ハーフミラー採用の

モノのデザイン 第30回

ハーフミラー採用の"ミニマムでシームレス"な洗濯機 - シャープ ドラム式洗濯乾燥機「ES-P110」 タテ型洗濯乾燥機「ES-PU11B」

2017.12.25

シャープが今秋発売した、ドラム式洗濯乾燥機「ES-P110」とタテ型洗濯乾燥機「ES-PU11B」の2モデル。いずれも洗濯容量11キロ、乾燥容量6キロで、同社の各カテゴリー商品においては最上位の新製品だ。扉部分にハーフミラーを採用するなど、どちらのモデルも従来の洗濯機にはない斬新かつ先進的なデザインで、店頭でもひと際目立つ。そんな2つの新製品について、シャープ 健康・環境システム事業本部 デザインスタジオの桑原多美子氏に、デザインの意図や開発秘話などを伺った。

シャープのドラム式洗濯乾燥機「ES-P110」(左)とタテ型洗濯乾燥機「ES-PU11B」(右)。シャープの洗濯乾燥機としては初めてデザイン性を前面に打ち出した商品だ
シャープ 健康・環境システム事業本部 デザインスタジオの桑原多美子氏

今回、2つの製品に共通するコンセプトとして掲げられたのは、"キレイに、こだわる"。洗濯機は衣類をキレイにする家電製品だが、機能性だけでなく、見た目の美しさや設置場所での佇まい、お手入れのしやすさなどすべてにおいて"キレイ"であることを新製品で目指した。

前述のとおり、新製品の2モデルは、ドラム式、縦型とタイプは違うものの、いずれも扉部分に採用されたハーフミラーと、まるでスマホのような高精細なタッチパネル式の操作が目を惹く。洗濯機としてはいささか挑戦的とも言えるような今回の大幅なデザインの刷新の背景について、桑原氏は次のように語る。

「消費者の間で心地よい暮らしやリビング、インテリアとのマッチングという需要が近年高まってきました。また、弊社としては特にドラム式洗濯機の売り上げを強化していきたいという狙いもあり、思い切ったデザインの要素を取り入れようということになりました」

桑原氏によると、デザイン部門で最初に検討されたのが、これからの洗濯機のあり方。従来の洗濯機は"クリーンデザイン"と呼ばれる清潔さをイメージさせるデザインだったが、家電製品にも空間との調和が求められる傾向にある昨今に必要なのは、"サニタリーファニチャー"との融合であるという結論に至ったという。そこで家電らしさをあえて外したデザインの追求がスタートした。

結果、辿り着いたのが洗面台のイメージだ。洗面所の鏡と陶器の洗面ボウルをモチーフに、艶のある陶器の質感や、汚れをふきとりやすいなめらかな形状といった、サニタリー空間におけるインテリアとしての美しさを洗濯機に取り入れるというデザインの方向性が定まったのだという。

"サニタリーファニチャー"のコンセプトのもと開発された「ES-PU11B」のデザインで意識されたのは、洗面ボウル。美しさや清潔さとともに、フラットでお手入れがしやすいといった要素も取り入れられた

「デザインする上で目指したのは、ミニマムでシームレスであること。ハーフミラーのガラストップの採用以外にも、凸凹のない形状やなめらかな投入口といった要素を実現するために、徹底的に要素を絞り込みました」

しかし、新製品におけるシンボリックなパーツであるハーフミラーのガラストップの採用は、技術的な課題も多く抱えていたという。「技術的に最も苦心したのは、ハーフミラーをどの素材にするかの検討ですね。この部分はタッチパネルにもなっているため、ハーフミラーの素材はどれでも大丈夫なわけではありません。通電性もありますし、乾燥機の稼動時には熱が加わりますから熱伝導性への耐性や剥離に強い素材である必要があります」と桑原氏。そのためハーフミラーの素材は当初のイメージよりも暗い色調になったそうだ。

