「マイニング」の仕組みと報酬

理解を一歩深めるための仮想通貨レクチャー 第3回

「マイニング」の仕組みと報酬

2018.08.16

マイニングとは、ルールに沿った256桁のハッシュ値を求めること

得られる収益は大きく分けて2種類

マイニングをする意義とは?

「マイニング」とは?

仮想通貨に関心のある方は、一度ぐらい「マイニング」という言葉を聞いたことがあるのではないだろうか。一般的に仮想通貨におけるマイニングとは、ブロックチェーン上にまだ記録されてない取引情報を格納した最新のブロックを、ブロックチェーンに追加する作業を指す。しかし、その説明を聞いてすぐに理解できる人はそこまで多くはないはずだ。そこで、ビットコインを例に具体的な流れを紹介しよう。

1.ブロックに格納する取引情報の収集を行う

マイニングをする際、まずはブロックに格納する取引情報の収集を行う。ビットコインのアプリケーションをダウンロードした端末に存在する「自動的に通信を行うビットコイン利用者のネットワーク」から集めた情報に、ブロックにまだ取り込まれていない取引(トランザクション)、自身のマイニングによって得られる報酬獲得の取引内容を加えて、1つのブロックの中に格納する。

2.ハッシュ値と呼ばれる、データを圧縮した数値を求める

次の作業では、「ハッシュ関数」と呼ばれる数式に、ブロックに格納された情報とマイナーが任意に設定した数値を代入することで、解に相当する256桁の数値を求める。数式は仮想通貨の種類によってさまざまだが、ビットコインでは「SHA256(セキュア・ハッシュ・アルゴリズム256)」と呼ばれる関数が採用されている。SHA256そのものは、仮想通貨だけでなくデータの暗号化を行う数式として用いられる一般的な数式だ。なお、マイナーが任意に設定した値は「ナンス」、数式の計算で得られた256桁の値は「ハッシュ値」と呼ばれる。

3.繰り返しナンスにさまざまな値を当てはめて、ルールに沿ったハッシュ値を求める

ビットコインではブロックチェーンに新たなブロックを追加する際、この256桁の値が常に一定の条件を満たす必要がある。当然、ブロックに格納した取引の情報は変化しないので、ナンスにさまざまな値を当てはめることで、ルールに沿ったハッシュ値を求めていくわけだ。

効率は悪いものの、ハッシュ値を求める作業そのものは紙と鉛筆で行うことも可能だ。このとき、1秒間に何回この作業を繰り返せるかという数値を「ハッシュレート」と呼び、1秒間に1度この作業を行う場合は「1 hash / 秒」と表される。ちなみに、全世界で1秒間に約40,000,000,000,000,000,000(4,000京)回前後の計算が行われているという(記事を執筆した2018年6月時点)。

4.ルールに合うハッシュ値をネットワークで発信し、確認する

ルールに沿ったハッシュ値が得られた場合、すぐビットコインネットワークに発信する。受信したユーザーは発信されたハッシュ値が正しいことを確認したうえで、次のブロック生成を行う。

こうしてみると、マイニングによってハッシュ値を求めることは難しいように思えるかもしれない。ビットコインは世界中で知られている仮想通貨であるため、さまざまな人によってマイニングが行われているが、知名度の低い仮想通貨であれば、マイニング参加者が少ないためハッシュレートも低いことが想定される。つまり、自宅のPCでマイニングを行える仮想通貨もあるというわけだ。

最近では、仮想通貨のマイニングが可能なスマートフォンのアプリまで出てきているから驚きだ。ほかにも、PCのCPUの処理能力を販売し、マイナーに代わってハッシュ値を求める計算代行サービスや、悪用した事例では、感染すると勝手にCPUの処理能力を利用してマイニングを行うウイルスまで存在する。

「コインベース」と「トランザクション手数料」、2つのマイニング報酬

では、どのようにマイニングで収益を得ることができるのか。

個々の仮想通貨の仕組みにもよるが、マイニング報酬の内訳は大きく分けて2つ存在する。1つは「コインベース」と呼ばれるものだ。

執筆時点(2018年6月)のビットコインの場合では、1つのブロックを生成すると報酬として12.5ビットコインを獲得することができる。これは、プログラム上で定められており、4年に一度半分に減少していく。コインベースがなくなるまでには、100年以上かかると想定されている。

