"クールジャパン"をスマホで普及、新ビジネスモデルが秘める大きな可能性

2016.01.22

マンガ、ゲーム、音楽など海外から注目される日本のポップカルチャー。スマートフォンアプリを介して、世界各国にコンテンツを届けることは可能だが、一歩踏み込み、新たな仕組みで広めようとする動きが出てきた。シンガポールに本社を置く日系企業のGoouteだ。

Goouteの取り組みを簡易に説明すると、クールジャパンコンテンツの接点となる専用アプリをAndroidデバイスに製造過程でプリインストールして、ユーザーに届けるというものだ。日本国内でも大手携帯キャリアが特定のアプリをプリインストールし、ユーザーに端末を販売するという手法はあった。

その点では、従来の方法とは変わらない。興味深いのは、同社のビジネスモデルがアジアのスマホ端末メーカーの課題を解消し、かつ、海外にプリインストール端末を一挙に広げる可能性があること。ひいてはそれが外国人との接点を生み出し、クールジャパンコンテンツを一気に広める可能性を持っていることだ。

端末メーカーの食えない事情

その仕組みを知るには、まず端末メーカーの事情を知る必要がある。現在、スマホのOS別出荷台数は、Androidデバイスが8割を超えている。ただし、OS別営業利益シェアではiOSが9割弱を占めており、端末自体で多くの利益は生み出せていない。こうした状況について、Goouteの横地俊哉代表は、「市場の主役になっている低価格スマホメーカーの採算が厳しい。年間1000万台ペースでつくってようやく利益が出せる」と話す。

スマートフォンのOS別シェアとOS別営業利益シェア

薄利多売に陥ったのは、スマホ製造の参入障壁が低くなったからだ。同氏の説明によると、かつてのように、自社内に開発部門を擁する必要はなく、組み立て設備を持ち、部品、デザインさえ手当てできれば、製造可能になったとする。

そうした端末メーカーが増えた結果、起きたのはダンピング競争だった。スマホに付加価値をつけるより、いかに製造数を増やし利益を確保するかという流れになったという。

Goouteの役割

現状、端末メーカーが望むのは、他社との差別化材料と、利益確保の手段。その課題解決法として注目されたのが、日本のデザイン、クールジャパンコンテンツだった。Goouteはそこにニーズがあることを把握し、うまく突いた。

Goouteの立ち位置はプラットフォーマーだ。日本の契約コンテンツプロバイダーからクールジャパンコンテンツの供給を受ける。契約端末メーカーには、クールジャパンコンテンツの接点となるアプリをプリインストールしてもらう。そして端末は主にアジア諸国に向けて販売される。日本の契約クリエイターから端末デザイン、UIを提供してもらい、アジアの契約端末メーカーに日本デザインの端末を製造してもらうフルセットのサービスも提供するが、数としての主流はアプリのプリインストールとなる。

もちろん、タダではプリインストールはしてもらえない。このアプリには端末メーカーを救うプラスアルファの収益獲得の仕組みがあるわけだ。

Goouteは端末デザイン、コンテンツの供給を受け、契約端末メーカーに提供する
Goouteのサービス提供形態は3つ。デザイン、UI、アプリ(図表内ではNETと表示)の3点フルセットでの提供可能。ただし、日本デザインの端末は年内30万台以上とし、それほど多くはなく、アプリ単独の採用が最も多い。どの形態でも契約メーカーの全端末にアプリはプリインストールされる

端末メーカーの悩みを解消する仕組み

では、端末メーカーの悩みをアプリでどう解消するか。キモになるのは「ルーカス」と呼ばれる低価格スマホを広告メディア化する仕組みだ。

ルーカスはGoouteが契約する端末メーカーのスマホに、ウィジェットアプリとしてプリインストールされる。ウィジェットは、各国のキュレーション記事、オススメアプリ情報、後述するクールジャパンコンテンツの接点となる「GOOUME JP」の情報が入る。注目すべきは広告も表示されることだ。この広告収益は、Gooute、端末メーカーでシェアされる。

ルーカスが配信する情報。このうち広告がキモとなる

そして、ルーカスと一体となって、端末メーカーのスマホにプリインストールされるのが、コンテンツプラットフォームアプリ「GOOUME JP」だ。「GOOUME JP」は、日本の最新トレンド、コンテンツの配信プラットフォームの役割を持つ。

