インクジェットプリンターの主戦場は大容量インクタンクモデルへ

インクジェットプリンターの主戦場は大容量インクタンクモデルへ

2018.08.06

エプソンのプリンター、大容量インクタンク機の累積販売台数が3,000万台を達成

今後も従来のインクカートリッジから大容量インクタンクモデルへの転換を加速

インクカートリッジで収益を得る構造にかげり? キヤノンにも変化が

セイコーエプソンの大容量インクタンク搭載インクジェットプリンターの世界累積販売台数が3,000万台に達した。そして同社は、今後も大容量インクタンクモデルの販売をさらに加速させる姿勢をみせる。

2018年度には販売総数の55%が大容量インクタンク機

セイコーエプソンは、2018年度の基本戦略として、従来のインクカートリッジモデルから大容量インクタンクモデルへの転換をさらに加速させる計画を明らかにしており、2018年度の年間販売計画は、前年比20%増の950万台。これは、同社のインクジェットプリンター販売総数の約55%を占めることになる。

2017年度実績は、50%弱としていた構成比は、いよいよ2018年度には過半数を突破。名実ともに、大容量インクタンク搭載プリンターが、エプソンのインクジェットプリンター事業の主軸になるというわけだ。

エプソンのインクジェット事業、ついに大容量インクタンク機が主軸に

セイコーエプソン 取締役 執行役員 経営管理本部長の瀬木達明氏は、「欧米などの先進国においても、2018年度には2割弱を大容量インクタンク搭載プリンターモデルが占めることになる。日本でも、2018年度には2割弱にまで引き上げ、今後、当社インクジェットプリンターの主流に位置づけたい」とする。

セイコーエプソン 取締役 執行役員 経営管理本部長の瀬木達明氏

大容量インクタンク搭載インクジェットプリンターは、2010年10月に、インドネシアで発売したのを皮切りに、2017年度には、販売エリアを約150の国と地域にまで拡大。低プリントコストに加えて、使い勝手を向上させた製品を投入するなど、ラインアップを強化。大容量インクタンク方式の先駆けともいえるエプソンが、この分野では、圧倒的な世界ナンバーワンシェアを獲得している。

日本でも大容量インクタンク搭載プリンターのラインアップを強化しており、最大の需要期となる昨年の年末商戦でも、テレビCMでの積極的な訴求と、量販店店頭での展示に力を注いでいた。昨年は、日本における大容量インクタンク搭載プリンターの攻勢はわずか数%であり、残りの90%以上を占めるインクカートリッジプリンタの訴求はほとんど行わないという異例のマーケティング手法を用いていた。同社のコメントなどを聞くと、今年も同様の手法が取られるのは明らかだ。

ビジネスモデルを変え、台数減も増収

セイコーエプソン 取締役 専務執行役員 プリンティングソリューションズ事業部の久保田孝一事業部長は、「大容量インクタンク搭載インクジェットプリンターは、レーザープリンターやインクカートリッジ方式のプリンターと比較して、印刷コストやインク交換の手間がかからず、環境負荷も低いことから、お客様に安心して印刷していただける製品」とし、「エプソンはプリンターのビジネスモデルを変革し、世界中のお客様が豊かな創造性と高い生産性を発揮できる、快適な印刷環境を届けたい」とする。

先頃、セイコーエプソンが発表した2018年度第1四半期決算でも、大容量インクタンク搭載プリンターの好調ぶりが示された。

前述の瀬木氏は、「大容量インクタンク搭載プリンターは、2018年度第1四半期の結果を見ても、好調に推移している。年間950万台の目標に向けて、順調なスタートを切った」とし、「競合他社も、大容量インクタンク搭載プリンターを投入してきたが、エプソンは、40機種以上のラインアップを持っていること、高い耐久性を持つエプソン独自のマイクロピエゾの優位性もあり、製品競争力が高い。レーザープリンターからの置き換えも増えているが、インクジェット同士の戦いに持ち込んでも勝てる」と自信をみせる。

