これまでの記事一覧ページはこちら

東京で寮生活

1959年(昭和34)6月6日、24歳で橋本さんは写真植字機研究所(以下、写研)に入社した。当初は写研で4、5年勉強したら帰阪するつもりで、大阪から単身上京し、西武池袋線富士見台駅のそばにあった同社の寮に入った。会社は丸ノ内線新大塚駅の近く。現在の写研本社と同じ場所だ。

「当時の社屋は木造建ての町工場風で、原字を描く部署には、ぼくのほかに3人の男性がおられました」

写研の先輩たちについて、橋本さんはこう振り返る。

「みなさんおそらく60代、定年を終えた年配の方ばかりでした。3人のうち1人は、写研入社前には地図の文字を書いていた方。かつては地図も手書きで、町名などのこまかい文字を書き入れていたんです。もう1人の方は、小学校の先生を退任した後、手書きの名刺を書く仕事をしていた方でした。名刺のあの小さい面積のなかに住所、氏名を活字のように書く。すぐに仕上げてくれるので、名刺が急に必要になった人には重宝したものです。文字のうまい人で、書道の話をしたり、作品の評価を受けたりしました。3人目の方は前職を失念しましたが、なにしろ自分との年齢差のある職場にはびっくりしました」

「なぜあいだの世代がいないのかはわかりませんが、そこに24歳のぼくがポンと入ったわけです。石井裕子専務もどう思っていらしたのか、『使いものになれば』ぐらいのことで採用されたのかもしれません。ラッキーといえばラッキーでした。社長の石井茂吉さんのことは、みんな『先生』と呼んでいました。当時、先生は73歳。写植機の発明者にして、石井書体を描いた方です。24歳の若年のぼくから見たら、神様のような存在でした」

初任給は1万2000円だった。

「アパートの家賃が1畳1000円の時代でした。ぼくは会社の寮に入っていたけれど、入出時間が決められていて、書道などの塾通いに制限を感じるようになり、2年後には写研近くのアパートに移りました。最初の部屋は3畳で、家賃が3000円。給料の4分の1です。少し広い4.5畳の部屋には入れませんでしたが、それでもなんとかなったものでした」

「諸橋大漢和辞典」の原字制作

石井茂吉氏をはじめ、橋本さんの3人の先輩たちは、諸橋轍次著『大漢和辞典』(大修館書店/全15巻)用細明朝体の漢字の原字制作に取り組んでいた。

『大漢和辞典』は最初、金属活字組版による活版印刷で制作が進められていた。1943年(昭和18)9月には第1巻が刊行されたが、1945年(昭和20)2月の空襲によって、大修館書店の工場と、組み終えていた第2巻の活字のすべてが焼けてしまった。戦後、再出版を計画するも、6ポイントから3号まで全6種類のサイズの金属活字、それも1サイズにつき5万本を要する活字を、その母型からあらたにつくり直すのは不可能だった。

そんななか、活字がなくても組版・印刷できる「写真植字」の存在を知った大修館書店は、写研の石井茂吉氏のもとを訪ねた。すでにあった石井細明朝体の4385字はそのまま使うとはいえ、わずか4年間で約4万5000の原字を新たに描くという大事業の依頼に(しかも最終的には既存の文字も描き直した)、石井茂吉氏はなかなか首をたてに振らなかったが、1952年(昭和27)10月、1年半による交渉に折れ、ついに大漢和用細明朝体の原字制作を引き受けたのだった。

以降、石井茂吉氏は1960年(昭和35)までかけて、心血を注ぎ大漢和用の書体を完成させた(1960年、石井氏はこの業績によって第8回菊池寛賞を受賞した)。橋本さんが写研に入社した1959年は、まさにその終盤の時期だった。