具体的には、Goouteと契約したクリエイターが、壁紙、アイコン、動画、音楽、漫画、ゲームのほか、エンタメ、ファッション情報、観光情報をGOOUME JPを通じて配信する。コンテンツは課金型のものもあり、有料コンテンツによる収益も、クリエイターほか、Gooute、端末メーカーで分け合う。

ウィジェットのルーカス、コンテンツプラットフォームのGOOUME JP、その両者から上がる収益が、端末メーカーの収益源になり、低採算という課題を解消、プリインストールの促進剤にもなるというわけだ。

Gooute提供のUI。契約メーカーの端末には、画像のように「GOOUME JP」というアプリもプリインストールされる
GOOUME JPのコンテンツ。クリエーター、ライターらが日本の情報を発信する

アプリ搭載端末の規模は?

端末メーカーを救う仕組みはそろったが、クールジャパンコンテンツの接点を広げるには、端末の出荷台数が気になるところだ。同社によると、2016年内の1年で計5000万台から1億台と莫大な数となるという。

2014年出荷数をベースに考えれば、世界のスマートフォンの約5%から10%に搭載されることになり、数多くの外国人へクールジャパンコンテンツのリーチが容易になる。向け先は中国、ベトナム、台湾などのアジア圏、北米、南米、EU諸国だが、日本のコンテンツが受け入れやすいアジア圏がメイン。すでに複数の端末メーカーと契約しており、その手はずも整えたという。

同社の取り組みに関して、「たかがプリインストール、利用者が自由にアプリをダウンロードすればいいではないか」という見方もあるかもしれないが、アプリが多数あるなかで、障壁なく接点が持てるか否かが成否を分ける。それがスマートフォンの世界だ。その意味で、多くの外国人とクールジャパンの接点が持てる同社の仕組みは、非常に面白い。

Goouteはクールジャパンコンテンツを広めるか

ただし、こうした取り組みが、ユーザー視点から見た場合、多くの人に望まれるとは限らない。端末購入者が日本に興味を持っているわけでもない。そもそも、コンテンツに魅力がなければ、仕組みそのものが否定されかねない。これらの点についてはどうか。

まず、コンテンツについては、当初は日本発のものがメインとなるが、いずれかのタイミングで、出荷先のものも取り入れていくという。ルーカス上に表示されるコンテンツの表示設定(非表示も可)も細かくでき、利用者に配慮したものになるという。

次に、コンテンツの提供者について。当初、提供するコンテンツは、デジタルハリウッドやフジスマートワーク等に所属する日本のクリエイター、ライターとなる。個人、法人を問わずにGOOUME JPを通じて、多数の国へのコンテンツ配信が可能だ。

だが、現段階で、提供コンテンツに有名なクリエイターは参画していない。その理由については、知的財産の都合上としている。同社では、このあたりも課題として認識しており、将来的には有力コンテンツを投下していきたい考えだ。

一連の話をまとめれば、Goouteはまず、多数の端末にアプリを搭載してもらい、コンテンツを見てもらう"場作り"に注力、その後にコンテンツの充実化を図っていく流れとなるだろう。

新たな仕組みで広がるか

同社の取り組みは、今のところ、低採算に苦しむ端末メーカーを救う手段となりうる。そのビジネスモデルには隙もないように見える。端末も一気に販売することで、クールジャパンコンテンツの普及にも弾みがつくと期待できそうだ。

ただし、それはルーカスの広告収益やGOOUME JPの収益が端末メーカーにとって魅力のあるものになっていることが前提だ。それは同時に、アプリが利用され、ユーザーに受け入れられたことも意味する。一にも二にも、アプリのコンテンツがユーザーに響かなければ、元も子もなくなる。ユーザーにとって関心のないコンテンツが表示され続ければ、それはノイズでしかなくなってしまうだろう。

ユーザーを引き付けるコンテンツやクリエイターをどれだけ集め、それらをいかにタイミングよくユーザーに提供できるか。これからが正念場であり、舵取り次第で成否が大きく変わりそうだ。

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。