2018年度第1四半期のプリンター事業の実績

同社の第1四半期におけるプリンターの売上高は、前年同期比12億円増の1,163億円。この成長のベースになっているのは、やはり大容量インクタンク搭載プリンターだ。

「ビジネスモデルを変革させる戦略で販売した結果、大容量インクタンク搭載プリンターが、新興国、先進国ともに伸張し、大幅な増収になった」と説明する。

新興国での販売がさらに拡大していることに加えて、すでに、欧州、米国では、2割近い構成比にまで拡大しているという。「今年は先進国での展開を強化していく考えだが、当初の計画よりも進んでいる状況にある」とする。

大容量インクタンク搭載プリンターの好調ぶりは、インクカートリッジモデルでのビジネスにも変化を与えている。

瀬木氏は、「インクカートリッジモデルは、価格維持施策によって販売が減少している」と前置きしながらも、「今年度は、他社のキャンペーンに追随するといった過度なことは行わない」として、インクカートリッジモデルで他社が仕掛ける価格戦略には対抗しない姿勢をみせる。

これが、結果として、プリンター事業の収益性の改善につながっているのだ。

「過度な戦いは避け、価格維持施策を堅持したことで、販売台数は減少しているが、プリンター本体合計では増収になっている」という。

インクカートリッジで収益を得るビジネスモデルに変化

欧米では、現在も、競合他社のインクジェットプリンターのプロモーションが継続しているが、エプソンは、これに対しても過度な対応は行っていないという。

実は、プリンターの最大の商戦期が含まれる2017年度第3四半期(2017年10~12月)に、エプソンは、競合他社のキャンペーンに対抗する形で、価格対応を図った。だが、このときに、低価格でプリンタを購入したユーザーは、大量に印刷するという用途よりも、年賀状印刷などのスポット利用が多く、インクカートリッジの追加購入が少ない傾向があるという。

本体を低価格で販売して、インクカートリッジで収益を得るモデルが、インクカートリッジモデルの収益構造だが、過度な低価格キャンペーンを打っても、本体購入後にはインクカートリッジを購入せず、収益を得にくいユーザーばかりが増えても収益構造を悪化させるだけだ。

エプソンは、大容量インクタンク搭載モデルという新たなビジネスモデルを構築したことで、インクカートリッジモデルでは無理な仕掛けをせずに済むというわけだ。

「第1四半期には、インクカートリッジそのものの販売数量は、前年同期比7%減となっており、とくに西欧では想定以上に落ちている。インクカートリッジモデルで過度な戦いは避けて、無理な仕掛けをしないことと、その一方で、大容量インクタンク搭載プリンターの販売が増加していることが、インクカートリッジそのものの販売数量の減少に影響している」という。

インクカートリッジの販売が減少したため、インク全体では減収となっているが、インクの下振れを、大容量インクタンク搭載プリンターがカバーしている格好だ。

インクカートリッジの販売減を、大容量インクタンクでカバーする格好に

エプソンは第1四半期においては、前年同期に比べて広告宣伝費や販売促進費を増やしているが、これは大容量インクタンク搭載プリンターをはじめとする戦略製品のプロモーション強化のための費用である。

また、在庫の回転日数は、2018年3月には74日間だったものを、2018年6月には83日間に増やしている。これも、大容量インクタンク搭載プリンターの在庫を増やしているのが要因だ。「部材確保が予想以上にスムーズであり、それが在庫の増加にもつながっているが、今後の大容量インクタンク搭載プリンターの販売拡大に向けて貯めているところである」と説明する。

今年の年末商戦、競合にも動きが

では、今年の日本の年末商戦では、どうなるのだろうか。

エプソンは、昨年同様、大容量インクタンク搭載プリンターの訴求を中心にする施策になりそうだ。年末年始に恒例となっているキャッシュバックキャンペーンにも、積極的には追随しない可能性も高い。

