主導権争い勃発!? グーグルが発表した「Google Home」の位置づけ

主導権争い勃発!? グーグルが発表した「Google Home」の位置づけ

2016.06.09

グーグルは、米国時間の5月18日より実施された「Google I/O」で、パーソナルアシスタント機能を搭載したスピーカー型のホームデバイス「Google Home」を発表した。グーグルがGooghe Homeを発表し、スマートホーム事業への本格進出に向けた姿勢を見せたのには、人工知能(AI)の進化と、アマゾンの存在がある。

話しかけるだけで家電も操作できるGoogle Home

5月18日(現地時間)に開催されたグーグルの開発者向けイベント「Google I/O」。この中では、人工知能を活用した新しい音声アシスタント「Google Assistant」や、Androidの新バージョン「Android N」や、その上で動作する仮想現実(VR)プラットフォームの「Daydream」など、今年もいくつかの大きな発表がなされた。

一方で、ハードウェア面に関する発表はあまり多くなかったのだが、その中でも大きな発表となったのが「Google Home」である。Google Homeは、その名前の通り家庭内に設置して利用するデバイス。外観は小型のスピーカーのようであり、もちろん音楽を聴いて楽しむこともできるのだが、Google Homeの中心となる機能はそこではない。

グーグルがGoogle I/Oで発表したホームデバイス「Google Home」。小型のスピーカー型デバイスだ

グーグルはAndroidで、「OK,Google」と話しかけることで音声による操作ができる仕組みを備えている。その機能だけを抽出して独立化したのが、Google Homeといえるだろう。それゆえGoogle Homeは、家の中で「OK,Google」と話しかけた後、声で今日の天気やスケジュール、交通情報を確認したり、ホテルやレストランを探したり、知りたいことを訪ねたりすると、必要な情報を自動的に探し、声で答えてくれるのだ。

そしてもう1つ、Google Homeの大きな特徴となるのが、話しかけることで家電機器を制御できることだ。Google Homeが自宅内の家電のハブとなり、Google Homeに話しかけるだけで、リモコン操作することなく照明やエアコン、テレビなどさまざまな家電を制御してくれるのである。

Google Homeは声で話しかけることで、音楽を聴くだけでなく、自宅内の家電を声で操作したり、Google Assistantに質問したりと、さまざまな使い方ができる

つまりGoogle Homeは、音声によるアシスタントだけでなく、スマートホームを実現するためのハブとしても機能する、家庭用デバイスなのである。確かにグーグルは、部屋の温度を調節するサーモスタットを開発するネストを2014年に買収するなど、スマートホームの分野に以前から力を入れていたが、なぜこのタイミングで、Google Homeを発表するに至ったのだろうか。

Google Homeの要は「Google Assistant」

考えられる大きな要因の1つは、「Google Assistant」の存在である。先にも触れた通り、Google Assistantは今回のGoogle I/Oにおける大きな目玉の1つとして位置付けられていた。Google Assistantについて簡単に説明すると、従来のGoogle Nowとは異なり、話した言葉を単に検索するのではなく、AIの技術を活用することで、相手が話しかけてきた言葉の文脈を理解し、それに適切な答えを返してくれる音声アシスタントサービスだ。アップルのSiriに近い存在といえるが、特定の場面に限らず、シーンを問わずに質問を投げかけても臨機応変に回答してくれるのが、Google Assistantの強みとなっている。

同じくGoogle I/Oで発表された「Google Assitant」は、会話しながら必要な情報を探してくれる音声アシスタントだ

そしてGoogle Homeは、Google Assistantを活用するために作られたデバイスといってもいい。それだけに、Google Assistantの登場がGoogle Homeの発表に大きく影響していることは確かであり、Google Assistantの提供の目途が立つのを待って、Google Homeは発表されたともいえるだろう。