今回の新製品で縦型・ドラム式ともにシンボリックであるハーフミラーのガラストップ。美しい反面、目の前の景色を写り込ませやすいという難点を克服するために、扱いやすさと両立させる適切な角度での取り付けも検討された
インテリアのようにサニタリー空間になじむ洗濯機にするために、従来機種(右)では手前に常に見えていた操作パネルを取りやめ、タッチパネルを採用し、表示を極力排除してスッキリさせた

厚さの検討も重要な事項だ。桑原氏によると、初期のモデルではより薄いデザインだったものの、「内部が基板、LED、リフレクター、タッチパネルシート、ガラスという構造のため、最小限にしても相当厚みが増えてしまった」と明かす。

しかし、こうした数多くの難題を抱えながらも、タッチパネルのキーを美しく光らせるために、リフレクターの深さと色調、拡散性を最後までかなり詰めて検討が重ねられたとのことだ。デザイン面で他にも縦型の場合は薄く見せるために外枠の部分に微妙な傾斜を設け、一部のパーツの色調を変えていたり、ドラムの場合は操作部を見やすくするために設けた傾斜を美しく見せるようにさまざまな角度が検証されたという。

タテ型の初期段階の操作部のコンセプトモデルの一例。最終形に比べると、よりエッジが効いていて黒物家電っぽい印象だ

また、ドラム式のハーフミラーのガラスドアには裏面からグラデーション印刷が施されている。周囲の映り込みを抑えるための工夫だが、天面にフタがある縦型の場合は天井面からの光が反射して自然のグラデーションの効果が得られるため採用されていない。今回発売された新製品2機種はデザインモデルという位置付けではなく、従来モデルの後継機としてラインナップすることから、ここまでデザイン面が大きく変わりながらも価格は極力据え置くことを目指したがゆえに、コストとデザイン性を両立する細かな工夫が随所に隠されている。

サニタリー空間における設置イメージ。ハーフミラーの部分にはドラム式のみグラデーションがかけられている。天面に備えられている縦型と異なり、設置されている場所上、正面のものを写り込ませてしまうため、それを抑えるために考え出された措置だそうだ
操作部が本体側にある従来のドラム式とは違い、ドア部分に装備されている。この設計により、ドア部分に制御基板などの電気系統を収めつつ、強度を保ちながら見た目も美しいデザインに仕上げるという課題に特に苦労したという

そのもう1つの例がタッチパネル操作部のLEDライトだ。外観をスッキリと美しく見せるため、そして「洗濯機のボタンが多すぎてどれを押せばいいのかわからない」という操作性の問題を、操作の順番に従って使用するボタンのみを点灯させることで解決を図った。そのために起用されたタッチパネル操作部だが、ホワイトとブルーの2色のライトを採用しているのもこだわりの1つだという。

しかし、LEDも1灯1灯が製品コストに反映する要素だ。今回、ドラム式の製品の操作部で使用されているLEDライトは全部で114灯あり、コストダウンを図るために、「ボタンをタッチすると光の色が変わる部分以外は、モジュールを用いずにシートを張り合わせることで光り方を分けるようにしました」と明かす。

操作部のLEDはデザイン上ブルーとホワイトの2色を基調とすることは絶対に譲れないポイントだったが、如実にコストに反映されるため、もっとも工夫が施された部分の1つだ

縦型の洗濯乾燥機では、"超音波ウォッシャー"と呼ばれる、昨年単体で発売された製品と同様の付属品を本体天面に装備する。単体の製品では充電をUSB経由で行う方式だが、縦型洗濯機ではワイヤレスで行える非接触式の仕様を採用。この充電部も本体のどの部分に収めるかをはじめ、取り出しの方法などさまざまなデザインが検討されたそうだ。