だが、対抗するキヤノンも、価格重視のキャンペーンや低価格モデルの販売には慎重な姿勢を、いまからみせている。

キヤノンマーケティングジャパン(キヤノンMJ)が発表した2018年度上期(2018年1~6月)連結業績の会見のなかで、同社の松阪喜幸 取締役 専務執行役員は、「キヤノンは、大容量インクタンク搭載プリンターやビジネスインクジェットプリンターでは出遅れている」と前置きしながら、「ホームプリンターでは、年賀状での利用を含めて、ドキュメントボリュームが減っている。やみくもに台数シェアを追うのではなく、高付加価値モデルへのシフト、大容量インクタンクモデルへのシフトを行っていく」とする。

こうしたコメントを聞く限り、例年通り、各社のキャンペーンが実施されたとしても、その内容は少し変化しそうだ。

そして、今年の年末商戦においては、大容量インクタンク搭載プリンターで先行するセイコーエプソンの手の打ち方が、市場動向に大きな影響を与えることになりそうだ。

果たして、セイコーエプソンは、今年の年末商戦に、どんな手を打ってくるのだろうか。大容量インクタンク搭載プリンターを前面に打ち出したエプソンの戦略が、市場競争にどんな影響を与えるかが注目される。
 

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

新AQUOSは“片手ポケット族”狙う iPhone不在の「小型スマホ」市場に勝機

2018.11.16

シャープが新スマホ「AQUOS R2 compact」を発表

大画面化の波に逆らい、「片手ポケット族」が増加傾向に

iPhone不在の「小型スマホ」市場を狙う

11月15日、シャープがAndroidスマートフォンの新製品「AQUOS R2 compact」を発表した。名前に「compact」と付いている通り、最近のスマホ市場では選択肢が減っている小型モデルであることが特徴だ。

小型スマホの需要を取り込む「AQUOS R2 compact」

コンパクトな見た目とは裏腹に、中身にはハイエンドである「AQUOS R」シリーズのスペックを詰め込んでいる。世界的にスマホの大画面化がトレンドとなっている中で、あえて時代に逆行するシャープの狙いはどこにあるのだろうか。

スマホを片手で持ち、ポケットに入れて使う人が増加

世界のスマホ市場では、6.5インチの「iPhone XS Max」に代表される大画面モデルが人気を博している。だが、日本では通勤電車などの利用シーンにおいて、片手で使う人が多いといわれている。シャープによれば、スマホを片手で持つ人は64% 、服のポケットに入れて持ち運ぶ人は49% に達しており、その割合は上昇傾向にあるという。

片手で持ち、ポケットに入れて持ち歩く「片手ポケット族」が多いという

その背景として、シャープはスマホの「インフラ化」を指摘する。SNSやコンテンツを楽しむだけでなく、サービスの利用やモバイル決済にスマホは欠かせない存在になっており、日常生活でスマホを取り出す場面が増えている。

AQUOS R2 compactは、日本人の手のサイズを念頭に置いた「横幅64mm」のボディに、できるだけ高性能な部品を詰め込んだハイエンドコンパクト機になっている。プロセッサは最新のSnapdragon 845、メモリは4GBを搭載しているが、これは大画面モデルのAQUOS R2と同等だ。

ポケットに入れやすいサイズに高性能を詰め込んだ

スマホ本体を小型化する一方、画面は前モデルの「AQUOS R compact」より大型化した。このためにシャープは画面の上下に切り欠き(ノッチ)を持つIGZOディスプレイを開発。インカメラと指紋センサを搭載しつつ、表示領域を上下に広げてきた。

前モデル(左)と比べて新モデル(右)は表示領域が広がった

「iPhone不在」の小型スマホ市場を直撃

シャープによれば、小型スマホを求める人は全体の3割程度という。スマホ市場では残りの7割に向けた大画面モデルが幅を利かせており、最新のiPhoneでは6.5インチのXS Maxに加え、一般向けモデルの「iPhone XR」も6.1インチとなっている。

一方、小型モデルとして根強い人気のあった「iPhone SE」は、後継モデルが出ないまま販売が終了。中古市場では価格が上昇する騒ぎもあった。

日本で最大シェアを誇るiPhoneだが、小型スマホ市場では存在感が薄れつつある。ソニーモバイルはXperiaシリーズのコンパクト機を投入しているが、2018年夏モデルの「Xperia XZ2 Compact」と比較して、シャープ機は画面の大きさ、薄さ、軽さの面で圧倒している。