というのも、一定の時間をかけることで、徐々にビットコインは世の中に浸透していき、最終的に世界で活発に利用された結果、コインベースによる報酬がなくてもマイニングが成立するようになるというのが、ビットコインの設計思想であるためだ。

もう1つは、トランザクション(取引)を生成した送金者が任意に設定できる「トランザクション手数料」。多くの仮想通貨交換所のサービスでは、トランザクション手数料を固定しているため、意識する機会は少ない。

なぜ、手数料が固定なのかというと、現在のビットコインの仕組みでは、送金者が設定した任意のトランザクション手数料のうち、値の大きなトランザクションから順にブロックへ格納する仕様になっているためだ。あまりに少額の手数料を設定すると、いつまでもトランザクションがブロックに格納されず、確定しないという現象が起こり得る。交換所が手数料を固定で設定する背景には、こうした点への配慮もあると考えられる。

マイニングの意義とおもしろさ

最近、Dapps(分散処理アプリケーション)が少しずつ注目を集めている。Dappsは、利用者が端末の処理性能を少しずつ提供し、アプリケーションを稼働させるために必要な処理を実施していくというものだ。仮想通貨の世界では、こうした作業の分担による対価をどのように支払うか、そして、ネットワークがスケールしていく過程でどのようにインセンティブを設計するか、という点で興味深い仕組みと言える。

マイニングは、報酬として仮想通貨を得る機械的な作業というだけでなく、ネットワークの運営を担当すると捉えれば、ビットコインマイナーは「ビットコイン」という分散処理アプリケーションを支えていると言い換えられるだろう。

限られた資源の活用とシェアという文脈で、今後はビットコインに限らずさまざまな分散処理アプリケーションが浸透していくだろう。その際、アプリを利用するときには誰もが当たり前の様に「マイニング」を行う時代が訪れるかもしれない。

著者プロフィール

齋藤亮
SBIバーチャル・カレンシーズ代表取締役副社長

2010年、SBIホールディングス入社。SBIグループにて、主に経営企画・事業開発に従事。
2016年、SBIバーチャル・カレンシーズ株式会社 代表取締役に就任、日本初の仮想通貨交換業者として登録を果たす。
2017年より仮想通貨事業者協会(JCBA)理事。

SBIバーチャル・カレンシーズ

 バックナンバー

メディア露出多数、高まる「N高出身」への期待値

メディア露出多数、高まる「N高出身」への期待値

2019.03.22

ネットの学校「N高」の卒業式に潜入

開校時に入学したN高1期生が卒業した

世間の注目を浴び続けた生徒は、何を想う?

3月、角川ドワンゴ学園「N高等学校」の卒業式が東京・お台場にて開催された。

「ネットの高校」として、3年前に設立したN高。この日、2016年の開校時に入学した第1期生と、途中転入・編入した生徒をあわせ、計1593名が卒業した。3年前、『VR入学式』で世間を賑わせたこの学校を巣立つ卒業生たちは、N高での日々をどう捉え、今後はどのようなキャリアを描いていくのだろうか。

卒業式は2019年3月20日、お台場にて行われた

卒業式を彩る最新テクノロジー

N高は、ドワンゴとKADOKAWAの経営統合で誕生したカドカワが設立母体となり、2016年4月に開校された通信制高校だ。同校は開校後、2年次編入なども受け入れてきたため、これまでも卒業生を排出してきてはいたが、「1年生~3年生をN高で過ごした生徒」が卒業するのは、初めてのことだ。

卒業式には多くの報道陣も参加した。生徒にとって、「卒業式に記者がいる」「自分たちが卒業する様子がテレビやWebで取り上げられる」というのは不思議な感覚だろう。とはいえ、もう「VR入学式」に「ニコニコ超会議」へのブース出展(N高ではそれを「文化祭」と表現)などの経験を経て、メディアへの露出には慣れてしまっているのかもしれない。

そして、今回の卒業式も例によって独特だった。

卒業式は任意参加で、会場には袴や制服に身を包んだ生徒が集まる一方、その様子をライブ配信することで、会場に来られない生徒生徒も参加できる仕組みになっていた。会場のスクリーン上にはニコニコ生放送さながら、リアルタイムでコメントが表示されており、こうした演出は「N高らしい」といった印象を受けた。