1975年(昭和50)に写研が発行した『文字に生きる〈写研五〇年の歩み〉』には、当時の石井茂吉氏の様子が記されている。

〈大漢和辞典の原字制作が始まってからの石井には、日曜もなければ正月もなかった。終日、玄関脇の六畳の間で筆を手にしていた。石井のもとを訪れる人も多かったが、石井はいつもこの六畳で応接した。しかも話の最中も手を休めることがなかった。〉
〈作業は毎日朝八時から夜十時までと決められていたが、十一時、十二時に及ぶこともしばしばだった。〉

大漢和用の原字は、仮想ボディ(*1)17.55mm、字面15mmという小さいサイズで描かれた。「バライタ紙」と呼ばれる印画紙に、鉛筆で下書きした後、烏口と筆で墨入れして原字を描く。先輩たちが描いた原字を石井茂吉氏がチェックし、修整していく。修整は、ホワイトで消すのではなく「修整刀」という刃先の小さなカッターで墨を削って行われた。

仮想ボディと字面

一方、橋本さんは先輩の助手としてではなく、先輩たちと同じく、石井茂吉氏の助手として採用された。モトヤでの原字制作経験があったので、いわば即戦力としての採用であり、研修や先輩たちの手伝いのようなものではなく、入社した日からすぐに仕事が割り振られた。

「初めての仕事は、『石井宋朝体』の原字制作でした」

石井宋朝体。
それは、石井茂吉氏最後の書体だった。

(つづく)

(注)
*1:仮想ボディとは、金属活字でいうところの活字そのものの大きさ=ボディにあたるもの。写植やデジタルフォントにはボディとしての実体がないので、「仮想ボディ」と呼ぶ。和文書体は、この正方形の枠内にデザインされている。

関連リンク

大修館書店
大漢和辞典(大修館書店)

話し手 プロフィール

橋本和夫(はしもと・かずお)
書体設計士。イワタ顧問。1935年2月、大阪生まれ。1954年6月、活字製造販売会社・モトヤに入社。太佐源三氏のもと、ベントン彫刻機用の原字制作にたずさわる。1959年5月、写真植字機の大手メーカー・写研に入社。創業者・石井茂吉氏監修のもと、石井宋朝体の原字を制作。1963年に石井氏が亡くなった後は同社文字部のチーフとして、1990年代まで写研で制作発売されたほとんどすべての書体の監修にあたる。1995年8月、写研を退職。フリーランス期間を経て、1998年頃よりフォントメーカー・イワタにおいてデジタルフォントの書体監修・デザインにたずさわるようになり、同社顧問に。現在に至る。

雪 朱里(ゆき・あかり)
ライター、編集者。1971年生まれ。写植からDTPへの移行期に印刷会社に在籍後、ビジネス系専門誌の編集長を経て、2000年よりフリーランス。文字、デザイン、印刷、手仕事などの分野で取材執筆活動をおこなう。著書に『描き文字のデザイン』『もじ部 書体デザイナーに聞くデザインの背景・フォント選びと使い方のコツ』(グラフィック社)、『文字をつくる 9人の書体デザイナー』(誠文堂新光社)、『活字地金彫刻師 清水金之助』(清水金之助の本をつくる会)、編集担当書籍に『ぼくのつくった書体の話 活字と写植、そして小塚書体のデザイン』(小塚昌彦著、グラフィック社)ほか多数。『デザインのひきだし』誌(グラフィック社)レギュラー編集者もつとめる。

■本連載は隔週掲載です。

打倒iQOSに挑むプルーム・テックの戦い、世界市場も見据えたJTの新製品

打倒iQOSに挑むプルーム・テックの戦い、世界市場も見据えたJTの新製品

2019.01.22

低温加熱式のJTがライバルと直接競合する高温加熱式に参入

専用リフィルも異なる3種類の製品で広範に網を張るプルーム・テック

海外市場でも兆し見えた加熱式たばこ、日本での成功がより重要に

日本たばこ産業(JT)が加熱式たばこの新製品、「プルーム・テック・プラス (Ploom TECH+)」「プルーム・エス (Ploom S)」の2製品を発表した。シェアトップのiQOSを追撃したいJTだが、ライバルに先行を許している今、どのような戦略を描いているのか。