中国メーカーとして日本でも勢いを伸ばすファーウェイ、OPPOも世界市場において大画面化競争を繰り広げており、小型モデルに積極的な動きは見せていない。この点もシャープにとって有利に働いている状況だ。

また、AQUOS R2 compactは顔認証と指紋認証の両方に対応しているのも特徴。これは、iPhoneにもXperiaにもない機能だ。スマホをポケットから取り出し、顔の前に持ち上げるだけでロックを解除できる顔認証だが、卓上に置いている場合は使いにくい。だが指紋センサがあれば、指を置くだけで済む。

顔認証に加えて指紋認証にも対応

スマホの端末メーカーの多くはグローバル市場に目を向け、大画面化のトレンドを追いがちだ。だが、シャープは国内の需要をしっかりとらえた上で、日本のユーザーに刺さる製品作りを続けている。

依然としてiPhone人気が続いている中で、限られた市場であっても「不在」のチャンスをタイムリーに活かし、ユーザーを奪還する。国内に目配りできるシャープならではの戦い方に注目したい。

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

知って納得、ケータイ業界の"なぜ" 第23回

大画面化するスマートフォン 使いやすさの試行錯誤は縦長から折り畳みへ

2018.11.16

海外メーカーの台頭で日本にも大画面化の波が到来

大画面化と使いやすさの両立、各社の工夫の歴史

縦長スマホにとって代わるのは「折り畳み」スマホか

スマートフォンのディスプレイは年々大型化が進んでおり、かつては「大きすぎる」と言われた5インチディスプレイが、今や小さい部類に入ってしまうほどだ。一方で使いやすさを維持しながらディスプレイの大画面化を実現するため、メーカー各社はさまざまな工夫を重ねている。スマートフォンのディスプレイサイズはなぜ大きくなり、今後はどのように変化していくのだろうか。

海外メーカーの台頭で日本でも大画面化に拍車

スマートフォンにとってディスプレイは、単に情報を表示するだけでなく、タッチして操作するインタフェースも兼ねている非常に重要な存在だ。そのスマートフォンのディスプレイが、ここ10年ほどで最も大きく変化した要素が「サイズ」である。

どれくらい大きくなったのかというのは、新旧のスマートフォンのディスプレイサイズを比べてみれば一目瞭然だ。日本で最初に発売されたiPhoneである「iPhone 3G」のディスプレイサイズは3.5インチだった。一方、「iPhone X」や「iPhone XS」、「iPhone XR」といった最近のiPhoneのディスプレイサイズは6インチ級があたりまえ。1.7倍に以上に拡大しているのだ。

今やスマートフォンのディスプレイサイズは5インチ以上が一般的で、6インチも珍しくなくなった。画像の「iPhone X」のディスプレイサイズは5.85インチだ

さらに「iPhone XS Max」は6.5インチもあるし、他の大手メーカーでもサムスン電子の「Galaxy S9+」やファーウェイの「HUAWEI P20 Pro」のように、6インチを超えるディスプレイを採用した機種は増えている。なぜ、これほどまでにディスプレイサイズが大きくなったのかというと、それは大画面が欲しいというユーザーが多いため。スマートフォンの性能向上によって動画やコミック、ゲームなどのコンテンツを楽しむ人が増えていることから、ユーザーのニーズに応えるかたちで、大画面が求められるようになったといえよう。

だが日本国内の事情に目を向けてみると、公共交通機関での通勤・通学が多いのに加え、片手で文字入力ができる「フリック入力」が広く普及したこともあり、片手でスマートフォンを操作する傾向が強く、実は大画面に対するニーズはそこまで大きい訳ではない。実際日本では、4インチディスプレイの「iPhone SE」が人気を保っていたし、シャープの「AQUOS R Compact」やソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia XZ2 Compact」などのように、4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトなスマートフォンも投入されている。

2018年の夏モデルとして販売されている「Xperia XZ2 Compact」は4.9インチと、最近では珍しくなった4インチ台のディスプレイを採用したコンパクトモデルだ

