隈研吾と新国立競技場を歩く - Airbnbならではの「体験」イベントに潜入

隈研吾と新国立競技場を歩く - Airbnbならではの「体験」イベントに潜入

2018.08.06

Airbnbが隈研吾氏と少人数のゲストによる特別ツアーを実施

隈研吾氏が自ら、事務所や新国立競技場などを案内

Airbnbは「体験」サービスの提供範囲を全国へ拡大

着物の着付け、寿司づくり体験、築地市場で食べ歩き、京町家で茶道を学ぶーー。これらは、Airbnbで人気を集めている「体験」サービスの一部だ。

7月31日、その「体験」サービスの一環として、建築家の隈研吾氏がホストとなり、同氏が設計を手掛ける新国立競技場、南青山のサニーヒルズ(微熱山丘)、さらには非公開の事務所内までをも”本人の解説付き”で見学できる、1日限りの特別ツアーが開催された。

隈 研吾氏。1954年、横浜市生まれ。1979年、東京大学工学部建築学科大学院修了。米コロンビア大学客員研究員を経て、隈研吾建築都市設計事務所を主宰。2009年より、東京大学教授。1997年「森舞台/登米町伝統芸能伝承館」で日本建築学会賞受賞。同年「水/ガラス」でアメリカ建築家協会ベネディクタス賞受賞。2010年「根津美術館」で毎日芸術賞受賞。2011年「梼原・木橋ミュージアム」で芸術選奨文部科学大臣賞受賞。著書に『負ける建築』『つなぐ建築』、清野由美との共著に『新・都市論TOKYO』『新・ムラ論TOKYO』など

そもそもAirbnbの「体験」サービスは2016年11月にスタートしたもので、すでに日本の関東、関西、福岡、沖縄を含む世界800以上の都市で1万4000種類もの体験を提供している。特に、日本における体験イベントのゲスト数は多く、世界的にもトップクラスでの人気を誇るという。

隈氏は5人のゲストを事務所に招き入れ、簡単に自己紹介をしたのちに、新国立競技場についての説明を始めた。

建築家を目指すキッカケとなった、国立代々木競技場

「小学生のころ、丹下健三さんが設計した国立代々木競技場を見て感銘を受け、衝撃を受けた。そこから私は建築家を志すようになり、今回、新国立競技場の設計を手掛けることになったことは大変感慨深い」と隈氏は語る。

隈研吾建築都市設計事務所内で、隈氏自ら、国立代々木競技場から得たインスピレーション、新国立競技場に使われている素材や制作プロセスを説明する

「国立代々木競技場のプールに入ったときに見た景色を今でも覚えている」「学生のころ、よく競技場に入っていたサウナで汗を流していた」とかつての競技場での思い出を語る隈氏。5人のゲストは、普段聞くことのできない話に真剣に耳を傾け、時には質問をし、非常に近い距離で同氏と会話を楽しんでいる様子が印象的であった。 

隈氏が新国立競技場への想いやデザインについて語ったのちに、事務所の見学を経て、一同は車で建設途中の新国立競技場へと移動。

建設途中の新国立競技場を前に、ゲストと談話する隈氏
建設途中の新国立競技場。隈氏は、レーザーポインターを使いながら、設計のポイントを説明した

拡大する「体験」サービス。隈氏とのコラボ企画も

Airbnbがこのようなイベントを行うのは、ローカルな体験を通して、その地の文化や魅力を多くの人に提供し、世界に発信するため。今回のイベントは1日限り、ゲストは5人という限られたものであったが、ほかにもさまざまな体験サービスがAirbnbサイト上で予約できる。

またイベント同日(7月31日)より、Airbnbはこれまで日本で、一部の地域(関東、関西、福岡、沖縄)でしか提供していなかった「体験」サービスを全地域に拡大することを発表。同時に、今回の特別ツアーに続く隈氏とのコラボレーション企画として、世界の建築関連の体験キュレーションページも公開した。日本では、同氏が高知県の梼原町で手掛けた建造物を巡る体験も公開された。