縦型に採用されている"超音波ウォッシャー"。検討段階では、本体にどのように収納するかだけでも多くの案が議論された

今回、"サニタリーファニチャー"を起点に、デザインの大リニューアルが図られたドラム式と縦型洗濯機の2モデルだが、ハーフミラーのガラストップとタッチパネルの採用という大きな要素が共通していながら、テイストはそれぞれに異なっているのも印象的だ。桑原氏によると、陶器の洗面ボウルのイメージである縦型に対して、「ドラム式は家具のイメージ。最近はインテリアにウッドや金属などの素材感をストレートに用いているものが多いのでそれに合うようなデザインを心掛けました」とのこと。

家具をイメージしてデザインされたというドラム式。サニタリー空間の床や洗面台と調和する色味や素材が選ばれている

洗濯乾燥機の性能や機能だけでなく、デザイン訴求にも力を入れる日本のメーカーが相次いでいる。他の家電製品と比べると、防水パンの規格や給水設備などデザイン上の物理的な制約が多いカテゴリーの製品だが、見た目のデザインの美しさへのこだわりが導く新たな技術革新も含めてさらなる発展が楽しみだ。今回のシャープの洗濯乾燥機の2つの新製品の登場は、それを期待させる好例とも言える。

【平成最後】2018年度の「M&A」件数・金額は、過去最高に - 令和も活況続くか

【平成最後】2018年度の「M&A」件数・金額は、過去最高に - 令和も活況続くか

2019.05.21

2018年度のM&A件数は830件、取引総額は12兆7,069億円

「武田薬品のシャイアー買収」は日本企業最高金額に

日本企業が積極的に海外での地盤固めに動いた様子が見られた

平成最後の年度となる2018年度(2018年4月-2019年3月)は、日本の上場企業によるM&A(企業の合併・買収)が活発だった。

国内の高齢化が進み、中小企業の後継者不在の問題はますます深刻になっている。大手企業でも国際競争が激しくなる中で、規模を拡大したり、「選択と集中」で経営を効率化したりする動きが活発だ。こうした経済環境の中で、多くの企業はM&Aに注目し、自社の成長の手段の1つとして積極的に活用し始めている。

M&A仲介サービス大手のストライクが東京証券取引所の適時開示情報を基に構築したデータベースによると、2018年度のM&A件数は830件、金額(株式取得費用と一部アドバイザリー費用を合わせた取引総額)は計12兆7,069億円となり、いずれも2009年度以降の10年間で最高に達した。

2009年度から2018年度にかけてのM&A件数の推移。ストライクが東京証券取引所の適時開示情報を基に構築したデータベースで集計したもの。※経営権が移動するものを対象とし、グループ内再編は対象に含まない。金額などの情報はいずれも発表時点の情報
2009年度から2018年度にかけてのM&A金額の推移。 ※同上

日本企業最高金額となった「武田薬品のシャイアー買収」

2018年度に注目されたのが取引金額の拡大だ。

武田薬品工業がアイルランドの製薬会社シャイアーの買収に投じた6兆7,900億円は、日本企業が実施したM&Aとしては過去最高額となった。さらに同年は、1,000億円を超える案件がこの10年で最高であった2017年度と並ぶ18件に達するなど、国際競争が激しくなる中で、日本企業がクロスボーダー(国際間案件)のM&Aを活発化させた様子が見てとれる。

武田薬品のシャイアー買収は2018年5月8日に発表され、2019年1月8日に成立した。巨額の買収金額が経営に与える影響を懸念して、創業家一族ら一部の株主が買収に反対したことも話題になったが、臨時株主総会での武田薬品株主の賛成率は9割近くに達した。

武田薬品に次ぐ大型の案件は、ルネサスエレクトロニクスによる米半導体メーカー・インテグレーテッド・デバイス・テクノロジー(IDT)の買収であった。買収金額は日本の半導体メーカーとして過去最高となる7,330億円に達した。自動運転やEV(電気自動車)などの進化に伴い、車載向け半導体の需要拡大が見込まれており、ルネサスエレクトロニクスはIDTの買収によってこの分野の開発力強化や製品の相互補完を目指す考えだ。

