ニーズの取り入れ図る

全米ナンバーワンの掃除機ブランド「シャーク」。日本では、長年スチームクリーナーのメーカーとして知られていたが、2017年6月に日本法人が設立され、翌2018年夏に日本市場に本格参入した。

第1弾として、同年8月にコードレススティッククリーナーの「EVOFLEX」を発売。翌9月にはハンディクリーナー「EVOPOWER」、10月にはスチームモップ3製品、ロボット掃除機「EVOROBOT」と精力的に新製品を日本市場に投入している。

そこで今回は、シャークニンジャ日本法人の社長を務めるゴードン・トム氏を直撃。同社の日本市場への本格参入の意図と、今後の戦略や日本の掃除機市場や消費者について伺った。

シャークニンジャ日本法人の社長のゴードン・トム氏。英国の元外交官で、20年前にダイソンの掃除機を日本に広め、現在の業界の発展につながる市場の開拓の礎を築いた人物だ

「コードレススティッククリーナー」人気の立役者

ゴードン・トム氏と言えば、日本の掃除機市場の変革者と呼んでも過言ではない人物。もとはイギリスの外交官として来日。赴任中の1990年代にダイソンの日本法人の初代社長に抜擢された(編集注:イギリスの外交官には副業を認める制度がある)。

当時国内メーカーの寡占状態であった日本の掃除機市場に“吸引力が落ちない”の謳い文句で同社のサイクロン掃除機を展開し、「ダイソン」ブランドの地位確立の礎を築いた。

ダイソンを退いた後は、エレクトロラックス日本法人の社長に就任し、キャニスター型に代わり、現在日本の掃除機市場において主流となった“コードレススティッククリーナー”の人気を定着させた。

外国人でありながら、日本の掃除機市場を知り尽くした“業界のマシュー・ペリー”的存在のトム氏だが、今度は全米ナンバーワンの掃除機メーカーの日本法人の社長として日本に再上陸したのは、どういった経緯なのだろうか。

「2014年にエレクトロラックス社を退職して、以降はマーケティングのコンサルタントの仕事をしていましたが、2016年の9月ごろにシャークから連絡がありました。当時のシャークの売上は北米が95%、イギリスが5%ほど。中国法人を立ち上げ、代理店経由でメキシコにも進出するなど本格的な国際化戦略を進めており、日本も大事な市場の1つと考えていました。そんな中、私のところに相談があり、翌2017年の1月くらいにボストンの本社へ出向き、エンジニアやデザイナーに会って話をし、3~4月ぐらいに日本に展開する商材や現地法人の設立、取引・流通事情、マーケティング戦略の提案をしました」

日本法人の設立にあたっては、最終的にはトム氏自らが初代社長に就任することになり、これまでの経験をもとに、オフィスの設置場所や人材集めなども自ら担ったとのことだ。

参入にあたり日本向けにカスタム

次に着手したのは、日本市場に投入する商材の選定。氏曰く「これまでで最高の掃除機に出会えた」と評する同社の製品で、日本市場参入第1弾に選ばれたのは、「EVOFLEX」。本国では2017年秋に発売され、ボタン1つでパイプを90°曲げて掃除ができるという独特のギミックで注目を集めた製品だが、日本で発売するにあたっては多くが日本向けにカスタマイズされたという。

日本市場への本格参入の第1弾として2018年8月に発売されたコードレススティッククリーナー「EVOFLEX」。本国でおよそ1年前に発売された製品(左)を、サイズからモーター、操作性に至るまで、日本向けに大幅にカスタマイズした上で登場し

「本国で開発された最初の試作機は、私の目から見たら全然ダメでした。まず、大きすぎて日本人の身体にも家にもマッチしていませんでした」

パイプ部分が90°曲がって家具の下にも潜り込みやすいという、製品のアイデンティティーとも言える独自性はそのまま継承しつつも、パーツの着脱をしやすくするためにボタンの改良が施されるなど、日本のユーザーに受け容れられるよう細かい部分にまで配慮がなされた

そこで実際に、試作機を用いて日本の家庭50世帯で6週間のテストを3回行い、その結果、日本向けの「EVOFLEX」は、原型は同じでありながらも本国の製品とは見た目も中身もかなり異なる製品に仕上がった。「例えば、ヘッドブラシは、畳や木材などが多い日本家屋の床に合わせて柔らかいローラーにしました。ダストカップも中身が見える透明な素材で、中のメンテナンスがしやすいように角を丸くしています」とトム氏。