「音楽家による梼原町の隈研吾氏の建築物巡り」。隈研吾氏が手掛けた「雲の上のホテル」に集合した後、梼原町の中に点在する同氏の建築物を巡るという体験が出来る(画像は記事執筆時点のもの)。詳細はAirbnbのサイトより

(画像のサイトはこちらから)

新国立競技場の見学を終えると、ツアーの最終地点となる、隈氏が手掛けたサニーヒルズ(微熱山丘)南青山店へ。一同はお茶とケーキを味わいながら自由に会話を楽しんでいた。

サニーヒルズ南青山店は隈研吾氏によって手掛けられており、「地獄組み」と呼ばれる伝統的な組木格子を積み上げて作られている
建物内観。木の隙間から日の光が入り込み、ヒノキ独特の香りがする空間に、心が落ち着く

Airbnbで、その地ならではの「体験」を

体験終了後、Airbnbサイトを見ると「隈さんの普段のお仕事の様子や、新国立競技場にかける想いや、工夫されている点などのお話を聞くことができて、まさに唯一無二の体験でした」「新国立競技場の設計の根底にある隈さんのパーソナルな建築体験(代々木競技場)のお話が大変興味深かったです」などのコメントが記されており、それぞれが有意義な「体験」をした様子を見てとれた。

Airbnb=民泊の会社、というイメージは強いが、同社の事業は総じて「旅をもっと面白くする」ことに繋がっている。今回、「体験」の提供範囲が全国に拡大されたことによって、Airbnbサイト上でさまざまな旅行プランを考えられるようになった。

隈氏が自らの想いを語ったことによって、ゲストが新国立競技場やサニーヒルズを、より深く楽しめたように、一度見たことがあるものでも、ホストと話すことがキッカケとなって新たな視点が付与されることもあるだろう。今回のサービス範囲の拡大を機に、国内での旅行先を決める際には一度Airbnbで「体験」できるイベントを探してみるのもいいかもしれない。

関連記事
【平成最後】2018年度の「M&A」件数・金額は、過去最高に - 令和も活況続くか

【平成最後】2018年度の「M&A」件数・金額は、過去最高に - 令和も活況続くか

2019.05.21

2018年度のM&A件数は830件、取引総額は12兆7,069億円

「武田薬品のシャイアー買収」は日本企業最高金額に

日本企業が積極的に海外での地盤固めに動いた様子が見られた

平成最後の年度となる2018年度(2018年4月-2019年3月)は、日本の上場企業によるM&A(企業の合併・買収)が活発だった。

国内の高齢化が進み、中小企業の後継者不在の問題はますます深刻になっている。大手企業でも国際競争が激しくなる中で、規模を拡大したり、「選択と集中」で経営を効率化したりする動きが活発だ。こうした経済環境の中で、多くの企業はM&Aに注目し、自社の成長の手段の1つとして積極的に活用し始めている。

M&A仲介サービス大手のストライクが東京証券取引所の適時開示情報を基に構築したデータベースによると、2018年度のM&A件数は830件、金額(株式取得費用と一部アドバイザリー費用を合わせた取引総額)は計12兆7,069億円となり、いずれも2009年度以降の10年間で最高に達した。

2009年度から2018年度にかけてのM&A件数の推移。ストライクが東京証券取引所の適時開示情報を基に構築したデータベースで集計したもの。※経営権が移動するものを対象とし、グループ内再編は対象に含まない。金額などの情報はいずれも発表時点の情報
2009年度から2018年度にかけてのM&A金額の推移。 ※同上

日本企業最高金額となった「武田薬品のシャイアー買収」

2018年度に注目されたのが取引金額の拡大だ。

武田薬品工業がアイルランドの製薬会社シャイアーの買収に投じた6兆7,900億円は、日本企業が実施したM&Aとしては過去最高額となった。さらに同年は、1,000億円を超える案件がこの10年で最高であった2017年度と並ぶ18件に達するなど、国際競争が激しくなる中で、日本企業がクロスボーダー(国際間案件)のM&Aを活発化させた様子が見てとれる。

武田薬品のシャイアー買収は2018年5月8日に発表され、2019年1月8日に成立した。巨額の買収金額が経営に与える影響を懸念して、創業家一族ら一部の株主が買収に反対したことも話題になったが、臨時株主総会での武田薬品株主の賛成率は9割近くに達した。