それに次ぐ大型の案件は、日立製作所によるスイスABBの送配電事業の買収であり、その金額は7,140億円に達する。日立製作所はABBから2020年前半をめどに分社される送配電事業会社の株式の約8割を取得して子会社化したあと、4年目以降に100%を取得し、完全子会社化する予定だ。再生可能エネルギー市場の拡大や新興国での電力網の整備に伴い、送配電設備に対する需要は一層高まると予想されており、日立製作所は買収により送配電事業で世界首位を目指す。

2018年度(2018年4月1日-2019年3月31日)の取引総額上位10ケース。※金額は株式取得費用と一部アドバイザリー費用を合わせた取引総額 (ストライク調べ)

2019年度も活況続くか

先述したように、金額が1,000億円を超える大型のM&Aは18件あり、武田薬品など金額上位3社のほかに、大陽日酸、三菱UFJ信託銀行、大正製薬ホールディングス、東京海上ホールディングス、JTといった大企業が名を連ねた。

これら18件中17件はクロスボーダーであり、かつ2018年度のM&A件数中、こうしたクロスボーダーは185件(構成比22.3%)に達しており、日本企業が積極的に海外での地盤固めに動いた様子が浮かび上がった。

かつて、日本で企業の投資といえば、研究開発や設備投資が大半を占めていた。しかし、最近の状況を受けて、ストライクの荒井邦彦社長は「全体の成長率が低迷する中で、こうした投資の効果は思うように高まらず、事業戦略としてのM&Aが日本企業でも定着してきている」と分析する。

なお同氏は、2019年度のM&A市場の動向についても「日銀による金融緩和が企業の資金調達環境を改善させており、活況が続きそうだ」と予測している。

出展:M&A online データベース

関連記事
大津の園児死亡事故で炎上した「マスコミ」批判

カレー沢薫の時流漂流 第43回

大津の園児死亡事故で炎上した「マスコミ」批判

2019.05.20

漫画家・コラムニスト カレー沢薫さんの社会派連載!

第43回は、大津の痛ましい事故で炎上した「マスコミ」問題について

滋賀県・大津市で散歩中の園児の列に軽乗用車が突っ込み、園児二名死亡、多くの負傷者を出す、という事故が起った。

池袋のプリウス事故の衝撃が冷めやらぬまま、また痛ましい事故が起ってしまった。池袋の事故では「高齢者の自動車運転問題」「上級国民疑惑」が大きく注目されたが、今回の事故では全く別のものが炎上した。

マスコミ問題である。

マスコミが保育園を追求したのは視聴者のため?

事件が起こった当日夕方、被害者の園児が通っていた「レイモンド淡海保育園」が記者会見を行ったのだが、そこで質問をした記者の血が青とか紫とかほとんど寒色系じゃないかと、大きく批判された。

記者会見が、どのような内容だったかというと「危険な場所という認識はあったのか?」「保育士が道路側にいたのか?」という、何としてでも保育園側に批があったようにしたくてたまらない質問、「園児たちの様子は普段と変わらなかったのか?」という意図のわからない質問、 「散歩したのは園に庭がないからか?」という「園に庭さえあればこんなことには…」という「ニ兆円さえあれば」に匹敵する、壮大なたられば論などが挙げられ、質問を受けた園長は号泣、それを記者がバッシャバッシャ撮影するという地獄絵図だったそうだ。

記者会見を見た多くの人が「何を食ったらそんな質問ができるんだ」と思っただろうが、この記者会見は、たまたまその場にプラスチックを食って育った選りすぐりのサイコパッシャーが大集結してしまったという、悪い意味でのアベンジャーズだったワケではないと思う。