にもかかわらず、日本でも大画面のスマートフォンが増えているのはなぜか。まずは国内のスマートフォンメーカーが減少したことで、市場に海外メーカー製のスマートフォンが増えているためだ。海外では移動手段の違いに加え、文字入力システムの違いからスマートフォンを両手で持って操作する機会も多く、片手操作に対するこだわりが弱いのだ。

新興国などでも、ディスプレイサイズが大きいほど人気が出る傾向が目立ち、大画面に対するニーズが強いのである。海外製スマートフォンが日本市場に入り込みやすくなったことが、日本国内においてもスマートフォンの大画面化を進めたといえる。

縦長スマホの元祖はアップルだった?

とはいえ、スマートフォンが大画面化するに従って、本体の横幅がひろがり、さすがに海外のユーザーからも「持ちづらい」という声が増えてきたようだ。そこで近年急速に増えているのが、従来の16:9比率ではなく、18:9や19:9といった縦長比率のディスプレイの採用である。

持ちづらさに影響する横幅をこれ以上広げることなく、ディスプレイを縦に伸ばすことで大画面化しようとしたのだ。この流れをけん引したのは韓国メーカーで、2017年にはLGエレクトロニクスが「LG G6」(日本未発売)、サムスン電子が「Galaxy S8/S8+」といったように、縦長比率のディスプレイを採用した機種を積極的に投入した。

2017年発売の「Galaxy S8」「Galaxy S8+」は、18.9:9と縦長比率の有機ELディスプレイ「インフィニティディスプレイ」を採用したことで大きな話題となった

この韓国の両メーカーとも、グループ内にディスプレイデバイスを開発する企業を持っている。それゆえ縦長比率のディスプレイが生み出されたのには、実は大画面化だけが目的ではない。自社のスマートフォンに新しいディスプレイをいち早く搭載し、トレンドを作り上げることで、グループ企業のディスプレイデバイス販売拡大につなげる狙いもあったといえる。

だが、縦長ディスプレイで大画面化するというアイデアを真っ先に実践したのは、実はアップルである。アップルはかつてディスプレイの大画面化に消極的で、2011年発売の「iPhone 4s」までは3.5インチのサイズにこだわっていた。だが大画面化を求めるユーザーの声を受け、2012年発売の「iPhone 5」でディスプレイサイズを4インチに拡大した際に、ディスプレイの横幅はそのままに、縦に長くするという手法をとったのである。ある意味、アップルは5年前に現在のトレンドを先取りしていた、といえるかもしれない。

スマートフォンのディスプレイを縦に伸ばして大画面化するというアイデアをいち早く実践したのは、アップルの「iPhone 5」だった

しかしながら、ディスプレイを縦に伸ばして画面サイズを大きくする工夫にも、いずれ物理的な限界が来ることは目に見えている。そこで、さらなる大画面化の追求で、いま注目されているのが折り畳み式ディスプレイだ。このアイデア自体は、NTTドコモが2013年の「MEDIAS W」(NECカシオ モバイルコミュニケーションズ製)、2018年の「M」(ZTE製)で既に実現しているものだが、いずれも2枚のディスプレイを用いていたため、どうしても画面の折り目に継ぎ目が発生してしまう弱みを抱えている。

折り畳みスマートフォンとして注目されたNTTドコモの「M」は、2枚のディスプレイを用いるスタイルであるため折り畳み部分に継ぎ目が発生してしまう

だが有機ELを用いれば、ディスプレイを折り曲げられる“真の”折り畳みスマートフォンが開発できると言われており、大手スマートフォンメーカーがその開発を進めているとの観測報道も幾度となくなされている。

これは折り畳みできるという意味の「フォルダブル」スマホなどと呼ばれ、先ごろはサムスン電子が、来年発表するというフォルダブルスマホ「Galaxy F」のプロトタイプを開発者向けに見せはじめたりしている。2019年は各社から製品が登場するのではないか? との声もあるようだが、いま確実に言えることは、真の折り畳みスマートフォンがいつ、どのメーカーが、どのような形で投入するのかが、大いに注目されているということだけである。