JTが発表した加熱式たばこの新製品、プルーム・テック・プラス(左)とプルーム・エス

新たに高温加熱式に参入、ライバルと直接競合へ

新製品は、従来のプルーム・テックを改良したプルーム・テック・プラスと、シェアを争う「iQOS」(フィリップ・モリス)や「glo」(BAT)と同様の加熱方式を採用したプルーム・エスの2つ。iQOSとgloが高温加熱式であるのに対し、もともとプルーム・テックは低温加熱式と呼ばれる方式をとっていた。30度という低温で発生させた蒸気をたばこカプセルを通して吸うため、においが少ない一方、吸いごたえに乏しいともいわれていた。

低温加熱式で吸いごたえを追加したプルーム・テック・プラスと、高温加熱式のシェア奪取を狙ったプルーム・エスを投入

そこで、たばこ葉を増やすなどして吸いごたえを高めたのがプルーム・テック・プラスだ。その結果、本体が太く大きくなり、加熱温度も40度と少しだけ高くなったが、においの少なさはそのままに、吸いごたえをアップさせたことをアピールする。

プルーム・エスは高温加熱式を採用し、iQOSやgloと同様の吸いごたえを目指した。こうした高温加熱式は、たばこ葉を高温で蒸すことで蒸気を発生させるため、従来のたばことも異なる独特のにおいを発生させる。

JT副社長・たばこ事業本部長の岩井睦雄氏は、この独特の「におい」のせいでたばこの味わいに違和感を覚える喫煙者が多かったと話す。そのため、「満足度を高めるのは味わい」として、このにおいの低減に取り組んだという。

プルーム・エスでは、たばこ葉を熱する温度を200度に抑えた。これはiQOSの300度、gloの240度に比べて低く、これによって特有のにおいを抑えたという。

吸いごたえや加熱方式が異なる3製品をそろえる意味

JTは新製品投入後も既存製品の取り扱いを継続する。つまり、プルーム・テックのラインアップは3種類となる。iQOSも複数の製品があるが、こちらは機能の違いによって3種類に分けられており、プルーム・テックはそれに対して、吸いごたえや加熱方式によって異なる製品を用意したかっこうだ。

3つの製品を投入することで、選択肢を提供する

岩井副社長は「温度で選ぶ時代」と表現し、低温のプルーム・テック/プルーム・テック・プラスと、高温のプルーム・エスという選択肢によって「好みや生活環境、ライフステージの変化に合わせて、いつでも最適な選択ができる」ことを狙ったとしている。

たばこ事業本部長の岩井睦雄副社長

たばこ部分に互換性がないという問題はありそうだが、現在でも、においの少なさを重視して自宅ではプルーム・テックを吸いつつ、味わいを求めて喫煙所では高温加熱式の加熱式たばこ、と双方を使い分けている人が少なくない。そうしたユーザーに対して、「それぞれで求められるニーズを高いレベルで満たし、両方を提供するのが顧客満足度の最大化に繋がる」(岩井副社長)と判断し、製品開発に取り組んだ。

加熱式たばこ最大市場の日本から、海外市場を見据える

岩井副社長は新製品でiQOSからシェアを奪取し、「中長期的にはRRPカテゴリでもシェアナンバーワンを目指す」と意気込みを語る。

「RRP」とは「リスク低減製品」のこと。「喫煙にともなう健康へのリスクを低減させる可能性がある」と位置づけられる製品だ。

日本では法律上、液体にニコチンを含ませて販売することはできない。電子たばこは、このニコチンを含む液体を蒸気化させるため日本で販売できず、結果、加熱式たばこが普及したという背景もある。加熱式たばこの市場規模では日本が世界最大だが、iQOSが韓国や欧州の一部で販売を強化しており、グローバルでの市場拡大を狙っている。