記者が何故あのような質問をしたかというと、決して趣味ではなく、おそらく「視聴者の見たい画」「聞きたい言葉」を引き出そうとした結果なのではないか。もちろん「あんなもの見たくなかった」という人が大半だと思う。

しかし、池袋プリウス事故で加害者が即逮捕されないことが大きく批判されたことからも、現在の我々視聴者に「悪が一刻も早く、俺たちの目に見える形で処されるところが見たい」という「ニーズ」が少なからずあることが分かっているのだ。

つまり「お客様に一秒でも早く悪が吊るされる様をお届けします!」というニーズに応えようとする企業努力が、「悪くもない保育園をとりあえず悪にして即斬る」という、完全に間違った「悪・即・斬」になってしまったのではないだろうか。

「マスゴミ」問題は視聴者の問題?

しかし、「被害者側への無配慮な取材はいらん」というのも、今回の件だけではなく、視聴者側が何度も言い続けている「ニーズ」である。

何故それが無視されてこのような会見が行われるかというと、被害者の声まではいらなくても、やはり我々が平素「センセーショナル」な物を求めてしまっているからではないだろうか。よって記者たちは「とにかく刺激的なものを撮ってこい」と言われ続け、感覚がマヒし、本来配慮が必要なはずの取材にすら「センセーショナルさ第一」で臨んでしまい、まるで不倫記者会見のようなノリの質問が飛ぶことになってしまったのではないだろうか。

やはり報道というのは「視聴者が何を見たがっているか」が反映されるものだ、需要がなければ供給はなくなる。このような記者会見が行われなくするためには、何度でも我々が「こういうのはいらんのや、見んし、お前らの雑誌買わんわ」と言い続けるしかないだろう。

ところで、「質問をした記者を特定して処してやろう」という動きも当然のように起こったらしい。やはり我々の「悪を処したい」「処されるのを見たい」という気持ちは根深い物があるのだ。

ちなみに、今回の事故では当初、車を運転していた52歳と62歳の2人が逮捕された。「また高齢者か」という声も上がったが、この年齢で高齢者と呼べるかは微妙なところだ。結局「車を運転する以上誰でも事故を起こす可能性がある」ということである。

車を運転しない人は「歩道を歩いていて車が突っ込んでくるなんてどうしようもない」という被害者観点から絶望したと思うが、車を運転する人は加害者観点でも恐怖したと思う。

もちろん安全運転に越したことはないが、人間には「限界」と「不測の事態」があることでおなじみである。持病もないのに運転中に突然何らかの発作が起こる可能性だってあるのだ。「どうしようもないこと」で被害者になることもあるが、加害者になることもあるのである。

つまり、車がないと生活できない土地で、私が週一ぐらいしか外出せず、引きこもり続けているのは、近隣住民の命を守る草の根活動でもあるのだ。しかし、それは無職だからできる事業なので、多くの人が、少なからずリスクを負って車を運転しなければいけない。

そのリスクを減らすには、運転者が気をつけることはもちろんだが、何せ限界がある。つまり、人間がこれ以上、進化することなく、むしろ高齢化で退化する一方だとしたら、無機物の方を整備していくしかない。

事故が起りにくい道路作り、そして車だ。

現に、車の事故防止機能はどんどん進化しており、自動運転化の開発も進んでいるという。自動運転が本当に安全なのか不安もあるが、少なくとも老が運転するよりは確実に安全になるだろう。

しかし、今のところそういった事故防止機能がついた車を買うか否かは、任意である。そして、そのような機能がついた車は高くなる。よって私の車は金銭的問題で、タイヤとハンドルがついているぐらいであり、運転手がミスったら、そのミス通り事故を起こしてくれる、素直な仕様である。

現在でも事故防止機能のある車を購入した場合、補助がもらえることもあるようだが、導入が任意な以上、つけない人はつけないだろう。これからの車には、タイヤ、ハンドル、事故防止機能を、もう屋根ぐらい忘れても良いから義務付けるべきではないだろうか。

関連記事