武田薬品に次ぐ大型の案件は、ルネサスエレクトロニクスによる米半導体メーカー・インテグレーテッド・デバイス・テクノロジー(IDT)の買収であった。買収金額は日本の半導体メーカーとして過去最高となる7,330億円に達した。自動運転やEV(電気自動車)などの進化に伴い、車載向け半導体の需要拡大が見込まれており、ルネサスエレクトロニクスはIDTの買収によってこの分野の開発力強化や製品の相互補完を目指す考えだ。

それに次ぐ大型の案件は、日立製作所によるスイスABBの送配電事業の買収であり、その金額は7,140億円に達する。日立製作所はABBから2020年前半をめどに分社される送配電事業会社の株式の約8割を取得して子会社化したあと、4年目以降に100%を取得し、完全子会社化する予定だ。再生可能エネルギー市場の拡大や新興国での電力網の整備に伴い、送配電設備に対する需要は一層高まると予想されており、日立製作所は買収により送配電事業で世界首位を目指す。

2018年度(2018年4月1日-2019年3月31日)の取引総額上位10ケース。※金額は株式取得費用と一部アドバイザリー費用を合わせた取引総額 (ストライク調べ)

2019年度も活況続くか

先述したように、金額が1,000億円を超える大型のM&Aは18件あり、武田薬品など金額上位3社のほかに、大陽日酸、三菱UFJ信託銀行、大正製薬ホールディングス、東京海上ホールディングス、JTといった大企業が名を連ねた。

これら18件中17件はクロスボーダーであり、かつ2018年度のM&A件数中、こうしたクロスボーダーは185件(構成比22.3%)に達しており、日本企業が積極的に海外での地盤固めに動いた様子が浮かび上がった。

かつて、日本で企業の投資といえば、研究開発や設備投資が大半を占めていた。しかし、最近の状況を受けて、ストライクの荒井邦彦社長は「全体の成長率が低迷する中で、こうした投資の効果は思うように高まらず、事業戦略としてのM&Aが日本企業でも定着してきている」と分析する。

なお同氏は、2019年度のM&A市場の動向についても「日銀による金融緩和が企業の資金調達環境を改善させており、活況が続きそうだ」と予測している。

出展:M&A online データベース

関連記事
大津の園児死亡事故で炎上した「マスコミ」批判

カレー沢薫の時流漂流 第43回

大津の園児死亡事故で炎上した「マスコミ」批判

2019.05.20

漫画家・コラムニスト カレー沢薫さんの社会派連載!

第43回は、大津の痛ましい事故で炎上した「マスコミ」問題について

滋賀県・大津市で散歩中の園児の列に軽乗用車が突っ込み、園児二名死亡、多くの負傷者を出す、という事故が起った。

池袋のプリウス事故の衝撃が冷めやらぬまま、また痛ましい事故が起ってしまった。池袋の事故では「高齢者の自動車運転問題」「上級国民疑惑」が大きく注目されたが、今回の事故では全く別のものが炎上した。

マスコミ問題である。

マスコミが保育園を追求したのは視聴者のため?

事件が起こった当日夕方、被害者の園児が通っていた「レイモンド淡海保育園」が記者会見を行ったのだが、そこで質問をした記者の血が青とか紫とかほとんど寒色系じゃないかと、大きく批判された。

記者会見が、どのような内容だったかというと「危険な場所という認識はあったのか?」「保育士が道路側にいたのか?」という、何としてでも保育園側に批があったようにしたくてたまらない質問、「園児たちの様子は普段と変わらなかったのか?」という意図のわからない質問、 「散歩したのは園に庭がないからか?」という「園に庭さえあればこんなことには…」という「ニ兆円さえあれば」に匹敵する、壮大なたられば論などが挙げられ、質問を受けた園長は号泣、それを記者がバッシャバッシャ撮影するという地獄絵図だったそうだ。

記者会見を見た多くの人が「何を食ったらそんな質問ができるんだ」と思っただろうが、この記者会見は、たまたまその場にプラスチックを食って育った選りすぐりのサイコパッシャーが大集結してしまったという、悪い意味でのアベンジャーズだったワケではないと思う。

