宿願かなった青森米 - 「青天の霹靂」特A取得の舞台裏

宿願かなった青森米 - 「青天の霹靂」特A取得の舞台裏

2016.06.10

青森県は三方が海に囲まれ、山もあれば平野も深い森もある恵まれた環境。農産物と畜産物、水産物をバランス良く生産しており、「食材の宝庫」と表現されることもしばしばだ。しかしながら、実は日本穀物検定協会が実施する「米の食味ランキング」における最高評価「特A」を取得した米はこれまで誕生していなかった。

青森県の「青天の霹靂」。米とは思えないネーミング

そんななか、いわば青森県のフラッグシップ米といえる「青天の霹靂」が悲願の特Aを取得。2016年秋に県外での本格デビューを迎える。

青森の米作り

北海道と東北の米は、日本穀物検定協会が実施する「米の食味ランキング」における最高評価「特A」の常連だ。しかし、2014年産で"初めて"特A評価(参考品種として)を取得したのが青森県の「青天の霹靂」だ。逆にいえば、それまで長きにわたって青森には特Aのブランド米が存在していなかった。

2015年2月19日の特A取得を喜ぶ青森県の三村知事(提供:青森県)

青森の米作りは低温との闘いだ。これまでも、寒さに強いこと、安定した収量があることを重視して品種開発されてきた。現在の主力品種である「つがるロマン」「まっしぐら」は、寒さに強く食味も良い。なおかつ値段にお手頃感があることから、県内では家庭用、県外では業務用として重宝されてきた。でもこれは逆にいえば、多く収穫しないと農家へ収入として還元されにくいということでもある。

実際に、「青天の霹靂」の生産に携わって4年目を迎える工藤憲男氏は「安い米をたくさん作るスタイルでは収量が求められる。でも食味の良い米をブランド化すれば価格を高くできるので、作業量も少なくて済む」と語る。

さらに、「青森の米はおいしい」というイメージが定着すれば、既存の青森の米、「つがるロマン」や「まっしぐら」にも良い影響を与えられるかもしれない。そうして、青森県では特A取得への気運が高まっていった。2015年産でのデビューを目指し、「青系187号」という品種を新たなブランド米候補として選出。その「青系187号」こそがのちに「青天の霹靂」となる。

オリジナル品種にこだわった理由

生産者の工藤憲男氏(写真右)とその息子さん(写真左)。米の作り手にとっても、「青天の霹靂」は重要な品種だ

先ほども書いたとおり、青森県の米作りは低温との闘い。これを克服しつつも、ふっくらしていて適度な粘りを持ち、ツヤツヤとした光沢のある、おいしいお米を開発しなくてはならなかった。

青森県の担当者によれば、一般県民から「無理しないで、コシヒカリや北海道の特A取得品種を作付すればいいのでは」という声が寄せられることもあったとか(実際、コシヒカリで特Aを取得しているのは、2015年産で北は福島県から南は佐賀県まで19産地もある)。残念ながら、コシヒカリも北海道の品種も、青森県の気候では食味と収量の面からみて十分とはいえない生育状況になってしまう。「青森県に適した品種の開発が不可欠だった」と県の担当者は振り返る。

ひとつの品種を開発するには10年かかる、といわれている。「青天の霹靂」も例外ではなく、交配に使用した品種の親、そのまた親……と気が遠くなるような歳月をかけて改良に改良を重ね、誕生した。

生産者の工藤氏は「青天の霹靂」がデビューする前から栽培に携わっている。「青天の霹靂」の栽培は「(他品種と比べて)生産基準が厳しくて守るのが大変」というが、それでも「世に出すからにはおいしいものでないと、というプライドを持って米を作っている。だからむやみに作付面積を増やすのではなく、おいしく作れるだけの量を栽培していきたい」と話してくれた。「青天の霹靂」は特殊な青森の気候にピッタリな品種であり、かつ「青森でしか作れない」米だ。「初めて試食したとき、これはいけるなと直感した。津軽でしか作れない米としてブランディングに成功したら、高価格を維持できる」と期待を寄せている。