卒業式の様子。オンライン参加者のコメントがスクリーンを流れる

中でも印象深かったのは、当日来られなかった生徒を代表して、米シリコンバレーに留学中の佐々木雅斗さんが「ロボット」に自分の顔を映して卒業証書を受け取ったシーンだ。

使用したのは、ANAが“未来の移動手段”として開発する、視覚・聴覚・触覚などを備えた、ユーザーの分身となるロボット「ANA AVATAR」。同校ではこのロボットを試験的に授業にも導入しているそうで、こういった最新のテクノロジーを使うあたりもN高らしい。

遠隔操作ロボット「ANA AVATAR(Beam Pro)」を用いて卒業証書を受け取った佐々木さん

と、テクノロジーにばかり目が行きがちではあるが、そもそも「高校生がシリコンバレーに留学している」という事実も驚くべき点だ。高校に通いながらも、シリコンバレーでビジネスを学ぶ――、というキャリアを選べるのは、学校という場所の制約を受けない、ネットの高校のメリットと言えるだろう。

卒業式にはほかにも「異色のキャリア」を持つ生徒たちが集まり、特に活躍した卒業生に対する特別表彰も行われた。

表彰を受けたのは、東京から鹿児島県に移住し、農業や水産業を手伝い地域活性化に貢献する白鳥優季さん、第18回アジア競技大会ジャカルタ・パレンバン「ウイニングイレブン 2018」eスポーツ 金メダリストの相原翼さん、N高のプログラムを最大限に活用し、スタンフォード大学やオックスフォード大学のサマープログラムに参加した冨樫真凜さんなど。その活躍の幅は広い。

さまざまな分野で活躍したN高生に対しては、特別表彰が行われ、記念品としてクリスタルトロフィーが贈呈された

メディア露出が多いがゆえに高まる期待値

N高を卒業した個性豊かな面々は、今後は大学進学、就職とさまざまなキャリアを歩む。

日本初で唯一N高にのみ実在するという「起業部」に所属し、かつ起業第一号として「Easy Go」という会社を創業している、鈴木颯人さんと山田陽大さんから「N高で過ごした時間」についてコメントをもらった。

「元々は地元の進学校に通っていたのですが、『自分が好きなことをしたい』『起業したい』という想いがあり、N高に入学しました。年齢や場所に縛られず、多くの人とコミュニケーションを取れ、充実した3年を過ごせました」(鈴木さん)

「以前通っていた学校が自分と合わず、ネットで見つけたN高で『ここだったら新しいことができるかも』と入学を決意しました。今振り返ってみて、やはり『この学校に来てよかった』と思います」(山田さん)

Easy Go代表取締役の鈴木颯人さん(左)と取締役の山田陽大さん(右)

2人に限らず、卒業生のコメントを聞いていくと「この場所で挑戦してみたい」という想いの元、N高を選んでいる生徒が多い印象だ。

普通の高校とは違い、メディアに露出する機会の多いN高での生活は、良くも悪くも、世間からの注目を浴びる。まだ高校生の彼らにとっては、その視線が時に辛く感じることもあっただろう。ただ、その一方で鈴木さんは「初めて会う方とお話しする際、『N高出身です』と言うだけで、会話が広がることがよくあります」とその知名度を好意的に捉えている。

若くして、覚悟を持ってN高という環境に飛び込んだ生徒たちは、周囲の視線を浴びつつ、たくましく成長してきたことだろう。「N高出身」というキャリアは、彼らにとって1つの大きな武器になりそうだ。

カドカワは新たに2019年4月から、「N中等部」も開校する予定だ。「ネットの学校」という、世間の注目が集まる新しいコンセプトの学校だからこそ、在校生・卒業生の動向は、今後もしばらくは注目され続けそうだ。

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スマホは「望遠」でデジカメに追い打ち? OPPOの10倍ズーム技術が面白い

スマホは「望遠」でデジカメに追い打ち? OPPOの10倍ズーム技術が面白い

2019.03.22

中国スマホメーカーのOPPOが独自のカメラ技術を説明

開発競争が続くスマホカメラ、トレンドは「望遠」へ

高倍率ズームスマホの登場で、デジカメの優位性に危機?