記者が何故あのような質問をしたかというと、決して趣味ではなく、おそらく「視聴者の見たい画」「聞きたい言葉」を引き出そうとした結果なのではないか。もちろん「あんなもの見たくなかった」という人が大半だと思う。

しかし、池袋プリウス事故で加害者が即逮捕されないことが大きく批判されたことからも、現在の我々視聴者に「悪が一刻も早く、俺たちの目に見える形で処されるところが見たい」という「ニーズ」が少なからずあることが分かっているのだ。

つまり「お客様に一秒でも早く悪が吊るされる様をお届けします!」というニーズに応えようとする企業努力が、「悪くもない保育園をとりあえず悪にして即斬る」という、完全に間違った「悪・即・斬」になってしまったのではないだろうか。

「マスゴミ」問題は視聴者の問題?

しかし、「被害者側への無配慮な取材はいらん」というのも、今回の件だけではなく、視聴者側が何度も言い続けている「ニーズ」である。

何故それが無視されてこのような会見が行われるかというと、被害者の声まではいらなくても、やはり我々が平素「センセーショナル」な物を求めてしまっているからではないだろうか。よって記者たちは「とにかく刺激的なものを撮ってこい」と言われ続け、感覚がマヒし、本来配慮が必要なはずの取材にすら「センセーショナルさ第一」で臨んでしまい、まるで不倫記者会見のようなノリの質問が飛ぶことになってしまったのではないだろうか。

やはり報道というのは「視聴者が何を見たがっているか」が反映されるものだ、需要がなければ供給はなくなる。このような記者会見が行われなくするためには、何度でも我々が「こういうのはいらんのや、見んし、お前らの雑誌買わんわ」と言い続けるしかないだろう。

ところで、「質問をした記者を特定して処してやろう」という動きも当然のように起こったらしい。やはり我々の「悪を処したい」「処されるのを見たい」という気持ちは根深い物があるのだ。

ちなみに、今回の事故では当初、車を運転していた52歳と62歳の2人が逮捕された。「また高齢者か」という声も上がったが、この年齢で高齢者と呼べるかは微妙なところだ。結局「車を運転する以上誰でも事故を起こす可能性がある」ということである。

車を運転しない人は「歩道を歩いていて車が突っ込んでくるなんてどうしようもない」という被害者観点から絶望したと思うが、車を運転する人は加害者観点でも恐怖したと思う。

もちろん安全運転に越したことはないが、人間には「限界」と「不測の事態」があることでおなじみである。持病もないのに運転中に突然何らかの発作が起こる可能性だってあるのだ。「どうしようもないこと」で被害者になることもあるが、加害者になることもあるのである。

つまり、車がないと生活できない土地で、私が週一ぐらいしか外出せず、引きこもり続けているのは、近隣住民の命を守る草の根活動でもあるのだ。しかし、それは無職だからできる事業なので、多くの人が、少なからずリスクを負って車を運転しなければいけない。

そのリスクを減らすには、運転者が気をつけることはもちろんだが、何せ限界がある。つまり、人間がこれ以上、進化することなく、むしろ高齢化で退化する一方だとしたら、無機物の方を整備していくしかない。

事故が起りにくい道路作り、そして車だ。

現に、車の事故防止機能はどんどん進化しており、自動運転化の開発も進んでいるという。自動運転が本当に安全なのか不安もあるが、少なくとも老が運転するよりは確実に安全になるだろう。

しかし、今のところそういった事故防止機能がついた車を買うか否かは、任意である。そして、そのような機能がついた車は高くなる。よって私の車は金銭的問題で、タイヤとハンドルがついているぐらいであり、運転手がミスったら、そのミス通り事故を起こしてくれる、素直な仕様である。

現在でも事故防止機能のある車を購入した場合、補助がもらえることもあるようだが、導入が任意な以上、つけない人はつけないだろう。これからの車には、タイヤ、ハンドル、事故防止機能を、もう屋根ぐらい忘れても良いから義務付けるべきではないだろうか。

関連記事