5月中旬~下旬にかけて田植え(写真左)が行われ、9月中旬頃から稲刈りシーズンを迎える。写真右は津軽平野に実った「青天の霹靂」。生産者の工藤氏によれば、「青天の霹靂」はムダな籾をあまり付けず、必要な分だけ均質に実るという

随所にみえる"米らしくなさ"

さて、「青天の霹靂」と聞いて米を連想する人はほとんどいないだろう。この"米らしくない"ネーミング、そして目をひくパッケージも青森県の戦略のうちだ。

「青天の霹靂」とは、「晴れわたった空にいきなり起こる雷」から転じて「突然起こる大事件」を表す。その斬新なネーミングは、晴天に現れる稲妻のように「鮮烈な存在になりたい」という思いから付けられた。

特別に提供してもらったPR用の2合パック(写真左)。紙袋もおそろいで、目を引くデザイン(写真右)。まさか米が入っているとは思うまい。ちなみに、紙袋を提げているのは弊誌「マイナビニュース」のグルメ担当・F

パッケージに描かれるロゴも、『空がパカッと割れて「青天の霹靂」が飛び出してきた様子を表現』(「青天の霹靂」公式ページより)しているという。米らしくない抽象柄で、印象的なデザインだ。

しかも、パッケージには食品で一般的にタブーとされる青色を採用。さわやかで鮮やかなブルーだが、「ここに米が入っています」といわれると怪訝な表情になってしまう。しかし、スーパーの米売り場に並んだら目立つこと間違いなしだろう。一般的な売り場は白が基調で黄色やピンク、緑が多いというのが筆者の感覚。ここまでビビッドな色があったら目を引きそうだ。

こういった"米らしくない"点が注目されて、各種メディアに取り上げられたことも、おそらくは青森県の狙い通り、といったところなのだろう。

特A取得がもたらしたもの

2014年産、2015年産と2年連続で特A取得を果たした「青天の霹靂」。青森県の担当者によれば、「特A取得をキッカケに、地元生産者は良食味米の生産へ意欲的になったと感じます。青森でもおいしい米を作れるんだとプライドを持って米作りに臨んだ、といった声もあがりました」とのことだ。デビュー以来「A'」評価だった「まっしぐら」が、2015年産では「A」評価とワンランク上の評価を取得したのもその証左といえよう。

品質と生産量を安定させるため、「青天の霹靂」は生産地域が「やませ」の影響を受けにくい津軽中央(一部除く)と津軽西北の13市町村に限定されている。現在は、そのほかの地域で作付可能な良食味米についても、品種開発を進めているところだ。

「青天の霹靂」の初出荷時テープカット。特A取得は青森県の悲願でもあった

栽培基準と出荷基準を厳格に設定し、両方を満たした米を基準達成米として販売。ほかのブランド米と同様、評価を確立するために栽培基準の遵守はもちろん、品質管理を徹底するべく生産者登録制度を採用している。そのほか、青森県の生産指導プロジェクトチームを中心に、衛星画像を分析して水田ごとの食味や生育を推測するリモートセンシング技術を導入。水田ごとの状況を見つつ、きめ細やかな指導をしているという。

ちなみに、出荷基準を満たさない米については日本酒や菓子などの加工品に使われる予定。2016年度に青森県の研究機関にて日本酒の醸造適性試験、ライスミルクの試作などに取り組んでいく。

首都圏でのPRイベントは好評

特A取得で弾みをつけた「青天の霹靂」。2016年産から作付面積を2015年産の約3倍となる約1,560haに拡大し、本格栽培を開始した。いよいよ県外で全国の上位クラス米と並んで販売される。青森県としては、「青天の霹靂」を牽引役として「あおもり米」の認知度を上げる考えだ。

青森県の担当者は、「ブランド化の正念場を迎えるので、首都圏を中心に宣伝を強化する必要があると考えています。これまで得られた高い評価や注目度を維持して継続的に情報発信をしていきます」と意気込む。2015年産も実は、銀座三越など首都圏にて試食PRイベントを行っている。一般向けだけでなく、スクウェア・エニックスやヤフーといったクリエイターが多い会社の食堂へ出張し、PRするというユニークな試みも。こうしたイベントでは「もちもちしている」「甘みがある」など、好評価を得られたそうだ。