ちなみにグーグルは、Google Assistantの発表に合わせて、Google Homeの他にもう1つ、Google Assistantを活用したメッセンジャーアプリ「Allo」も発表している。Alloは単に友達とチャットを楽しむだけでなく、会話の途中で必要に応じてGoogle Assistantを呼び出すことで、航空券を探したり、レストランの予約をしたりと、Webブラウザやアプリなどに切り替えることなく、必要な情報を得たり、操作をしたりできるのが特徴。Alloは他にも、相手が投稿した写真の内容から、自動的に返信の候補をいくつか作成してくれるなど、AIの技術をフル活用した機能が備わっている。

Google Assistantを活用したメッセンジャーアプリ「Allo」。友人との会話中にGoogle Assistantを呼び出し、Alloの中でレストランの検索や予約などができる

Google Assistantが、単にGoogle Nowを置き換えるだけの存在であれば、ある意味“Siriの対抗馬”としてしか注目されなかったかったかもしれない。だがGoogle HomeとAlloの発表によって、Google Assistantがスマートフォン以外でも利活用できることを明確に示したことが、Google Assistantの注目を高めたことも、また確かであろう。

先行する「Amazon Echo」に追いつけるか

そしてグーグルにとって、Google Home、ひいてはGoogle Assistantの提供は、ライバルに対抗する上で非常に重要な意味を持つ。そのライバルとは、Siriを有するアップルではなく、アマゾンだ。実はアマゾンはグーグルに先駆けて、米国で2014年より、音声によるアシスタント機能を備えたスピーカー型の家庭用デバイス「Amazon Echo」を発売。既に高い人気を博しているのだ。

アマゾンが米国で販売している「Amazon Echo」。Google Homeと同様の機能を2014年より提供しており、執筆時点では179.99ドル(約1万9,000円)で販売されている

アマゾンは独自の音声アシスタント「Alexa」を開発し、それを用いた家庭用デバイスとして、Amazon Echoを開発した。そしてAmazon Echoは、話しかけることで音楽を流したり、天気や交通情報をチェックしたりといった基本的な機能が利用できるだけでなく、現在では照明機器を中心としていくつかの家電機器にも対応し、電源のオン・オフや調光などができるようになっている。

またAmazon Echoには、サードパーティーが開発した"スキル"を追加して機能を強化する仕組みも用意されている。既に1000以上のスキルが提供されているそうで、ドミノピザでピザを注文したり、Uberで配車したりもできるという。既に独自のエコシステムを確立させている点も、Amazon Echoが注目される大きなポイントとなっているようだ。

既にAmazon Echo向けのスキルがサードパーティーから提供されており、これらを利用すると声で話しかけるだけでさまざまなサービスが受けられるようになる

つまりAmazon EchoはGoogle Homeよりも約2年近く先行しており、しかも一定の成功を収めているわけだ。ではなぜアマゾンが、Amazon Echoをいち早く提供できたかといえば、グーグルと異なりスマートフォンを手掛けていない(正確には過去手掛けた経験があるものの、成功せず撤退している)ことから、スマートホームと音声アシスタントに集中できたことが大きいと考えられる。

そしてグーグルは、現在Amazon Echoを追う立場であり、Amazon Echoに大きな差を空けられないためにも、可能な限り早いタイミングでGoogle Homeを提供し、スマートホーム分野への参加を明確にする必要があったといえるだろう。そのタイミングが、Google Assistantの開発に目途が立った、今回のGoogle I/Oであったといえるだろう。

Amazon Echoが既に発売されているとはいえ、そもそも米国以外での本格展開はまだなされておらず、日本でも当然ながらAmazon Echoは利用できない。それだけに、音声操作によるスマートホームのアシスタントに関する取り組みや競争が本格化するのはまだこれからともいえるだろう。グーグルだけでなく、アップルなど他のIT関連企業が、アマゾンに対抗してどのような取り組みを見せるのかが、今後大きく注目されるところではないだろうか。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。