それ以外にも、高音域のモーター音を好まない日本のユーザーのために音を低減したり、高性能なHEPAフィルターの採用や、取り外しやすいメッシュフィルターを採用してサイクロン部の手入れをしやするなど、掃除機の本質性能だけでなく、操作性やメンテナンス性にこだわった改良が多数施された。

こうした改良点について、トム氏は日本とアメリカの掃除機に対する消費者の根本的な考え方や流通ルートの違いを明かす。

「日本の場合には、掃除機や家電製品の購入は、家電量販店が主流ですが、米国の場合にはウォルマートなどの巨大スーパーで購入するケースが一般的です。そこでは日本のように実際に製品に手で触れて試してみるという機会がありません。そのため、製品への信頼度が重要で、ブランド力というのはとても大事なのです」

日本でも昨秋発売された同社のロボット掃除機。本国ではそのおよそ1年前に発売されているが、ほぼアイロボット社の独占市場であったアメリカのロボット掃除機市場において、初めてアイロボット以外で2桁のシェアに躍り出ている。

2018年10月発売のロボット掃除機「EVOROBOT」。掃除機メーカーとしてのブランドへの信頼性と、十分な機能・性能と消費者が受け入れやすい価格帯で、アイロボットの「ルンバ」以外で初めて10%を超えるシェアを獲得したという

さらに、米国の消費者は「掃除機が必要」という需要があった上で、その用途を満たすための機能と予算を照らし合わせて製品を選ぶというのが購入の意思決定。ゆえに、デザインやメンテナンスといった要素は日本人ほど重視されず、むしろ「さまざまなユーザー層の需要に応えるために、価格によって付属品を選べることが重要なのです」と話す。

20年前の日本市場は「つまらなかった」

一方、約20年前に日本の掃除機市場に乗り込み、「日本の掃除機は紙パックのキャニスター式ばかりで個性がなく、つまらなかった」と当時を振り返るトム氏。業界の“エバンジェリスト”として、日本市場においてシャークブランドのプレゼンスをどのように高めていくのかに注目される。

そこで目を向けたのが、昨年9月に発売された「EVOPOWER」だ。本国での発売後、日本向けにカスタマイズして上陸した「EVOFLEX」とは異なり、日本をメインマーケットとして、日本の消費者のニーズを多く取り入れて開発されたハンディクリーナーで、その後に英国でも発売されているとのこと。

さらに、今年1月には長崎県の無形文化財である「臥牛窯」とコラボレーションし、「EVOPOWER」に絵付けを施した限定商品を発売するなど、"日本発"の掃除機を送り出している。今後もこうした商品展開や戦略を積極的に進めていく方針なのだろか。最後に、シャークニンジャの展望について訊ねてみたところ、次のように語ってくれた。

2018年9月発売の「EVOPOWER」。コンパクトで部屋に設置しやすくサッと使える機動力のよさと、生活感を感じさせない外観でインテリアにもなじみ、部屋に常設しやすいと好評だ
「臥牛窯」とのコラボレーションで生まれた限定の「EVOPOWER」。プロモーションというよりも、どちらかと言うと日本の伝統工芸贔屓のゴードン社長の“趣味”で作られたようだが、今後も相性がよいものがあれば実現していきたいとのこと

「シャークの掃除機は、あくまでユーザーの使い勝手が最優先です。ゆえに、EVOPOWERも持ちやすく、どこにでも置いて使いやすいサイズ・形状を追求したハンディクリーナーですが、空間に置かれた時のこともイメージし、見た目のデザインにもこだわって開発された、これまでになかった商品だと思います。そういう意味ではEVOPOWERのデザインはまさに"機能美"と言えます。臥牛窯は、単に私が好きだと言う理由でやりました(笑)。積極的にとまでは言えませんが、伝統工芸が好きなので、実現できれば個人的には今後もコラボ商品を展開してみたいですね」

ダイソンで日本の掃除機市場に風穴を開け、エレクトロラックスで新たな掃除スタイルを日本に定着させたゴードン・トム氏。掃除機メーカーとして全米で絶対的なブランド力を誇るシャークニンジャを率い、今度はどのような手腕を奮うのか楽しみである。

長年の経験・知見を武器にした"掃除機"を通じた外交で、日本と諸外国をつないで、今後も世の中の掃除・家事スタイルやあり方を変えていってくれることへの期待が寄せられる、ゴードン・トム氏
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