スクウェア・エニックスでのPRイベントの様子
六本木ヒルズの田植えイベントには140名が参加した

2016年5月28日には森ビルと連携し、六本木ヒルズの屋上庭園(普段は立ち入り不可)で田植えイベントを開催した。六本木ヒルズに住んでいる、もしくは働いている人とその家族を対象にしたイベントで、これもPRの一環。青森県の担当者は「東京の屋外で栽培するのはこれが初めて」と期待半分、不安半分といった表情だった。そんな様子をよそに、子どもたちは初めての田んぼに大興奮。当日は大人90名、子ども50名の計140名が参加し、にぎわいを見せた。

話題作りに努める

おいしい米の産地としてのブランディングが強烈に成功したのは北海道だろう。気候の変化といった要因もあるが、いまや「ゆめぴりか」や「ななつぼし」などで「北海道の米はおいしい」というイメージをみごと定着させた。

一方で、北海道の対岸にある青森県というと、リンゴやマグロ、ニンニクといったイメージがどうしても先行してしまい、米は思い浮かばないというのが正直な感想だ。生産者の工藤氏も「青森にブランド米は必要ない、とか、業務用の米を作っていればいいんだよ、と言われたことがある」そうだ。今後の課題はまさにここ。作付面積が増えても高い品質をキープするという生産上の課題ももちろんあるが、県内県外問わず青森県の米について知ってもらうのが肝要だ。青森県の担当者は「青森の米はおいしいと認知してもらいたい」としたうえで、「話題性のあるイベントなどを実施していく」と今後について教えてくれた。

冒頭でも述べたとおり、青森県はおいしい食べ物に恵まれている。「青天の霹靂」は食材のおいしさを引き出すような味わいで、青森県の三村申吾知事は「さっぱりしているのに、甘さと旨みが後をひく。いろんなおかずとの相性が素晴らしい」と表現している。晴れわたった空に突如として現れる稲妻のように、数ある米のなかで存在感をアピールできるか、2016年は試される年となりそうだ。

まずは2016年産も特Aを取れるかどうか、というところもポイントになってくる
「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

「音声」巡り覇権争うアマゾンとグーグル、立ち止まるアップル

2019.01.21

CESで存在感を放つアマゾンとグーグル、各社の最新動向は?

レノボはGoogleアシスタント、Alexaに対応した新製品を発表

アップルは各社にプライバシー問題を警告、独自路線を貫くか

米ラスベガスで開催された世界最大級の家電見本市「CES 2019」で、別格の存在感を放っていたのがアマゾンやグーグルだ。2018年はグーグルがCESに初めて本格出展したことで話題となったが、2019年も大がかりなブースを設置して来場者の注目を浴びた。

ラスベガスのCES会場前に設置されたグーグルのブース

アマゾンやグーグルは音声アシスタントで競争しており、家電製品への組み込みを進めている。2019年のCESではどうだったのか、両社の最新動向をレポートする。

グーグル対アマゾンの音声争いが加速

グーグルは今年もCES会場に「Googleアシスタント」を目玉にした大型ブースを設置。巨大な壁面広告やモノレールのラッピング広告で存在を示し、家電メーカーのブースには白い帽子のスタッフを派遣するなど、CESを乗っ取る勢いだった。

「Googleアシスタント」に対応した家電製品が並ぶグーグルブース

一方、Alexaで先行するアマゾンも展示エリアを拡大。業界やメーカーの枠を越えた「Alexa対応製品」を一挙展示することで、エコシステムの強大さを示した。家庭向けのスマートホーム用途だけでなく、オフィスで使う事例も示すなど、応用範囲を広げている。

アマゾンは「Amazon Alexa」対応製品をブースに集めた

具体的な対応製品として、音声で操作できるスマートスピーカーやスマート電球はもちろんだが、これまでにないジャンルの製品も増えている。たとえばレノボは「目覚まし時計」と「タブレット」の2機種を発表した。

レノボの目覚まし時計「Smart Clock」(左)とタブレット「Smart Tab」(右)