JTは海外ではlogicブランドで電子たばこを販売している。海外での電子たばこ事業はありつつも、まずは製品の国内ラインナップを拡大して加熱式たばこのシェア拡大を図るとともに、紙巻きたばこを含むすべての製品の価値を向上させることで、市場の拡大に繋げたい考えだ。「日本での成功がグローバルでの成功につながる」と岩井副社長は強調する。

紙巻きたばことRRP製品の双方を拡充する
日本では加熱式、海外では電子たばこを提供中

紙巻きからの移行、数年以内に大きな山場

2018年は加熱式たばこが踊り場を迎えたと言われた。日本ではここ数年で急激に加熱式たばこの普及が進んだが、市場シェアが20%を越えたところでユーザー需要は一巡したとみられる。

ただ、プルーム・テックの全国販売の開始や、他社では直近のiQOSの新モデル投入などを経て、その動向から、需要の伸びは「足踏みしていたが、止まったわけではない」(岩井副社長)との認識にあるという。加えて、紙巻きたばこによる健康懸念の高まりや、オリンピックによる喫煙場所の規制といった外的要因もあり、「必ずシガレット(紙巻きたばこ)からRRPに移ってくる」(同)という見通しだ。

課題は、紙巻きたばことは異なり、デバイスを購入しなければならないというハードルの高さだ。一度購入した後、他社のデバイスへ移行しづらいという難題につながる。

他社の後追いとなった高温加熱式では、「差別化のポイントをしっかりと伝えていく」ことで買い替えを促進する。JTが主導する低温加熱式では、「若干下方修正したが、手応えも感じている」と岩井副社長は説明する。今後は製品の良さをアピールするために、喫煙者に直接説明をする営業スタイルを重視していく方針をとるそうだ。

JTは日本市場で紙巻き、加熱式のいずれでもシェアトップを目指す

JTは1社で複数の選択肢の製品を用意することで、消費者のニーズの受け皿を最大化しようと目論んでいる。この先にグローバルで展開する上で、ユーザーからどのような示唆が得られるのかを検証していき、海外での加熱式たばこの市場拡大にも乗り出していきたいと考えているようだ。

加熱式たばこは間もなく、国内市場シェアだけでなく、海外市場の争奪戦の行方も左右する正念場を迎える。

大手コンビニ3社、成人誌の販売中止を相次ぎ決定

大手コンビニ3社、成人誌の販売中止を相次ぎ決定

2019.01.22

セブン、ローソンに続きファミマも成人誌を販売中止

インバウンドの増加、オリンピックの開催も影響か

コンビニ最大手のセブン-イレブンと業界3位のローソンが成人向け雑誌の販売中止を発表したのに続き、業界2位のファミリーマートも同様の方針を打ち出した。大手3社の足並みがそろい、日本国内のほとんどのコンビニ店頭から成人誌が消える。

国内のセブン-イレブン店舗数は2万店を超え、ローソンとファミマが1万5,000店前後でこれに続く。それぞれ今年の8月末までに取り扱いを原則中止するという。これまで一部店舗で成人誌の販売を中止していた例はあったが、今回は各社全店舗で取り扱いを中止する。業界では昨年1月から、ミニストップが他社に先駆けて全店で取り扱いを中止していた。

もともと諸外国にくらべ、女性や子どもの目につきやすいコンビニ店頭などに成人誌が置かれている日本のゾーニングの現状は特殊であるとの批判があった。また、インバウンドで訪日外国人が増え、この論調に拍車がかかっていたほか、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを控え、イメージ低下を防ぐ要請が強まっていたという背景がある。

コンビニでの成人誌の購買層は近年、高齢男性に偏るとともに売り上げの減少も顕著であったといい、ゾーニングの問題が取り扱い中止の大義名分になったという見方もある。ある出版関係者は、「一部では電子版などネット展開を強化している流れはあるが、今でもコンビニは重要な販路なので、相当な混乱があるだろう」と話す。どちらにせよ、日本の成人誌は岐路に立たされることになる。