中国のスマホメーカーとしてシェアを急拡大するOPPOが独自に新開発したカメラ技術、「10倍ハイブリッドズーム」が面白い。実際に2019年の新機種からスマホへの搭載を進め、日本市場へも製品を投入するという。

OPPOが「10倍ハイブリッドズーム」技術を紹介

メーカー間の開発競争が続くスマホカメラだが、「望遠」が次のトレンドになりつつある。デジタルカメラに匹敵する10倍もの高倍率ズームを、OPPOはどのように実現したのだろうか。

1年で7機種を投入、気付いた「日本市場の難しさ」

OPPOは世界のスマホ市場で熾烈な4位争いを繰り広げている。サムスン、アップル、ファーウェイのトップ3社に続く集団の中で、2018年は中国Xiaomiに僅差で迫る5位になった(IDC調べ)。

OPPOは2018年、日本市場で7機種のスマホを発売した。OPPO日本法人の鄧宇辰社長は、これまでに国内販売チャネルを12に拡大し、あわせて認定修理店を全国に展開したことを挙げ、「日本のSIMフリー市場でいち早く成長するブランドになった」と振り返る。

オッポジャパン 代表取締役社長の鄧宇辰氏
2018年の1年間にスマホを7機種投入

2019年は国内展開をさらに加速する。日本の消費者に向けたコミットメントとして、件の「10倍ハイブリッドズーム」機能を備えたスマホや、FeliCa・防水対応のスマホ、新たに立ち上げたブランド「Reno」シリーズの市場投入を約束する。

また、話題の「5Gスマホ」の市場投入も急ぐ。日本では5Gの周波数がまだキャリアに割り当てられていないものの、ドコモ、KDDI、ソフトバンクを含む世界の事業者と標準化に向けて連携しており、準備を整えていることを強調する。

MWC19のQualcommブースではOPPOが5Gスマホを実演

一方で鄧社長は、日本市場の難しさについて、「1年の経験を通して、日本市場は他の国と違うことに気付いた。消費の習慣や求めるレベルも高い。グローバルのやり方を日本に持ってきても通用しない」とも述べている。日本市場における品質やサービスの要求水準の高さは、多くのメーカーが直面してきた課題だが、OPPOも同じ壁にぶつかったといえそうだ。

スマホカメラ、次のトレンドは「望遠」に

そのOPPOが市場攻略にあたり、特に注力をしはじめたのが「カメラ」だ。その中でも、業界では次の進化ポイントとして「望遠」技術に注目が集まっている。

そもそもスマホはデジカメと違い本体が薄いため、搭載できるレンズに物理的な制約がある。このレンズの制約から、スマホのカメラはどうしても焦点距離の狭さが弱点になってしまっていた。そこで最近はスマホに複数のカメラを内蔵し、それぞれで広角や望遠を使い分けることで、この弱点を克服しようと進化している。

OPPOの「10倍ハイブリッドズーム」技術は、この弱点に対し異なるアプローチで挑む。プリズムを使って光を屈曲させるペリスコープ(屈曲光学)構造をカメラモジュールに採用することで、レンズを従来の垂直方向ではなく水平に配置できるようにした。これにより、薄型のスマホであっても、光学レンズでは従来不可能だった高倍率ズームが搭載できる。

光を曲げるペリスコープ構造を採用

ただ、35mm換算での焦点距離は16~160mmの10倍となっており、一般的なコンデジの感覚では5倍ズーム程度の性能だ。8.1倍以上はデジタル処理を組み合わせた「ハイブリッドズーム」としているなど、いくつか注意点はある。とは言え、これまでにない望遠レンズをスマホで扱えるのは面白い。

10倍ハイブリッドズームによる画角の違い

OPPOは既に報道陣に向けて、この10倍ハイブリッドズーム技術を搭載するスマホの開発デモ機を公開している。2019年の第2四半期には製品化する計画で、日本市場へも2019年中に投入する見込みだ。

10倍ハイブリッドズームのデモ機。5Gにも対応できるという

特にカジュアルなカメラ需要の受け皿としてスマホに押されがちなデジタルカメラだが、高倍率ズームはスマホには無い、デジカメに残された得意分野のひとつだった。だが望遠もスマホで十分撮れるとなれば、いよいよその優位性も危うくなる。今回のズーム技術は、デジカメ市場をもう一段縮小させてしまう可能性を秘めているのだ。

最大のライバルであるファーウェイも「HUAWEI P30」シリーズで望遠カメラを搭載するとみられており、今後は各メーカーが高倍率ズームで競い合うことは間違いなさそうだ。

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