Googleアシスタントに対応した「Smart Clock」は、目覚まし時計の置き換えを狙った製品だ。音声だけでなく画面のタッチ操作にも対応しており、カレンダーの予定や寝覚めのいい音楽、室内の照明と連動した目覚まし機能を提供する。

一方、Amazon Alexaに対応した「Smart Tab」は、一般的なAndroidタブレットとして使えるほか、ドックに置くと音声とタッチで操作するスマートディスプレイに早変わりする。自宅でも外出先でも1台2役で使えるお得さが特徴だ。

アップルが投げかける「プライバシー」問題

CESに両社が注力する背景には、音声アシスタント市場におけるシェア争いがある。「Amazon Echo」や「Google Home」といったスマートスピーカーの売上ではグーグルがアマゾンを猛追しており、2018年第1四半期には逆転劇を果たした(英Canalys調べ)。しかし第3四半期にはアマゾンが再び首位に立つなど、接戦が続いている。

その勢力はスマートスピーカーを越えて、家電全体に広がりつつある。家電の操作といえばスイッチやリモコン、タッチ操作が一般的だが、音声に対応する製品は増えている。これまで独自の音声アシスタント「Bixby」を展開してきたサムスンも2019年にはグーグルとアマゾンとの連携を発表した。

サムスンはスマートTVでグーグル、アマゾンと連携

このまま音声が普及していけば、世界中の人々がインターネットのサービスやコンテンツにアクセスする手段になる可能性がある。音声アシスタントのシェア争いは、スマホOSのシェア争いと同じくらい重要というわけだ。

ただ、音声操作はプライバシーに関する懸念もある。音声操作を受け付けるには、マイクが常時オンになっている必要があるからだ。マイクをオフにする機能はあるとはいえ、家庭内のプライベートな会話を常にマイクに拾われるのは心地よいものではない。

この問題に一石を投じたのがアップルだ。CES会場からよく見えるホテルの壁に意見広告を掲載。ラスベガスの有名なコピーをもじって「iPhoneで起きることはiPhoneの中にとどまる」と訴え、サードパーティと広く連携するアマゾンやグーグルを牽制した。

アップルはCESでプライバシー重視をアピール。元々の言葉は、「What happens in Vegas stays in Vegas.(ラスベガスで起きたことはラスベガスに残る)」というもの

アップルも独自の「Siri」をiPhoneに搭載し、スマートスピーカー「HomePod」も販売している。だがサードパーティとは積極的に連携していないため、音声のシェア争いでは不利な立場に追い込まれている。アップルがこのまま「プライバシー重視」路線を貫くかどうかも、音声アシスタント市場の行方を左右しそうだ。

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第30回

一度は姿を消したワイヤレス充電が再びメジャーになった理由

2019.01.21

いまや当たり前の「ワイヤレス充電」スマホ

開発も販売も、実は日本が世界初だった

過去にナゼ廃れたのか、今はナゼ流行っているのか

最近、ケーブルに接続する必要なく充電ができる、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンが増えてきている。一時は姿を消していたワイヤレス充電が、ここにきて再び脚光を浴びるようになったのはなぜだろうか。

世界初のワイヤレス充電対応スマホは日本製

スマートフォンを充電する際、多くの人は充電用の電源ケーブルに接続して充電していることだろう。だがここ最近、スマートフォンをケーブルに接続することなく、専用の充電台に置くだけで充電ができる「ワイヤレス充電」に対応したスマートフォンが増えているのだ。

例えばアップルのiPhoneシリーズであれば、2017年発売の「iPhone 8」シリーズ以降からワイヤレス充電に対応している。他にもグーグルの「Pixel 3」やサムスン電子の「Galaxy Note 9」、そしてファーウェイの「HUAWEI Mate20 Pro」など、海外製のハイエンドスマートフォンを中心として、ワイヤレス充電に対応したスマートフォンは着実に増えている。対応スマートフォンの広まりとともに、ワイヤレス充電をするための充電器も数が増え、家電量販店などで目にする機会も増えている。

ワイヤレス充電対応機種は急増しており、「iPhone XS」など最新のiPhoneもワイヤレス充電に対応している

充電をするためにケーブルに接続するというのは手間がかかるし、何よりケーブルは絡まりやすく取り回しが面倒なもの。それだけに、スマートフォンを置くだけで充電できるワイヤレス充電は消費者にとって非常に便利だ。したがってスマートフォンに搭載するという動きも比較的古くから進められていたのだが、現在のように広く普及するまでにはかなりの時間を要している。

実は、スマートフォン単体でワイヤレス充電ができる機種が最初に投入されたのは日本で、開発したのも日本企業である。2011年にNTTドコモから発売された、シャープ製の「AQUOS PHONE f SH-13C」がそれに当たり、Wireless Power Consortium(WCP)が策定したワイヤレス給電規格の1つ「Qi」に対応。Qi対応の充電器に置くだけで、スマートフォンを充電できる仕組みを備えていたのである。

世界初のワイヤレス充電対応スマートフォン「AQUOS PHONE f SH-13C」は、2011年にNTTドコモが提供。専用の充電器も提供していた

しかも当時、NTTドコモはQi対応のワイヤレス充電ができるスマートフォンの開発に力を入れており、「おくだけ充電」という名称まで付けて積極的なアピールを進めていた。さらにシャープだけでなく、NTTドコモと関係の深い他の国内スマートフォンメーカーともQi対応のスマートフォン開発を進め、市場に多くのワイヤレス充電対応スマートフォンが存在した時期があったのだ。

規格や充電性能の問題が解決し採用機種が増加

だが2013年を境に、NTTドコモのラインアップからワイヤレス充電対応のスマートフォンが一時期姿を消し、ワイヤレス充電は急速に存在感を失うこととなる。当時ワイヤレス充電に力を入れていたパナソニックモバイルコミュニケーションズやNECカシオモバイルコミュニケーションズなどが、iPhoneなどに押されてスマートフォン市場から撤退した影響も大きいが、より本質的な要因は2つあると考えられる。

1つは、急速充電に対する消費者のニーズが高まっていたためだ。当時はバッテリーの性能が現在より低かったため、スマートフォンを使っているとあっという間にバッテリーを消費してしまい、不満の声が多かったため、何よりも素早く充電できることが強く求められていたのだ。しかしながら当時のQiは電力の出力が弱く、充電速度が遅かったことから、消費者のニーズとマッチせず姿を消してしまったのである。

そしてもう1つの理由は、ワイヤレス給電規格が複数存在し、業界全体で、どの方式を採用するか方向性が定まっていなかったため、後続するスマートフォンがなかなか出てこなかったことだ。実際、2015年に日本でも発売されたサムスン電子の「Galaxy S6」「Galaxy S6 edge」はQi規格だけでなく、Power Matters Alliance(PMA、現在はAirFuel Alliance)が策定したワイヤレス給電規格も採用することで、ワイヤレス充電に対応させている。

2015年発売の「Galaxy S6 edge」は、当時まだ事実上の標準規格が定まっていなかったこともあり、複数のワイヤレス給電規格に対応していた

そして最近になってワイヤレス充電が再び日の目を見ることができたのは、それらの課題が解決したことが大きく影響している。急速充電に関しては、当初Qiのモバイル機器に向けた「Volume I」という規格では、送信できる電力が5W以下とされていたため充電速度が遅かったのだが、その後10W、15Wといったより大容量の送信ができる規格の策定が進んだことで、より速く充電できるようになったのである。

また規格の統一に関しては、アップルなど影響力の大きな主要スマートフォンメーカーがQiの採用に傾いたことで、Qiがスマートフォン向けの事実上標準規格となった。そのため多くのスマートフォンメーカーがQiを採用しやすくなり、急速に数が増えたといえる。

さらにもう1つ、高いデザイン性や防水性能など、スマートフォンに求められる要素が年々増えていることも、ワイヤレス充電が復活した大きな要因として挙げられるだろう。一方で、かつて必要だったPCへの接続など、スマートフォンに何らかのケーブルを接続する必要性は年々薄くなっている。将来的にはスマートフォンのワイヤレス充電対応が当たり前となり、充電用のUSB端子やLightning端子がなくなることも十分あり得るだろう。